研究者業績
基本情報
研究キーワード
5経歴
3-
2024年4月 - 現在
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2021年4月 - 現在
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2017年1月 - 現在
学歴
2-
- 2002年3月
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- 1996年3月
委員歴
11-
2026年1月 - 現在
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2025年1月 - 現在
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2024年10月 - 現在
-
- 現在
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- 現在
論文
187-
Pediatric allergy and immunology : official publication of the European Society of Pediatric Allergy and Immunology 36(12) e70254 2025年12月BACKGROUND: The relationship between the severity of peanut allergy and component-specific immunoglobulin E (IgE) remains partially analyzed. We aimed to explore this relationship using a proteomic analysis of pediatric patients with peanut allergy. METHODS: Immunoblotting and mass spectrometry were used to identify candidate peanut allergen components, which were confirmed via enzyme-linked immunosorbent assay using sera from pediatric patients with peanut allergy confirmed through a positive oral food challenge test (OFC). The association between each protein-specific IgE level and the severity of peanut allergy was compared. The severity of peanut allergy was quantified as TS/Pro, which is the total score (TS) of Anaphylaxis Scoring Aichi divided by the cumulative protein dose of peanuts at the OFC (Pro). RESULTS: This study comprised 52 patients with peanut allergy. In addition to the known peanut allergen components, we discovered seven allergens in more than five participants. Among the participants, 24 (46.2%) had Annexin Gh1-specific IgE. Ara h 2 (rs = 0.67, p < .001) and Ara h 6 (rs = 0.66, p < .001) specific IgEs and the sum of the absorbance of all seven candidates (rs = 0.64, p < .001) were strongly correlated with TS/Pro. Ara h 1 (rs = 0.30, p < .05), Ara h 3 (rs = 0.37, p < .01), Ara h 7 (rs = 0.34, p < .05), and the seed biotin-containing protein SBP65 (rs = 0.35, p < .05) specific IgEs were correlated with TS/Pro. CONCLUSION: Ara h 2- and 6-specific IgEs and sensitization diversity were the most significant factors that correlated with peanut allergy severity. We identified SBP65 (Ara h 20) as a potential novel allergen component related to peanut allergy severity.
MISC
549-
JOURNAL OF ALLERGY AND CLINICAL IMMUNOLOGY 137(2) AB152-AB152 2016年2月
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JOURNAL OF ALLERGY AND CLINICAL IMMUNOLOGY 137(2) AB139-AB139 2016年2月
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 71-78 2015年12月某県の歯科医院と市中病院2施設に対してラテックスアレルギー(LA)に関する意識調査を行なった。回答はA病院勤務者419名、B病院勤務者325名、歯科医院勤務者458名より得られた。今回、この調査結果を2005年に報告された明石らによる全国調査と比較した。ゴム手袋で蕁麻疹を起こすことを知っていた割合は60%から90%になっていた。また、アナフィラキシーを起こす可能性があることを知っていた割合は33%から60%になっていた。一方、果物との交差反応性があることを知っていた割合は10%以下から10〜40%に、更に特定のグループに多いことを知っていた割合は10%以下から約50%と、それぞれ認知度が高くなっていることが確認された。特にLAに関する知識が高かったB病院ではラテックスフリー手袋の使用率が高く、ラテックス手袋使用時もパウダーフリーの割合が高いことが明らかとなった。
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 60-61 2015年12月大豆アレルギー患者92名の血中Gly m4特異的IgE抗体を測定し、臨床症状やBet v1との関係を検討した。その結果、1)大豆アレルギー患者の大豆粗抽出抗原特異的IgE抗体陽性率は38%であり、過去の報告と同様に低い結果であった。一方、Gly m4特異的IgE抗体陽性率は77%と高く、その有用性が示された。2)大豆アレルギー患者のBet v1特異的IgE抗体陽性率は78%とコントロール群の45%と比較して有意に高く、大豆アレルギー患者ではカバノキ科花粉感作との関与が示唆された。
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 71-78 2015年12月某県の歯科医院と市中病院2施設に対してラテックスアレルギー(LA)に関する意識調査を行なった。回答はA病院勤務者419名、B病院勤務者325名、歯科医院勤務者458名より得られた。今回、この調査結果を2005年に報告された明石らによる全国調査と比較した。ゴム手袋で蕁麻疹を起こすことを知っていた割合は60%から90%になっていた。また、アナフィラキシーを起こす可能性があることを知っていた割合は33%から60%になっていた。一方、果物との交差反応性があることを知っていた割合は10%以下から10〜40%に、更に特定のグループに多いことを知っていた割合は10%以下から約50%と、それぞれ認知度が高くなっていることが確認された。特にLAに関する知識が高かったB病院ではラテックスフリー手袋の使用率が高く、ラテックス手袋使用時もパウダーフリーの割合が高いことが明らかとなった。
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 93-96 2015年12月40歳男性(形成外科医)。滅菌手袋を1日4〜5回使用した夜に両手から前腕に掻痒を伴う紅斑が出現したため受診となった。臨床経過からラテックスアレルギーを疑い、プリックテストを施行したが、検査の結果は全て陰性であった。しかし、パッチテストでは手術用滅菌手袋とチウラム系化合物のTETDが陽性反応を示した。以上より、本症例はチウラム系のゴム加硫促進剤による接触皮膚炎と診断された。対処として加硫促進剤を含まない手袋を使用するように指導したところ、皮膚炎は改善した。
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 41-43 2015年12月著者らは15年前と同様の方法でラテックスアレルギーに関するアンケート調査を2015年度に実施した。今回、2次調査で回収できた25名の患者背景について1999年の81名と比較した。その結果、1)年齢分布は前回調査の1999年と比べ、10歳未満の割合が増加し、20歳代の割合が減少していた。2)主なリスクファクターに関しては看護師の割合が減少し、それに代わりアトピー体質、医療処置を繰り返すことが浮上していた。3)症状を起こした原因抗原については医療用手袋の件数は減少していたが、日用品ゴム手袋、ゴム風船、カテーテルなどの件数は1999年とほぼ同程度であった。4)誘発症状の割合は1999年と同様で部分蕁麻疹が最も多かった。合併症としてはアトピー性皮膚炎の合併率が増加し、気管支喘息が減少していた。5)診断手技においては使用(装着)試験の実施頻度が減少していた。6)ラテックス-フルーツ症候群の合併率は増加し、原因果物はバナナ、キウイ、アボカドの占める割合が多かった。
書籍等出版物
44講演・口頭発表等
269-
アレルギーの子どもたちを支える専門職の研修会(NPO法人アレルギーを考える母の会主催 オンライン研修会)
共同研究・競争的資金等の研究課題
18-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2025年4月 - 2028年3月
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国立研究開発法人日本医療研究開発機構 日本医療研究開発機構研究費 2025年6月 - 2028年3月
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国立研究開発法人日本医療研究開発機構 日本医療研究開発機構研究費 2025年4月 - 2028年3月
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厚生労働省 厚生労働科学研究費補助金 2025年4月 - 2028年3月
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厚生労働省 厚生労働科学研究費補助金 2022年4月 - 2025年3月
産業財産権
42教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
1-
件名皮膚・形成系講義担当(M4)開始年月日2009
教育方法・教育実践に関する発表、講演等
1-
件名アレルギー大学:アトピー性皮膚炎の治療について開始年月日2009
その他教育活動上特記すべき事項
4-
件名医学部M5担当開始年月日2011
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件名広報委員会委員開始年月日2011
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件名疫学・臨床研究倫理審査委員会 委員開始年月日2011終了年月日2013
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件名藤田保健衛生大学ヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理審査委員会 委員開始年月日2011