岡邑 和子

目的 外来通院中の切迫早産と診断された妊婦に対し、文献検討により明らかにした看護支援の視点に基づいて看護支援を提供し、その看護支援を受けた妊婦の日常生活における体験並びに妊婦自身が早産を予防するために行った症状コントロール方略から、早産を予防し得る看護支援を明らかにする事を研究目的とした。方法 外来通院中の切迫早産と診断された13名の妊婦に対して早産予防のために提供した看護支援と、その看護支援を受けた妊婦の反応をデータとした。データから早産を予防するために有用と思われる看護支援を妊婦の反応と合わせて分析した。尚、本研究は、兵庫県立大学看護学部・地域ケア開発研究所研究倫理委員会(平成26年5月29日 教員1)及び研究協力施設における倫理委員会の承認を得て実施した。結果 外来通院中の切迫早産と診断された妊婦に提供した看護支援には【子宮収縮の自覚を促す支援】【子宮収縮の自己モニタリングを促す支援】【早産が妊婦と胎児、家族に及ぼす影響に気づく支援】【妊婦自ら行う対処や生活調整の確認と承認】、【妊婦自ら行う対処や生活調整への新たな提案】が含まれた。(著者抄録)

【目的】妊婦健診で妊婦が求めていることを明らかにし、ケアへの示唆を得る。【方法】研究デザインは半構成的面接による質的探索的研究である。研究協力者は、定期的に妊婦健診を受けている妊娠22週以降の妊婦及び産後1ヵ月以内の褥婦で、研究協力に同意した者である。面接で得られた録音データを逐語録にし、妊婦が妊婦健診で求めていること、妊婦健診における医療者とのやり取り及びその受け止めについて述べている部分に注目して内容の分析を行った。【結果】研究協力者18名(妊婦15名、褥婦3名)は、平均年齢32.8歳(24〜40歳)、初産婦9名、経産婦9名だった。妊婦健診で妊婦は「赤ちゃん自身がいること及び赤ちゃんが元気かの確認」を求めていた。妊婦は、胎児の存在や正常性・順調な成長を意識的に確認しようとしており、大丈夫と思えることで安心を得ていた。これらの確認は、正常と言われること、数値で体重がどれだけ増えているかを知ること、体重が標準(週数通り)と説明を受けること、心臓が動いているのをエコーで見て確認すること、心拍を聞きながら・エコー画像を一緒に見ながら元気と言われることを通して行っていた。また、妊婦は「自分に異常がないか(正常経過かどうか)の確認」を求めていた。妊婦は、医療者に大丈夫と言われること、自分が不安に思っていることが大丈夫か医療者に確認すること、自分は大丈夫と思っていることが本当に大丈夫か医療者に再確認することを通して大丈夫と思い、安心を得ていた。これら確認と安心を得るために、妊婦は医療者に対して「話しやすい(聞きやすい)こと」「自分に声をかけてもらい確認してもらうこと」「不安や疑問を相談できること」「分かりやすく説明してもらうこと」「自分を知ってくれていること」を望んでいた。【結論】妊婦健診で妊婦が求めていることと妊婦の安心につながる関わりが明らかになり、そこから看護への示唆が得られた。(著者抄録)

【目的】参加型アクションリサーチ法を用いて、乳児を育てる養育者と看護職が協同して子育て支援プログラムを開発・実施・評価することで、養育者のニーズに応じる子育て支援を明らかにする。【方法】(1)解決を要する乳児の養育者の課題の発見と分析、(2)解決のためのプログラム開発、(3)プログラムの実施、(4)プログラムの評価の4段階を2クール実施した。1クール目でプログラム案の、2クール目で評価に基づいて修正したプログラムの開発、実施、評価を行った。データは、(1)、(2)、(4)で実施したフォーカスグループインタビュー内容の逐語録であり、養育者のニーズに応じた子育て支援の場に求められる要素と、養育者に見られる反応の視点で分析した。本研究は研究者所属施設研究倫理委員会の承認を得た。【結果】研究協力者は54名であった。Iクール目で挙がった【子育てをする自らの体験を話したい、夫や子どもと出掛けて楽しみたい】等のニーズに基づき、「養育者同士で思いを共有しながら気軽に看護職に相談できる場、親子で遊べる場」の要素を含めたプログラム案を実施した。養育者の反応としては、【集中して話すことによるストレス発散・気分転換、気がかりに対する解決策】等と、相談に対して医療者から明確な回答が欲しい、発達に合わせた遊びを工夫する等の改善要望があった。IIクール目では改善要望等を踏まえてプログラム案を修正し、「養育者同士で思いを共有しながら気軽に看護職に相談できる場、親子で遊べる場、養育者と看護職が妊婦の相談に応じる場」の要素を含めたプログラムを実施した。養育者の反応としては【看護職や養育者同志から求める知識や技を得た、自らの育児を省みてエンパワーされた、育児の捉え方が変わった】などが挙がった。【結論】養育者自身の視点を含めた子育て支援プログラムを提供することで養育者は、子育てに関する知識、技術、エンパワーを得て、育児の捉え方が変わっていた。(著者抄録)

本研究の目的は、外来通院中の切迫早産と診断された妊婦の早産予防のためのセルフケアとセルフケア能力を明らかにすることである。対象は13人で、2つの看護の視点「妊婦の体験における聴き取りと査定」「妊婦が捉えている症状についての知識提供と対応策の提示、出来ている事の保証」に沿って看護支援を提供し、妊婦が行った早産を予防するためのセルフケアをオレムのセルフケア不足看護理論の10の力(パワー)構成要素を用いて分析した。切迫早産と診断された妊婦のセルフケアはパターン1「10の力(パワー)構成要素のほとんどを用いて早産を予防した」、パターン2「限られた10の力(パワー)構成要素を用いて早産を予防した」パターン3「パターン2から看護支援によりパターン1の早産を予防するセルフケアに変化した」に分類できた。切迫早産と診断された妊婦には、早産を予防するためのセルフケアに関心を向け、早産によって起こり得る事を見越し、今回の妊娠・出産をどのようにしたいという動機づけを明確にする支援が必要である。(著者抄録)

地域の周産期母子医療センターであるZ病院では2012年より、ローリスク妊婦に対し助産師が中心となって対応する助産外来を開始しているが、先行研究で妊娠初期のローリスク群の割合が妊娠後半期には減少したことが報告されており、妊婦のリスクの変化を明確にするため今回、Z病院で過去に出産した100名を対象に、中林らが作成した妊娠リスク自己評価表を用いて、妊娠20週未満の妊婦健診時(妊娠前期)と出産直前(妊娠後半期)の妊婦健診時の情報をもとにリスクを検討した。その結果、妊娠前半期に低・中等度リスク群であった妊婦の20%が妊娠後半期には高リスク群に変化しており、妊娠後半期には全体の36%が高リスク群となっていた。また、助産外来の対象となる22週以降に追加されたリスクは、切迫早産、PIH(妊娠高血圧症候群)、骨盤位が多く、追加された週数は31週と32週が多いことが分かった。

助産外来を担当する助産師が考える「自立してケアを行うために必要な実践能力」を明らかにすることを目的に、地域周産期母子医療センターの役割を担うA病院の当該助産師14名(助産師経験平均8.5年)を対象に、自由記述によるアンケート調査または半構成的面接を行った。その結果、助産外来で自立してケアを行うために必要な実践能力として、正常・異常の判断に関連した実践能力と、保健指導に関連した実践能力について多く語られ、その他、分娩時や乳房のケア技術、他部署との調整能力が挙げられた。