田中 善大

本研究では，中学校において学校規模ポジティブ行動支援（SWPBS）の第1層支援に加えて，データに基づく学年規模ポジティブ行動支援（GWPBS）を1年生に対して実施し，その効果を検討した。GWPBSを効果的に実施するために，米国の管理職への規律指導に関する照会（Office Discipline Referral: ODR）を基にした生徒指導記録の件数のデータを用いて支援に関する意思決定を行った。GWPBSとしてキャンペーン形式の第1層支援に加えて第2層支援を実施した。GWPBSの効果を検討するために，生徒指導記録件数の測定に加えて，生徒の適応・不適応に関する質問紙尺度を実施した。GWPBSを実施した結果，対象学年（1年生）の生徒指導記録件数が減少し，特にSWPBSのみでは十分な減少が見られなかった標的行動に十分な減少が見られた。質問紙尺度については，GWPBSの対象学年において，他の学年では見られなかった不適応の指標の改善が確認された。結果から，本研究で実施したデータに基づくGWPBSが，対象学年の生徒の不適切な行動の減少と，それに伴う主観的な不適応の改善に効果があったことが示された。 【インパクト】 本研究は，米国の学校規模ポジティブ行動支援（SWPBS）で標準的に実施されているデータに基づく意思決定を含む形での学年規模ポジティブ行動支援（GWPBS）の実践を日本の学校において実施し，その効果を検証したものである。日本の学校におけるデータに基づくGWPBSに関する実践研究は，これまでに例のないものであり，本研究の結果は，今後日本におけるSWPBSの普及，発展にとって重要なものである。