中筋 美子

【目的】 健やかな地域生活を促進するためのプログラムへの参加高齢者に対する，COVID-19の感染拡大防止対策の影響と，それによって生じた身体状況及び生活状況の変化を明らかにすることである。 【方法】 プログラム開始前，プログラム実施6か月後，再開時の3回分の評価が揃っている参加高齢者13名（全員女性，平均年齢80.5歳）を対象とし，身体状況の計測値と生活状況の変化について分析した。 【結果】 プログラム開始前，プログラム実施6か月後，再開時の比較で，体重，骨密度，2ステップテスト値に有意な変化が確認された。体重は51.4kg，49.1kg，51.2kgと変化し（p = .013），介入前と再開時の比較に減少が認められた。また，骨密度は66.0g/cm2，76.0g/cm2，73.2g/cm2と変化し（p = .013），介入前と介入6か月後の比較で上昇が認められ，2ステップテスト値も0.9，1.1，1.0と変化し（p = .018），介入前と介入6か月後の比較で上昇が認められた。また，生活上の変化として「体調に問題ない」と「外出を控えた／頻度が減少した」の回答者数は同数だったが，その半数に「足腰の弱りを自覚する」状況があり，転倒や骨折による入院に至ったケースもあった。 【結論】 本研究の結果より，COVID-19の感染拡大による半年以上の健やかな地域生活を促進するためのプログラム休止は，参加高齢者の外出頻度を低下させ，運動機能に影響を与えたことが分かった。高齢者にとって低下した運動機能を引き上げることは容易ではなく，骨折など受傷に伴う入院は廃用性症候群を引き起こす可能性もある。今後は感染対策下であっても，高齢者の活動の場を確保できるような新たな交流方法を整備するとともに，地域で生活する高齢者に持続的にアプローチできる支援活動が必要である。

医療機関、介護老人保健施設、特別養護老人ホームなどで勤務する看護師13名、介護福祉士9名を対象に、三つの認知症ステージ(軽度〜中程度〜重度)に該当する認知症者とその家族および、診療に関わっている医師に対して、認知症ケアに携わる看護師・介護福祉士が留意している関わりの特徴を明らかにするために聞き取り調査を行った。得られたデータは内容分析で分析した。分析の結果、認知症ケアに関わっている看護師、介護福祉士は認知症の進行法に伴う全ステージにおいて、認知症者に対する理解に力を注いでいることが明らかになった。重度のステージであっても敬意をもって【「その人」の力が維持できるように関わり続ける】ことに努めようと考えていることなどが示された。認知症者の全般的なフィジカルアセスメントを積極的に行い、認知症への治療効果が得られるよう、認知症者の意思決定支援を推進することが重要だと考えられた。