研究者業績
基本情報
- 所属
- 藤田医科大学 医学部 医学科 アレルギー疾患対策医療学 教授一般社団法人 SSCI-Net 理事長
- 学位
- 医学博士(藤田保健衛生大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901019418727145
- researchmap会員ID
- 1000102542
2000年5月から藤田保健衛生大学医学部皮膚科学講座教授としてあらゆる皮膚疾患に対応できる診療,教育,研究をおこなってきましたが,その中で,皮膚アレルギー,接触皮膚炎,皮膚安全性研究,食物アレルギーなどを専門領域にしてまいりました.2016年藤田保健衛生大学医学部アレルギー疾患対策医療学講座教授として大学に残り,さらにアレルギー疾患の患者さんの治療とQOL向上のために役立つ研究を総合的にすすめております.
研究分野
2経歴
13-
2016年4月 - 現在
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2014年4月 - 2016年3月
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2000年5月 - 2016年3月
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2013年 - 2015年3月
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2012年 - 2013年
学歴
1-
- 1976年3月
委員歴
95-
2016年7月 - 現在
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2015年4月 - 現在
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2013年5月 - 現在
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2013年1月 - 現在
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2014年7月 - 2017年
受賞
8-
2017年
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2016年
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2015年
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2014年
論文
403-
Contact Dermatitis Epub ahead of print 2025年2月25日 査読有り
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Journal of Investigative Dermatology 144(4) 908-911.e7 2024年4月 査読有り
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The Journal of Allergy and Clinical Immunology: In Practice 2024年4月
MISC
1264-
Visual Dermatology 15(3) 244-245 2016年2月
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Visual Dermatology 15(3) 250-251 2016年2月
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 41-43 2015年12月著者らは15年前と同様の方法でラテックスアレルギーに関するアンケート調査を2015年度に実施した。今回、2次調査で回収できた25名の患者背景について1999年の81名と比較した。その結果、1)年齢分布は前回調査の1999年と比べ、10歳未満の割合が増加し、20歳代の割合が減少していた。2)主なリスクファクターに関しては看護師の割合が減少し、それに代わりアトピー体質、医療処置を繰り返すことが浮上していた。3)症状を起こした原因抗原については医療用手袋の件数は減少していたが、日用品ゴム手袋、ゴム風船、カテーテルなどの件数は1999年とほぼ同程度であった。4)誘発症状の割合は1999年と同様で部分蕁麻疹が最も多かった。合併症としてはアトピー性皮膚炎の合併率が増加し、気管支喘息が減少していた。5)診断手技においては使用(装着)試験の実施頻度が減少していた。6)ラテックス-フルーツ症候群の合併率は増加し、原因果物はバナナ、キウイ、アボカドの占める割合が多かった。
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 71-78 2015年12月某県の歯科医院と市中病院2施設に対してラテックスアレルギー(LA)に関する意識調査を行なった。回答はA病院勤務者419名、B病院勤務者325名、歯科医院勤務者458名より得られた。今回、この調査結果を2005年に報告された明石らによる全国調査と比較した。ゴム手袋で蕁麻疹を起こすことを知っていた割合は60%から90%になっていた。また、アナフィラキシーを起こす可能性があることを知っていた割合は33%から60%になっていた。一方、果物との交差反応性があることを知っていた割合は10%以下から10〜40%に、更に特定のグループに多いことを知っていた割合は10%以下から約50%と、それぞれ認知度が高くなっていることが確認された。特にLAに関する知識が高かったB病院ではラテックスフリー手袋の使用率が高く、ラテックス手袋使用時もパウダーフリーの割合が高いことが明らかとなった。
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日本皮膚科学会雑誌 125(13) 2401-2414 2015年12月メラニン生成抑制物質である4-(4-ヒドロキシフェニル)-2-ブタノール(商品名:ロドデノール)誘発性脱色素斑症例に対し、一次、二次調査に続いて三次全国疫学調査を行い981票について集計した。脱色素斑の経過は82%が軽快以上、16%は不変または悪化と回答。紫外線治療の効果について51%が有効と回答。同時に施行した紫外線治療アンケート調査で、顔と頸部については週1回の定期照射が有効であることが示唆された。患者アンケートでも紫外線治療を受けた患者の63%が、その治療効果について有効と回答した。(著者抄録)
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 41-43 2015年12月著者らは15年前と同様の方法でラテックスアレルギーに関するアンケート調査を2015年度に実施した。今回、2次調査で回収できた25名の患者背景について1999年の81名と比較した。その結果、1)年齢分布は前回調査の1999年と比べ、10歳未満の割合が増加し、20歳代の割合が減少していた。2)主なリスクファクターに関しては看護師の割合が減少し、それに代わりアトピー体質、医療処置を繰り返すことが浮上していた。3)症状を起こした原因抗原については医療用手袋の件数は減少していたが、日用品ゴム手袋、ゴム風船、カテーテルなどの件数は1999年とほぼ同程度であった。4)誘発症状の割合は1999年と同様で部分蕁麻疹が最も多かった。合併症としてはアトピー性皮膚炎の合併率が増加し、気管支喘息が減少していた。5)診断手技においては使用(装着)試験の実施頻度が減少していた。6)ラテックス-フルーツ症候群の合併率は増加し、原因果物はバナナ、キウイ、アボカドの占める割合が多かった。
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 60-61 2015年12月大豆アレルギー患者92名の血中Gly m4特異的IgE抗体を測定し、臨床症状やBet v1との関係を検討した。その結果、1)大豆アレルギー患者の大豆粗抽出抗原特異的IgE抗体陽性率は38%であり、過去の報告と同様に低い結果であった。一方、Gly m4特異的IgE抗体陽性率は77%と高く、その有用性が示された。2)大豆アレルギー患者のBet v1特異的IgE抗体陽性率は78%とコントロール群の45%と比較して有意に高く、大豆アレルギー患者ではカバノキ科花粉感作との関与が示唆された。
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 66-70 2015年12月コチニール色素による即時型アレルギーと診断された7例を対象に、プロテオミクス法を用いてコチニール色素アレルギーの原因抗原の解析を行った。その結果、1)全症例のIgE抗原はコチニールカイガラムシのいずれかのタンパク質との結合が認められた。2)7例中5例のIgE抗体はCC38Kと結合したことから、扇谷らの報告通り、CC38Kは主抗原の1つであることが再確認された。3)本研究には上記の杉本らの症例も含まれており、精査が必要であるものの、コチニール色素アレルギーの原因物質として夾雑タンパク質の関与が示された。4)本研究では全例が成人女性であり、コチニール色素による即時型アレルギーは、(旧)茶のしずく石鹸による即時型コムギアレルギーと同様に化粧品が原因となり、発症した食物アレルギーと考えられた。
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 71-78 2015年12月某県の歯科医院と市中病院2施設に対してラテックスアレルギー(LA)に関する意識調査を行なった。回答はA病院勤務者419名、B病院勤務者325名、歯科医院勤務者458名より得られた。今回、この調査結果を2005年に報告された明石らによる全国調査と比較した。ゴム手袋で蕁麻疹を起こすことを知っていた割合は60%から90%になっていた。また、アナフィラキシーを起こす可能性があることを知っていた割合は33%から60%になっていた。一方、果物との交差反応性があることを知っていた割合は10%以下から10〜40%に、更に特定のグループに多いことを知っていた割合は10%以下から約50%と、それぞれ認知度が高くなっていることが確認された。特にLAに関する知識が高かったB病院ではラテックスフリー手袋の使用率が高く、ラテックス手袋使用時もパウダーフリーの割合が高いことが明らかとなった。
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日本ラテックスアレルギー研究会会誌 19(2) 93-96 2015年12月40歳男性(形成外科医)。滅菌手袋を1日4〜5回使用した夜に両手から前腕に掻痒を伴う紅斑が出現したため受診となった。臨床経過からラテックスアレルギーを疑い、プリックテストを施行したが、検査の結果は全て陰性であった。しかし、パッチテストでは手術用滅菌手袋とチウラム系化合物のTETDが陽性反応を示した。以上より、本症例はチウラム系のゴム加硫促進剤による接触皮膚炎と診断された。対処として加硫促進剤を含まない手袋を使用するように指導したところ、皮膚炎は改善した。
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小児科診療 78(11) 1463-1466 2015年11月「おむつかぶれ」や「よだれかぶれ」などは刺激性の接触皮膚炎である。しかし、カンジダなどの真菌感染症やアレルギー性接触皮膚炎に罹患している場合はスキンケアや治療によっても皮疹は改善しない。そのため、顕微鏡による直接鏡検法やパッチテストによる検査が必要となる。(著者抄録)
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 347-347 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 369-369 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 408-408 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 426-426 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 432-432 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 433-433 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 436-436 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 440-440 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 468-468 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 469-469 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 490-490 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 493-493 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 495-495 2015年11月
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Journal of Environmental Dermatology and Cutaneous Allergology 9(5) 498-498 2015年11月
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オペナーシング 30(11) 1184-1188 2015年11月
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オペナーシング 30(11) 1189-1192 2015年11月
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産婦人科の実際 64(11) 1681-1690 2015年10月
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Medicina 52(11) 1955-1958 2015年10月<ポイント>アレルギー性接触皮膚炎の原因物質と抗原の診断には,パッチテストが有用である.2012年度の本邦におけるジャパニーズスタンダードシリーズの陽性率では硫酸ニッケルが最も高かった.接触皮膚炎の治療では,原因となる接触物質を確定し除去することが重要である.治療に用いるステロイド外用薬により,接触皮膚炎を生じることもある.(著者抄録)
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Skin Surgery 24(3) 129-140 2015年10月皮膚悪性腫瘍には、悪性黒色腫、基底細胞癌、有棘細胞癌、乳房外Paget病、血管肉腫、隆起性皮膚線維肉腫などがあり、腫瘍の種類によって臨床像、好発部位、悪性度などが大きく異なる。手術に際しては、腫瘍の種類と進行度、部位、患者の年齢や合併症、根治性と整容面のバランス、手術以外の選択肢について十分考慮して計画することが肝要である。多くの症例は、単純縫縮や局所皮弁、植皮術などの基本的手技で対応可能であるので、できるだけシンプルな方法を選択するほうがよい。皮膚悪性腫瘍を診療する皮膚外科医には、診断から治療、そして長期経過観察までを一貫して行うことが求められている。さらに、手術手技に加えてダーモスコピーやエコー、病理組織学的知識の習得も不可欠である。(著者抄録)
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JOURNAL OF DERMATOLOGY 42(9) 911-913 2015年9月 査読有り
書籍等出版物
62-
協和企画 2016年7月 (ISBN: 9784877941826)職業性アレルギー疾患診療ガイドラインは2013年に初めて刊行され、今回は、2回目の改定である。日本職業・環境アレルギー学会ガイドライン専門部会監修で、喘息、皮膚疾患、鼻炎、過敏性肺炎、アナフィラキシー、そして、法律面について記載されている。
講演・口頭発表等
596所属学協会
21共同研究・競争的資金等の研究課題
7-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2017年4月 - 2020年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2013年4月 - 2017年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2012年4月 - 2015年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2010年 - 2012年
社会貢献活動
57メディア報道
38作成した教科書、教材、参考書
5-
件名蕁麻疹・血管性浮腫 パーフェクトマスター皮膚科臨床アセット16終了年月日2013概要最新のガイドラインに基づき、蕁麻疹を深く掘り下げて解説した。
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件名油脂・脂質・界面活性剤データブック終了年月日2012概要化学の全体像を提示することを主な目的としている“便覧”に記述されている基礎的データを生かしながら,現場に役に立つ最新のデータを加味したデータブックをまとめた。
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件名藤田保健衛生大学病院における卒後臨床研修への取り組み終了年月日2012概要必修化新臨床研修制度が平成16年4月に導入されて8年が経過した. 新医師臨床研修制度の基本理念を実現するために, この9年間に卒後臨床研修の改善と充実, 屋根瓦方式による指導体制の確立に向けて 臨床研修センター(センター)が中心に行ってきた様々な取り組みについて示した。
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件名日本美容皮膚科学会用語集終了年月日2011概要美容皮膚科学を習得する際に必要な用語を選定した。
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件名アトピー性皮膚炎-湿疹・皮膚炎パーフェクトマスター 皮膚科臨床アセット1終了年月日2011概要日本皮膚科学会作成の診療ガイドラインを基に、薬物治療・スキンケア・悪化因子の除去などについて詳述した。
教育方法・教育実践に関する発表、講演等
3-
件名CBT試験問題作成・ブラッシュアップワークショップ終了年月日2013概要第46回藤田保健衛生大学医学部医学教育ワークショップに参加しCBTのブラッシュアップを行った。
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件名理容・美容における化粧品の皮膚への影響とその取扱い終了年月日2012概要理容・美容師向けの保健研修カリキュラムの一環として講義を行った。
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件名理容・美容における化粧品の皮膚への影響とその取扱い終了年月日2011概要理容・美容師向けの保健研修カリキュラムの一環として講義を行った。
その他教育活動上特記すべき事項
16-
件名医学部M4〜M6担任開始年月日2011終了年月日2013
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件名大学院医学研究科委員会委員開始年月日2010終了年月日2012
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件名教務・学生指導合同委員会委員開始年月日2010終了年月日2013
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件名茶道部部長開始年月日2009終了年月日2013
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件名卒後医学教育委員会委員開始年月日2010終了年月日2013
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件名私立医科大学協会委員会委員終了年月日2011
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件名環境保全委員会副委員長終了年月日2011
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件名入試委員会委員開始年月日2010終了年月日2011
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件名CM-E国内委員会委員終了年月日2010
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件名医学部MOU国際交流委員会委員終了年月日2010
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件名後期研修委員会委員終了年月日2010
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件名学事協議会構成員終了年月日2010
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件名薬事委員会開始年月日2009終了年月日2012
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件名褥瘡対策実務委員会開始年月日2009終了年月日2012
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件名副院長開始年月日2009終了年月日2012
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件名臨床研修センター長開始年月日2009終了年月日2012