研究者業績

玉井 隆

タマイ タカシ  (Takashi Tamai)

基本情報

所属
東京女子大学 現代教養学部 国際社会学科 准教授
学位
博士(学術)(2015年9月 東京大学)

研究者番号
40845129
J-GLOBAL ID
201601020038983959
researchmap会員ID
B000250583

論文

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  • 玉井隆
    アフリカレポート 62 1-14 2024年1月  査読有り
    本論は、ナイジェリア政治に対して失望する若者について描くことを目的とする。具体的には警察部隊のひとつである対強盗特殊部隊による、市民に対する暴力への抗議運動(End SARS)と、2023年の大統領選挙における、ピーター・オビ候補支持者(Obidient)による運動に関わる2人の若者の経験を検討する。彼らは、End SARS運動やObidient 運動を通して、多くの若者が国家に対する構造的な変化を求めたり期待したりする最中で、それが適うはずがないと考えていた。既存の研究はこれらの運動について、若者による民族・宗教・地域に必ずしも捉われない市民的価値を共有した政治的活動の現れとして肯定的に評価している。しかし本稿は事例検討を踏まえ、機能不全となった国家の構造は変わることはなく、また腐敗権力が作動する暴力と混乱に満ちた日常を生きざるを得ないために、ナイジェリア政治に失望する若者の存在を明らかにする。
  • 玉井隆
    アフリカレポート 59 28-41 2021年3月  査読有り
    本稿は、ナイジェリアにおける新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行が始まる2020年2月から、本稿執筆時である2020年10月を対象として、政府がどのようにCOVID-19に対応したのか、またそれが実施される現場において、人びとはなぜ、どのように暴力の被害を受けたのかを検討する。ナイジェリア政府はこれまでさまざまな感染症対策を経験しており、COVID-19の流行への対応にそれが十分に活かされていた。先行研究はそうした過去の経験の重要性を指摘し、政府がWHOの推奨する施策を適切に行なった結果、COVID-19の被害が当初の想定よりも少なかったことを肯定的に評価している。しかし本稿は、ナイジェリア政府がCOVID-19の感染拡大を抑止するためのロックダウンを実施したことで、国家の治安機関が暴力を行使する契機を増加させていると指摘する。社会的に脆弱な人びとの生活を考慮しないロックダウンは、COVID-19の世界的な感染拡大阻止という大義名分と正当化のもとで、ナイジェリア国家権力による暴力を拡大させている。
  • 玉井隆
    アフリカレポート 57 73-79 2019年9月  査読有り

MISC

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書籍等出版物

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  • 玉井隆 (担当:分担執筆, 範囲:警察による市民への暴力 ─ 軍事政権期における「暴力的環境」の構成に着目して ─)
    晃洋書房 2026年3月30日 (ISBN: 4771040265)
    アフリカ最大の人口を擁し、石油・天然ガス資源に恵まれながら、これまで彷徨(ほうこう)を続けてきた地域大国ナイジェリア。その「アフリカの巨人」を様々な視角から見つめ、実像を多面的に描き出す。日本におけるナイジェリア研究の本格始動を予感させる一書。
  • 玉井隆 (担当:分担執筆, 範囲:COVID-19流行下におけるワクチン分配の死政治)
    春風社 2026年3月24日 (ISBN: 4868161237)
    パンデミックの苦しみは、決して平等ではなかった ワクチン格差、ロックダウンの代償、そして死政治(ネクロポリティクス)と様々なケア。急速に記憶が風化する今、私たちは「責任」をどう未来へ手渡せるか?
  • 玉井隆 (担当:分担執筆, 範囲:39章「選挙:脱地域・脱民族主義の可能性」、42章「医療:1940年代から現在に至るまでの課題の変遷」、43章「ラゴス:巨大都市の論理」、コラム6「水上都市マココ」)
    明石書店 2025年10月15日 (ISBN: 9784750359731)
    アフリカ西部のナイジェリアは2億超の人口を擁し、GDPもアフリカ最大を誇る。独立以降複雑な地域間の対立や政治的不安定を経て潜在力を十分に発揮してきたとはいえないが、今後の世界経済に対していよいよ存在感を増すであろう「アフリカの巨人」の実像を紹介。
  • 玉井隆 (担当:分担執筆, 範囲:9章「感染症―アフリカは感染症対策の主役となれるのか―」、コラム⑨「「マラリアなので早退します!」 ―感染症と共に在る世界での生き方―」)
    昭和堂 2022年7月25日 (ISBN: 9784812221280)
  • 玉井, 隆
    風響社 2020年3月25日 (ISBN: 9784894891579)
    生物医療によって制圧されたかに見えるマラリア。だが、人びとはより劣悪な故郷での治療を求め長駆する。彼らの行動原理とは。

講演・口頭発表等

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  • 玉井隆
    日本文化人類学会第60回研究大会 2026年5月31日 日本文化人類学会
    本報告では、健康保険は誰を包摂するのかという問いを、ナイジェリア最大都市であり、2000万人以上の人口を抱えるラゴスを対象として検討する。ナイジェリアは自己負担医療費(OOP)が世界で最も高い国の一つであり、保険の普及によるOOPの抑制は、政策上の意義が高い。健康保険制度は1999年に導入されたが、その対象は一部の公務員に限られていた。その後UHC達成を目指す国際保健政策上の潮流のもとで制度の見直しが行われ、2022年に国家健康保険機関(NHIA)法が成立し、政府は保険加入者の拡大を推進している。インフォーマル部門で働く人々やその家族、ディアスポラも含むすべての人々が制度上は加入可能だが、現在の加入率は10%に満たないとされる。 ナイジェリアにおける健康保険制度の特徴は、保険料を拠出する側と医療機関との間に、民間企業であるHMO(Health Maintenance Organization)が介在する点にある。保険の種類により異なるが、保険料は政府、企業、労働者、個人等から拠出され、HMOに集約される。HMOは医療機関と契約を結び、提供される医療サービスの内容や費用を管理する。被保険者は、HMOと契約のある医療機関で診療を受け、医療機関は提供した診療に応じてHMOから支払いを受ける。このように、医療費の流れと診療の提供は、HMOを介した三者関係の中で構築されている。 ナイジェリアにおける保険加入率が低いこと自体は、保険の普及促進が始まったばかりであること、OOP以外にも多くのヘルスケア課題があること、保険料の支払いが困難な貧困層が多いこと等を考慮すると、不思議なことではない。むしろ問うべきは、現在保険に加入している人々は、なぜ加入し、どのように保険を利用しているのかという点にある。彼ら・彼女らは、OOPの削減というインセンティブだけで保険に加入したのか。保険の加入と利用はどのような条件のもとで可能となるのか。加入することで人々の関係性はどのように変化するのか。こうした疑問を検討することで、保険が包摂する人々の条件とその意味を議論する。 そのために本研究では、ラゴスにある公立E総合病院において保険を利用している妊産婦を対象とした聞き取り調査を行ってきた。ラゴスはヘルスシステムが比較的整備されており、また妊婦に対する保険加入を促進するキャンペーンが多く行われてきた。周産期の検診や出産等は原則として保険でカバーされる。 これまでの調査から明らかになったことの一つは、保険加入者は、妊娠・出産をめぐる医療ケアを、病院・HMO・国家に「託す」という事態である。保険に加入していない場合、病院利用者の多くは、移動時間、交通費、医療費などのコストに加えて、家族、親戚、友人、知人などに相談しながら、どの病院を利用するかを考える。公立・私立の病院は多数あり、その質は決して安定していないため、その選択は容易ではない。さらに妊娠や出産のためには故郷で過ごすこともあるため、選択の幅は比較的広い。しかし保険加入者の場合、利用可能な病院は、保険加入時に指定した1から数か所に限られる。その結果、どこでどのように妊娠・出産するかをめぐり、当人や周囲の人々が共に考える機会は制度的に制限され、妊産婦は自身が指定した病院のもとで健康を管理される存在となる。 さらに妊産婦は、病院利用にあたりさまざまな手続きをこなす必要がある。例えば保険加入時には、利用する病院、HMO、同時に加入する家族メンバーを選ばなければならない。通院時には、診察や検査の後、HMO窓口において治療内容や費用について承認を得なければならない。この手続きには膨大な時間がかかる上、その内実は、利用者側には分からない。だからこそHMOの選択は重要となり、病院の事務スタッフや保険会社スタッフ等、医療スタッフではない人々との関係性が制度をうまく使いこなせるかを左右する。聞き取りを行った人物の中には、病院事務スタッフから得た情報等をもとに、現在加入しているHMOから、カバー範囲や対応の速度、親切さ等がより良いHMOに変更することを検討していると述べた者もいた。 保険利用における医療ケアが「正しい」かどうかは、保険を利用するたびにHMOの承認プロセスを経る以上、HMOの裁定に委ねられる。さらに、病院を利用するたびに煩雑な手続きをこなす必要がある。手続き上のハラスメントや間違いを避け、長い待ち時間を減らし、より良いHMOを選択するためには、制度的対処を円滑にするための関係性が必要となる。 このように、保険によって包摂されるのは、妊娠・出産をめぐる医療ケアを、病院・HMO・国家に託すことを受け入れられる人々であるといえる。この「託す」ことには、自身や胎児、乳幼児の健康が懸けられている一方で、個人がコントロールできる範囲は極めて限られている。それにもかかわらず、選択の責任は妊産婦側に帰される。この意味でナイジェリアの保険は、脆弱とされる国家による保険を通じた「新たな」統治に、自身の責任のもとで医療ケアを託すことのできる人に限られるのである。
  • Takashi Tamai
    Japan Association for African Studies 63rd Annual Conference 2026年5月9日 Japan Association for African Studies
    Since the 2010s, Nigerian cities have experienced recurrent waves of youth-led protests against the government, amplified through social media. Political events, such as elections, security policies, and economic reforms, have sparked intense debates and mobilization in both online and offline spaces. Previous studies have largely characterized youth as politically engaged “citizens,” motivated by animosity toward the state. The rise of young, digitally connected citizens who mobilize across ethnic, religious, and regional boundaries is often seen as a symbolic moment for democracy. However, several issues remain insufficiently examined. First, not all young people aspire to participate in protests; disillusioned with the government, they deliberately refrain from participating. Recent patterns of overseas migration, commonly referred to as “Japa,” can be understood within this context. Second, refraining from participating in protests does not imply political apathy, as many engage in social media often labeled as “slacktivism,” whose significance and implications in the Nigerian context remain underexplored. Third, the prevailing notion of the political "citizen" remains highly masculinized despite women’s participation. Fourth, the extremely low voter turnout of 28.63 percent in the 2023 presidential election raises further questions. Despite youth-centered mobilization following the 2020 EndSARS movement, voting was widely avoided even though it is a typical form of political participation. To address these issues, this study examines the political costs embedded in the lives of urban youth. Political costs are understood as fragmented and affective perceptions shaped by personal experiences, social media, and living conditions. Young people experienced the EndSARS and Obidient movements during the 2023 presidential election less as abstract political ideals and more as concrete political burdens. This study explores three dimensions of these costs: exposure to violence, tensions within family and local relations (particularly during election periods), and constraints on time and livelihood. This paper argues that contemporary youth politics in urban Nigeria sit between protests, low engagement, and slacktivism. The analysis draws on ethnographic fieldwork in Lagos and documentary sources from media, government agencies, and NGOs.
  • 玉井隆
    ティー・レクチャー 2025年12月16日 東京女子大学比較文化研究所  招待有り
    本講演では、現代アフリカ社会における国家権力による暴力の特性を検討する。事例は、サハラ以南アフリカ最大都市である、ナイジェリアのラゴスにおいて、暴力に苦しめられた一人の男性の経験である。彼は公共空間での警察による突然の暴行、警察署での拷問、刑務所内での看守や受刑者による暴力を受け、釈放後には仕事や住居、友人・知人を失った。ナイジェリアでは、2010年代後半以降、治安機関による暴力がソーシャルメディア上で可視化され、若者世代による民族・宗教を超えた連帯と抗議運動を生み出し、警察部隊の解体に至った。ソーシャルメディアはこうした暴力の瞬間を問題化する。しかしこの男性にとって暴力の瞬間は「生きながら死んでいる」(living dead)地位へと周縁化される始まりに過ぎない。本講演ではこのことを、国家権力による監禁的・連鎖的な暴力として議論する。
  • Takashi Tamai
    African Studies Association 68th Annual Meeting 2025年11月21日 African Studies Association
    During the COVID-19 pandemic, vaccine distribution was one of the key technological factors in defending society against pathogens. However, the distribution of the vaccine in Africa is said to have been unequal, despite reflections on the past distribution of HIV/AIDS drugs and considerable efforts by the international community. This presentation first examines the political-economic mechanisms surrounding the inequitable distribution of COVID-19 vaccines in Africa. Underlying this problem are the barriers to intellectual property rights for vaccines and drugs and the assumption that international policy is based on the premise that Africa is the beneficiary and not the developer of technological goods. Second, the presentation explores the potential challenges in African-led vaccine production. Technology transfer for vaccine R&D and the establishment of a vaccine manufacturing base are already underway in other African countries, including the mRNA vaccine technology transfer hub in South Africa. My analysis is based on documents issued by international organizations, nongovernmental organizations (NGOs), and pharmaceutical companies, as well as data collected through interviews with NGOs in South Africa. Exploring the opportunities and challenges of African-led vaccine production is becoming increasingly important as the United States refuses to continue playing a role in global health.
  • Takashi Tamai
    10th European Conference of African Studies 2025年6月26日 Africa-Europe Group for Interdisciplinary Studies
    Based on a field study conducted in Lagos, Nigeria's largest city, this paper discusses how prisons have become apparatuses that force certain innocent people to ‘live in death’ (Mbembe 2001). Extrajudicial violence by police is a salient concern in Nigeria. In 2020, many young individuals launched a movement against it. They filmed violence in public spaces using their smartphones and disseminated the content worldwide through social media. This made the problematic police violence visible to the world. However, the existence of some people who face police violence and imprisonment despite their innocence is not well known. In many cases, individuals wrongfully detained by the police are released when they pay bail (bribe) or seek redressal from a lawyer. However, people who do not have sufficient funds or social networks are imprisoned and subjected to violence. Even if they are released, they face the possibility of losing their housing, jobs, and savings or being stigmatised as criminals by acquaintances and friends. This report discusses the suffering and violence experienced by people who are released after months or years of incarceration despite being innocent based on interviews with individuals who underwent this fate. The analysis discusses how prisons are not a means of punishment but rather apparatuses that exclude socially vulnerable people (particularly poor migrants living in cities) from their ordinary life.

担当経験のある科目(授業)

 30

所属学協会

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共同研究・競争的資金等の研究課題

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学術貢献活動

 1
  • 企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
    玉井隆 2025年10月25日 - 2025年11月4日
    2025年10月25日から11月4日、ナイジェリアのラゴス大学社会科学部地理学科に所属するマヨワ・ファショナ教授の招へいを行った。以下4つの講演会について、企画・運営・司会・通訳等を行った。講演者はいずれもファショナ教授。 ・10/27:東京女子大学学会主催・公開講演会" Climate crisis and pathway to sustainability in Africa: Lessons from Nigeria" ・10/28:NPO法人アフリカ日本協議会主催・講演会"Environment, Conflicts and Internal displacements in Nigeria" ・10/31:京都大学アフリカ地域研究資料センター主催・138回京都大学アフリカ研究セミナー"Some insights into the vulnerability to climate extremes in Nigeria from the perspectives of the margins" ・11/1:日本アフリカ学会関西支部・龍谷大学社会科学研究所付属アフリカ研究センター共催"How universal is universal health coverage?: Insights from some African countries"

メディア報道

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教育内容やその他の工夫

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  • 年月日(From)
    2026/04/01
    件名
    Webclassを活用した双方向での文献購読
    概要
    履修者50名。
    予習・復習:毎週文献を読む(毎回約20~50頁)。Webclassの掲示板に、コメント、質問、論点を投稿する。掲示板の投稿は履修者全員が見ることができる(名前もわかる)。
    授業:代表学生の発表および掲示板の投稿を紹介しつつ論点を出しグループに分かれてディスカッション、共有。
  • 年月日(From)
    2022/04
    件名
    リアクションペーパーとフィードバック
    概要
    学生の授業内容に関する理解度を確認し、また興味・関心を喚起するため、特に履修者数が100名を超える科目では、毎回リアクションペーパーを提出してもらっている。授業内容に関する質問を投げかけ、自身の具体的な経験を記述してもらい、翌週の授業にて紹介するなどしている。
  • 年月日(From)
    2023/09/16
    件名
    少人数授業でのNotionアプリ活用
    概要
    3年次・4年次演習において、ウェブアプリNotionを活用している。そこでレジュメやスケジュール、学内外の活動情報の共有、研究上の参照文献の共有及びウェブ公開などを行っている。
  • 年月日(From)
    2024/07/01
    件名
    ゼミ合宿
    概要
    毎年近隣県にてゼミ合宿を開催している。全員が研究発表を行い、また親睦を深めている。

役職・学内委員

 5
  • 件名
    比較文化研究所・運営委員会・委員
    開始年月日
    2025/04/01
  • 件名
    教務委員会・委員
    開始年月日
    2025/04/01
  • 件名
    知のかけはし入試運営委員会・委員
    開始年月日
    2024/04/01
  • 件名
    教職課程運営委員会・委員
    開始年月日
    2024/04/01
    終了年月日
    2025/03/31
  • 件名
    図書館委員会・委員
    開始年月日
    2023/04/01
    終了年月日
    2025/03/31

広報活動等

 3
  • 件名
    模擬授業(オープンキャンパス)
    開始年月日
    2024/08/03
    概要
    オープンキャンパスにて模擬授業を行った。
  • 件名
    模擬授業
    開始年月日
    2024/06/05
    概要
    桐朋女子高等学校を訪問し模擬授業を実施した。
  • 件名
    模擬授業(オープンキャンパス)
    開始年月日
    2023/08/06
    概要
    オープンキャンパスにて模擬授業を行った。