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矢ケ﨑 太洋

ヤガサキ タイヨウ  (Taiyo YAGASAKI)

基本情報

所属
兵庫県立大学 地域資源マネジメント研究科 講師
学位
学士(環境情報学)(2013年3月 慶應義塾大学)
修士(理学)(2015年3月 筑波大学)
博士(理学)(2018年3月 筑波大学)

研究者番号
30830624
J-GLOBAL ID
201601001956258065
researchmap会員ID
B000265865

委員歴

 4

受賞

 2

主要な論文

 25
  • 矢ケ﨑 太洋
    人文地理 73(4) 467-484 2021年12月  査読有り筆頭著者責任著者
  • 矢ケ﨑太洋, 上原明
    地理空間 12(3) 263-276 2019年12月  査読有り筆頭著者
    夜は人間の開放感と恐怖の入り混じる時間帯であり,その恐怖は幽霊や妖怪を生み出し,現代でも都市伝説やオカルトという形で存続する。その一方で,これらの都市伝説やオカルトは好奇心の対象として消費されており,ゴーストツアーという形態で顕在化している。本研究は,心霊スポットおよび心霊ツアーを対象に,夜の場所に対する人間の恐怖と,その恐怖に対する好奇心を動機としたツーリズムを分析することで,人間が感じる恐怖と場所との関係性について考察した。心霊スポットは,場所の特性を反映して,恐怖の対象が異なり,その差異は怪談に現れる。日本におけるゴーストツーリズムは,実施企業にとって宣伝・広告の意味を持ち,倫理的な配慮がなされる。心霊スポットの分布と心霊ツアーのコースは一致せず,ツアーでは主に郊外の心霊スポットを消費している。
  • 矢ケ﨑太洋
    地学雑誌 126(5) 533-556 2017年  査読有り
    <p> A tsunami caused by the Great East Japan Earthquake on March 11, 2011, devastated coastal areas of Sanriku in northeastern Japan. Because Sanriku had been damaged repeatedly by tsunamis in the past, local governments and residents attempted to protect coastal communities by building large tide embankments, raising the ground, and relocating houses to higher ground. Geographical studies on the disaster mainly focus on the vulnerability of regional communities to disasters and on measures taken to reduce hazard risks. Recently, geographers have begun to use the concept of resilience to examine the process of reconstruction. This study examines factors that contribute to the high level of resilience of a local community impacted by the Great East Japan Earthquake in March 2011 by presenting the case of the Moune district of Kesennuma City, Miyagi Prefecture. An adaptation process model of local communities is proposed to examine a local community impacted by a disaster. Three time-series phases consider the pre-disaster period, evacuation and refugee period directly after the disaster, and the planning period of the group relocation project. Resilience in the context of geography is an adaptation process in which a local community is reconstructed after a disaster to achieve a new phase of low vulnerability. The Moune district is examined from interviews and document surveys carried out from 2012 through 2016. It is suggested that resilience functioned successfully: people in the local community quickly agreed to resettle to a new residential quarter on higher ground and the resettlement project was completed successfully. The social capital formed in the context of local history and community based on the traditional culture and the economy contributed to forming a high level of resilience to the tsunami disaster. Geographical studies on resilience may facilitate an accurate understanding of tsunami-prone areas.</p>
  • 矢ケ﨑太洋, 吉次 翼
    地理空間 7(2) 221-232 2014年  査読有り
    東日本大震災による被害の大半は低地部における津波災害であり,被災市町村の行政や住民は,将来の津波に備えて集団移転やかさ上げによる住宅再建に取り組んでいる。本研究では,こうした住宅再建の動きに着目し,岩手県陸前高田市を対象地域として,震災以前と復興過程,復興事業完了後の3期に区分し,現地調査の結果を踏まえて都市復興に伴う都市の再編成について考察を行った。津波被害を受けた陸前高田市中心部は低地部に立地し,チリ津波以降に形成された。被災した公共施設・商業施設等は,仮設形態で周辺の丘陵地帯に分散立地し,住宅は集団移転団地・災害公営住宅を除き,拡散立地していることが明らかになった。陸前高田市による復興計画では公共施設・商業施設は中心部のかさ上げ地区へ,住宅は集団移転先等へコンパクトに集積する計画である一方,自主再建住宅が分散立地することで震災前より低密度分散化する可能性が示唆された。The tsunami caused by the Great East Japan Earthquake on March 11, 2011, devastated the Sanriku's coastal areas of northeastern Japan. Since then, local governments and residents have engaged in reconstruction. In order to prevent and reduce possible future tsunami damage, it is important to raise the ground in the once area damaged by tsunami and to relocate to higher ground. This study attempts to analyze the changes occurring in affected urban spaces during the process of reconstruction. Taking up the example of Rikuzentakata, Iwate Prefecture, the characteristics of location tendency of the housing reconstruction urban spaces are analyzed in the pre-earthquake period, the reconstruction period immediately after the earthquake, and the post-reconstruction period. In the pre-earthquake period, Central Business District (CBD) was located in the coastal lowland, which was protected by the black-pine forest on the coast and the tide embankment that was constructed after the Chilean Tsunami of 1960. In the reconstruction period, the city offices, public facilities, and stores were all temporarily relocated to hastily-constructed buildings located on higher ground that was unaffected by the tsunami disaster. The residents who lost houses chose to settle in temporary shelters or to rebuild their houses independently on high ground. Consequently, new urban areas became dispersed outside the area damaged by tsunami in contrast to the compact urban area developed in the coastal lowland prior to the great earthquake. The official reconstruction plan of Rikuzentakata aims to recreate a compact city by rebuilding CBD on the raised ground once flooded by the tsunami. On the other hand, independendently-reconstructed houses, public housing to be built by the city and prefecture governments, as well as collective, high-ground relocation projects are all scattered in the municipal area. It is predicted that the future urban space of Rikuzentakata will be constituted by dispersed housing.
  • 矢ケ﨑太洋, 一ノ瀬友博
    農村計画学会誌 32(Special Issue) 209-215 2013年11月  査読有り
    本研究では住民の地域イメージの抽出を試みるにあたり,口述資料であるオーラルヒストリーを採用した。オーラルヒストリーは歴史学と政治学で盛んに研究がおこなわれてきた。歴史学におけるオーラルヒストリーは,一般人へのインタビューから住民目線の歴史を明らかにしてきた。一方,政治学の分野においては,政治家などの重要人物へのインタビューから政策決定の背景を明らかにしてきた。農山漁村など,集落の歴史が市町村史等の断片的な記述に限られ,個々の集落を中心とした歴史が住民の記憶や伝承という形でしか残されていない地域においては,集落の歴史を編纂するにあたって歴史学におけるオーラルヒストリーの方法は有効である。集落の歴史を編纂する作業において,住民の記憶であるオーラルヒストリーから客観的な歴史を構築するが,そこから地域イメージを抽出するためには記憶の偏りを明らかにする必要がある。本研究では,地域イメージを分析するにあたり,オーラルヒストリーにおける世代間の記憶の偏りと地域の地物に対する記憶の空間的な偏りという2点に着目した。コミュニティに依拠した復興を実現するためには,住民の地域イメージにみられる世代間の差を明らかにすることは重要である。農村計画への住民参加の課題を明らかにした研究では,アンケート調査とワークショップから世代間にみられる価値観の差が明らかになるとともに,若年層を主体とする活動の維持が難しいと評価されている。しかしながら,アンケート調査では,質問項目にあげた想定した実態以外に関しては,明らかにすることが難しい。一方,オーラルヒストリーでは,世代間における地域イメージを分析することにより,現状を捕捉し地域コミュニティに適した支援を行うことができる。地物の記憶の空間的な偏りから得られた地域イメージは,今後の具体的な集落復興計画において重要である。

MISC

 8
  • 矢ケ﨑 太洋
    日本地理学会発表要旨集 105 13-13 2024年3月10日  招待有り
  • 土居利光, 杉本興運, 矢ケ﨑太洋
    上野観光連盟 2019年9月  
  • 一ノ瀬友博, 板川 暢, 矢ケ﨑太洋
    慶應義塾大学SFC気仙沼復興プロジェクト 2017年3月  
  • 川添 航, 矢ケ﨑 太洋, 玉 小, 松山 周一, 曾 宇霆, 竹原 繭子, 竹下 和希, 益田 理広
    日本地理学会発表要旨集 2017 100107-100107 2017年  
    日本の高度経済成長期における急激な経済発展は,数々の恩恵をもたらした。一方で,経済発展を支えた人口増加により,首都圏における都市の過密化が大きな課題となった。その解決策として,ニュータウンと呼ばれる大規模な住宅団地の開発が郊外部で積極的に行われた。しかし,これらのニュータウンはバブル崩壊以降,高齢化や空き家・空地の増加などの問題を抱えることになった。これらの問題を抱えたニュータウンの再編成の過程を捉えることは,今後の住宅団地の開発にとって重要である。本研究では,空地が卓越したニュータウンの再生に着目する。茨城県県南地域は首都圏の最縁辺部に位置しており,常磐線沿線を中心に様々な規模で宅地開発が行われた。対象地域である茨城県土浦市おおつ野地区は比較的後期に宅地開発が行われ,長期間の開発の停滞とその後の大規模医療機関の進出による宅地の再生を経験した。本研究ではおおつ野地区におけるニュータウン開発の事例から,人口減少期におけるニュータウンの再生の現状を考察することを目的とする。おおつ野地区は田村・沖宿土地区画整理事業によって開発が行われた。この造成事業は1990年に始まり,一括業務代行方式によって当時の川鉄商事(現JFE商事)が開発し,2000年に事業が完了した。しかし,事業完了はバブル崩壊以降であったことから,住宅用地の購入者は少なく,空地が目立つ状態であった。 そのような状況が転換したのが,2013年の土浦協同病院の移転の決定である。土浦協同病院は災害リスクが低いこと,街路やインフラが整備されていたこと,国道354号バイパス線の開通により,県南・鹿行各地域からのアクセスが向上したこと &nbsp; などを理由に,移転先をおおつ野地区に決定した。 また,土浦協同病院の付属施設である保育園,看護専門学校,関係施設である薬局なども相次いでおおつ野地区へ移転した。加えて,土浦協同病院の移転の決定以降,不動産開発が再開し,スーパーマーケットやホームセンターなどの商業施設も地区内に進出した。土浦協同病院の移転以降,おおつ野地区には高齢者,医者,看護師などの転入が進み,2008年時点では200世帯ほどであったが,現在は約500世帯まで増加した。おおつ野地区では分譲開始以降に自治会が組織され,老人会,防災訓練,防犯パトロール,子供育成会などの活動を実施している。 一方で,急激な世帯の増加により活動が硬直化し,住民の関係性も希薄化していることが課題となっている。住民のおおつ野地区への転入動機として,良好な子育て環境,定年後の居住地,などがあげられる。また,職場は土浦市内や県内各地域に位置していた。住民は病院移転による商業施設やバスの便数の増加に恩恵を感じている一方で,中心市街で買い物を行うためそのような影響が少ないという意見もあった。
  • 吉次 翼, 矢ケ﨑 太洋
    日本地理学会発表要旨集 2017 100190-100190 2017年  
    近い将来,南海トラフ巨大地震の発生が高い確率で予測されている中で,紀伊半島沿岸地域においては,公共施設の高台移転が活発化しつつある。これにより,津波被害を最小化し,その後の復旧・復興の迅速化が期待される一方で,移転元周辺の衰退や生活利便性の低下を懸念する声もある。しかしながら,こうした高台移転がいつ,どこで,どのように行われているのかという点について,地理的視点からの実態把握や論点整理はこれまで十分に行われていない。 そこで本報告では,南海トラフ巨大地震により甚大な被害が予測されている紀伊半島沿岸28自治体(三重県伊勢市~和歌山県和歌山市)を対象として,将来の津波災害に備えた公共施設の高台移転動向を明らかにするとともに,今後の課題について考察する。

書籍等出版物

 3

講演・口頭発表等

 50

担当経験のある科目(授業)

 16

共同研究・競争的資金等の研究課題

 1