大堀 昇

目的:病棟看護師が多重業務に取り組みながら行っている転倒予防について明らかにした。方法:病棟看護師14名を対象に、フォーカスグループディスカッションによりデータ収集した。結果:74のコード、37のサブカテゴリ、10のカテゴリが抽出された。結論:病棟看護師が多重業務に取り組みながら行っている転倒予防は、「常に転倒リスクのある患者の対応を念頭におき、本来業務の合間を縫って、細やかに観察する」「転倒リスクのある患者に関するタイムリーで効率的な情報収集と情報の共有」「転倒予防のための看護師の移動距離を短くした対応」「状況に合わせた個別的な転倒予防」「チームの協力によって転倒予防が必要な患者の対応と他の患者の必要な援助を同時並行して行う」に集約された。転倒予防は、患者個々の転倒リスクだけではなく、病棟全体の患者の状態から検討しなければならない。また、看護チーム全体が協力し合える風土を作ることが重要であることが示唆された。(著者抄録)

背景:看護系大学の急増により、教員の量的・質的充足が喫緊の課題となっている。教員の資質・能力の向上が求められるが、看護系大学に勤務する助手は様々な課題を抱えていると考えられる。目的:看護系大学の助手について言及した国内文献を検討し、助手の職務上の課題を明らかにする。方法:医学中央雑誌刊行会Webで検索し抽出された61文献から、看護系大学の助手に言及している16文献を対象とした。本文中の助手の職務上の課題をコードとして抽出し、類似性を検討してサブカテゴリー、カテゴリーとした。結果:分析の結果、68件のコードと10件のサブカテゴリーが抽出され、【教育活動に関する課題】【キャリア発達に関する課題】【大学組織での役割遂行に関する課題】の3つのカテゴリーが抽出された。結論:【教育活動に関する課題】に対しては、助手の看護実践能力や教育学への知識、これまでの研究活動に合わせた業務配置や研修等の継続教育が必要である。【キャリア発達に関する課題】に対しては、助手個人では自己のキャリア、将来像を明確にすること、大学組織では、助手を含めた看護学教育の特徴を踏まえたファカルティ・ディベロップメントの企画・運営が必要である。【大学組織での役割遂行に関する課題】に対しては、助手個人では弱みを克服する努力と強みを自信に繋げること、大学組織では、助手が経験を振り返り、意味づけする場と時間の確保など環境の整備が必要である。(著者抄録)

目的:慢性疾患を持つ在宅療養患者における一包化調剤の背景要因について明らかにする。方法:外来に通院する慢性疾患患者460名を対象とした。属性等については記述統計量、一包化の有無との関連について推測統計量を算出し、CramerのVおよびχ二乗検定により解析した。一包化の有無と服薬アドヒアランスとの関係は、Mann-Whitney U検定により解析した。結果:服薬アドヒアランススコアは、一包化有群では平均56.9(SD=9.90)、一包化無群では平均55.1(SD=10.2)であり、有意差が認められた(p=.038)。一包化の有無にかかわる患者の背景要因として、仕事の有無、糖尿病や心臓病、脂質異常症の有無、要介護認定の有無、毎朝食の摂取の有無、外出が多いかどうか、薬の効果の理解の有無、薬に関する口頭での十分な説明の有無、で有意差が認められた。結論:一包化されている患者の服薬アドヒアランスは良好であった。一包化の有無に関わる患者の背景要因が示された。(著者抄録)

背景:疾病構造の変化や平均在院日数の短縮化に伴い、在宅医療が推進されている。服薬が主となる在宅医療では、服薬アドヒアランスの低下がみられる。これまでの研究で用いられていた服薬アドヒアランスの尺度には、日本語訳での信頼性、妥当性や医療従事者との協働に関する項目が含まれていないといった問題点があり、服薬アドヒアランス低下の要因とされた事象が、真の低下の要因といえるかは疑問が残る。本研究では、これらの問題点を克服した服薬アドヒアランス尺度を用いて、慢性疾患を持つ在宅療養患者における服薬アドヒアランス要因分析モデルを構築することを目的とした。対象・方法:外来の慢性疾患患者を対象に配票調査をした。調査項目は、概念枠組みに基づく74項目とし、多変量解析、構造方程式モデリングを行った。結果:436部の有効回答を得た。「話を聞く能力」「規則的な食事」「一包化」の項目が「服薬継続力」の構成要素の「継続服薬の受け入れ」「継続服薬の管理」「継続服薬に関する専門職の支援」に影響を及ぼし、「服薬継続力」が「服薬アドヒアランス」の維持、向上に繋がっていた。モデル適合度は、χ2=4.26,degrees of freedom=5,p=0.512,resting metabolic rate=0.103,goodness of fit index=0.995,adjusted goodness of fit index=0.986,comparative fit index=1.00,root mean square error of approximation=1.00×10-5と適合度基準を十分満たした。結論:かつての問題点を克服した服薬アドヒアランス尺度を用いて、服薬アドヒアランス要因分析モデルが構築できた。話を聞く能力は、服薬の理解や受け止め、服薬管理を維持する要因であると考えられた。規則的な食事は、服薬を習慣化させると考えられた。一包化は、薬剤と薬効が一致せず服薬の理解に負の影響を与えていると考えられた。これらの「服薬継続力」の構成要素への影響因子が「服薬アドヒアランス」の維持、向上に影響する事が示された。(著者抄録)

全国大学のホームページに公表されている看護学科の講義科目で、科目名、授業概要・目標、到達目標、授業内容にフィジカルアセスメント、フィジカルイグザミネーション、ヘルスアセスメントを含むシラバスを対象とした。221大学で267シラバスを確認した。対象となる科目が1科目は184大学、2科目は30大学、3科目は5大学、4科目は2大学であった。科目名、授業概要・目標、到達目標、授業内容にフィジカルアセスメント、フィジカルイグザミネーション、ヘルスアセスメントの記載のある科目を抽出し、七つのカテゴリーに分類できた。1年生でフィジカルアセスメントを開講するシラバスは102(38.2%)、2年生では143(53.6%)で開講され、1、2年生での開講が全体の9割以上を占めた。対象の健康状態を査定する教育内容として、フィジカルアセスメントを支える教育内容と考えらえる授業内容を抽出し、五つの教育内容のカテゴリーに分類した。シラバスの教育内容として抽出した項目は、看護師国家試験出題基準のフィジカルアセスメント小項目にある、医療面接、身体診察の基本、全身の診察、系統別フィジカルアセスメントと一致した。

看護系大学として、公立大学(A大学)と私立大学(B大学)の各1校を選択した。技術教育に関する調査内容は、大堀によって抽出された技術項目148項目とした。全体の授業時間は、A大学8255分、B大学8800分で、講義と演習の時間配分は、A大学では3575分と4680分、B大学では4615分と4185分であった。それぞれの療養上の世話に関する技術全体の時間に占める割合は、A大学は講義29.2%、演習70.8%、B大学は講義49.3%、演習50.7%であった。診療の補助に関する技術に費やしていた時間は、A大学6370分、B大学5780分であった。技術分類「症状・生体機能管理技術」の技術50項目をみると、フィジカルアセスメントの技術12項目では、その合計値はA大学では講義650分、演習550分、B大学では講義350分、演習435分であった。1コマ相当時間となる90分を超える差がある技術項目は、「簡易血糖測定」と「浣腸」であった。授業時間のうち演習時間のみに着目し、90分を超える差がある技術分類は、「排泄援助技術」「清潔・衣生活援助技術」であった。

基礎看護学実習II(基礎II実習)が終了した看護学部看護学科学生42名の基礎II実習におけるコミュニケーション行動の自己評価表および基礎看護学実習I(基礎I実習)のコミュニケーション行動の自己評価表を対象とした。相手が話していることに耳を傾けることができたか、相手が話したことが理解できたか、指導者と患者が話していることに耳を傾けることができたか、指導者と患者が話していることを理解できたかの項目で「できていない時が多かった」と回答した学生はいなかったが、相手が求めていることを行動に表せたかの項目と相手に適切な質問ができたかの項目では、「できていない時が多かった」と回答した学生がいた。相手(指導者、教員)が求めていることを行動に表わせたかの項目では、基礎I実習では、相手が求めていることを行動に表せたと評価した学生が、基礎II実習では行動に表せなかったと評価し、有意差が見られた。

基礎看護学実習II(基礎II実習)が終了した看護学部看護学科学生42名の基礎II実習におけるコミュニケーション行動の自己評価表および基礎看護学実習I(基礎I実習)のコミュニケーション行動の自己評価表を対象とした。相手が話していることに耳を傾けることができたか、相手が話したことが理解できたか、指導者と患者が話していることに耳を傾けることができたか、指導者と患者が話していることを理解できたかの項目で「できていない時が多かった」と回答した学生はいなかったが、相手が求めていることを行動に表せたかの項目と相手に適切な質問ができたかの項目では、「できていない時が多かった」と回答した学生がいた。相手(指導者、教員)が求めていることを行動に表わせたかの項目では、基礎I実習では、相手が求めていることを行動に表せたと評価した学生が、基礎II実習では行動に表せなかったと評価し、有意差が見られた。

看護系大学として、公立大学(A大学)と私立大学(B大学)の各1校を選択した。技術教育に関する調査内容は、大堀によって抽出された技術項目148項目とした。全体の授業時間は、A大学8255分、B大学8800分で、講義と演習の時間配分は、A大学では3575分と4680分、B大学では4615分と4185分であった。それぞれの療養上の世話に関する技術全体の時間に占める割合は、A大学は講義29.2%、演習70.8%、B大学は講義49.3%、演習50.7%であった。診療の補助に関する技術に費やしていた時間は、A大学6370分、B大学5780分であった。技術分類「症状・生体機能管理技術」の技術50項目をみると、フィジカルアセスメントの技術12項目では、その合計値はA大学では講義650分、演習550分、B大学では講義350分、演習435分であった。1コマ相当時間となる90分を超える差がある技術項目は、「簡易血糖測定」と「浣腸」であった。授業時間のうち演習時間のみに着目し、90分を超える差がある技術分類は、「排泄援助技術」「清潔・衣生活援助技術」であった。

全国大学のホームページに公表されている看護学科の講義科目で、科目名、授業概要・目標、到達目標、授業内容にフィジカルアセスメント、フィジカルイグザミネーション、ヘルスアセスメントを含むシラバスを対象とした。221大学で267シラバスを確認した。対象となる科目が1科目は184大学、2科目は30大学、3科目は5大学、4科目は2大学であった。科目名、授業概要・目標、到達目標、授業内容にフィジカルアセスメント、フィジカルイグザミネーション、ヘルスアセスメントの記載のある科目を抽出し、七つのカテゴリーに分類できた。1年生でフィジカルアセスメントを開講するシラバスは102(38.2%)、2年生では143(53.6%)で開講され、1、2年生での開講が全体の9割以上を占めた。対象の健康状態を査定する教育内容として、フィジカルアセスメントを支える教育内容と考えらえる授業内容を抽出し、五つの教育内容のカテゴリーに分類した。シラバスの教育内容として抽出した項目は、看護師国家試験出題基準のフィジカルアセスメント小項目にある、医療面接、身体診察の基本、全身の診察、系統別フィジカルアセスメントと一致した。

慢性期病棟に勤務する看護師の看護実践力の特徴を急性期病棟の看護師と比較するために質問紙調査を実施した。A大学の関連病院に勤務する慢性期病棟に勤務する看護師345名と急性期病棟の看護師355名を対象とした。質問紙は700名に配布し、481名から有効回答が得られた。看護実践力の30項目について主因子法による因子分析を行い、「予測性を持って緊急時に対応する力」「患者を教育・支援する力」「主体的に行動し、治療的介入をする力」「適切な看護援助を提供し、その根拠を説明する力」の4因子が適切と判断した。それぞれの看護実践力の特徴を探索するために、因子得点で比較をした。慢性期病棟の看護師は、「患者を教育・支援する力」が高く、現状の病態を把握して、効果的な生活指導や必要な看護ケアを家族と共に考え、具体的に実践可能なケア方法を日常的に指導していることが明らかになった。勤務月数48ヵ月以下の看護師でも、患者・家族を教育支援する力を習得していた。

大学病院に勤務する看護師700名を対象に、慢性期看護病棟看護師と比較して、急性期病棟に勤務する看護師の看護実践能力の特徴を明らかにするために質問紙調査を実施した。481名(平均年齢28.9歳、平均勤務月数32.8ヵ月)から有効回答が得られた。ベナーの看護実践における七つの領域をもとに構成した30項目からなる「看護実践力評価表」の因子分析の結果から、「予測性を持って緊急時に対応する力」「患者を教育・支援する力」「主体的に行動し、治療的介入をする力」「適切な看護援助を提供し、その根拠を説明する力」の4因子が抽出された。調査対象者の年齢・経験月数・勤務月数には急性期病棟と慢性期病棟の看護師で有意差はなかった。急性期病棟の看護師は、慢性期病棟の看護師と比較して「予測性を持って緊急時に対応する力」と「適切な看護援助を提供し、その根拠を説明する力」の得点が高かった。特に49ヵ月以上の勤務期間を有する看護師にその傾向が見られた。

松蔭大学看護学部看護学科1年生62名と実習担当教員13名を対象に、学生が基礎看護学実習Iにおいて、どの程度コミュニケーション態度がとれていたかについての自己評価と他者評価の相違について明らかにする調査を行った。基礎看護学実習Iが修了した学生のコミュニケーション態度自己評価表と実習担当教員のコミュニケーション態度他者評価表を分析した。6項目で作成されている調査用紙を用いた。「自己評価」と「他者評価」の2群間でMann-WhitneyのU検定を行った。その結果、6項目の評価項目のうち、2項目で自己評価と他者評価の相違が見られた。「相手(指導者、教員)が話していることに耳を傾けていることができたか」という項目では、自己評価は高い傾向にあるのに対して、他者評価は低い傾向があった。「相手(指導者、教員)が求めていることを行動に表わせたか」の項目では、自己評価が低い傾向にあるのに対して、他者評価は高い傾向であった。

【目的】今後期待される裁量権拡大と業務委譲を伴うチーム医療(新しい医療提供体制)下で、新卒看護師が就職時に求められる看護技術と水準について明らかにした。【方法】新しい医療提供体制を推進する医師、看護師を対象に148項目についてデルファイ調査をし、教育担当看護管理者を対象に最終的なデルファイ調査結果の妥当性の程度を質問した。【結果】16名がデルファイ調査に参加し、最終的な合意は49項目、残りのほとんどが60%以上の同意率だった。教育担当看護管理者は125名が分析対象となり、129項目で60%以上の妥当性の評価を得た。【結論】清潔・衣生活援助技術は業務委譲が可能なため知識を求めていた。診療の補助技術は、難易度が低く習得のばらつきが少ない技術は自立を求め、難易度が高く習得のばらつきある技術は指導下での実施を求めていた。臨地実習で単独実施できる技術、フィジカルアセスメント、救命救急処置技術は、自立を求めていた。(著者抄録)

臨床経験10年以上の看護師の患者安全のための看護実践自己評価とその関連要因を明らかにすることを目的に、「患者安全のための看護実践自己評価尺度」を用いた調査を行い、当該看護師191名の回答を検討した。その結果、臨床経験10年以上の看護師の患者安全のための看護実践自己評価は、勤務状況の「看護チームのリーダーになる頻度」「看護ケアにゆとりをもった行動」と関連が認められた。

A大学病院のインシデント報告コンピュータシステム内にある2010年2月1日から2012年3月31日迄のインシデントレポートを対象に、新卒看護師が当事者となったインシデント概要と発生要因の関連について調査した。調査項目は、当事者職種、経験年数、インシデント概要として、薬剤、輸血、治療・処置、ドレーン・チューブ類、医療機器等、検査、療養上の世話の7項目を発生要因とした。分析は看護師が当事者となったインシデント概要別に新卒看護師群と新卒看護師群以外の群に分け、発生要因オッズ比を算出した。新卒看護師が当事者となったインシデントは1414件で、全体の17.0%であった。発生要因としては、薬剤や療養上の世話に関するものが高い割合を占めていた。新卒看護師が当事者となったインシデントの発生要因は、「技術・手技が未熟であった」「観察を怠った」「確認を怠った」「知識が不足していた」が、概要の多くと関連していたことが明らかになった。

A大学看護学部の看護学生1年生69名を対象に、抗菌石けんを使用した日常的な手洗いの洗浄効果について調査を行った。講義後の抗菌剤入り固形石けんと水を使用した日常的手洗いの比較では、46名より、また、演習後の抗菌剤入り液体石けんと水を使用した日常的手洗いの比較では、59名より有効な検体が得られた。対象者を抗菌剤入り石けんで手洗いするグループ、水のみで手を洗うグループの2群に無作為割り付けをした。今回の調査結果からは、抗菌剤入り固形石けんによる手洗いと水での手洗いでは、細菌コロニー数に違いがないことが明らかになった。講義における手の汚れは、抗菌固形石けんを使用した日常的な手洗いでは洗浄効果がなかった。演習における手の汚れは、抗菌液体石けんを使用した日常的手洗いでは洗浄効果が確認できた。効果的に手を洗浄するには、十分に液体石けんを泡立て、視覚的・感覚的だけでなく、しっかりと擦りながら泡を洗い流すことが重要であると考えられた。

本研究は、看護補助者の管理や教育の責任を担っている看護管理者が、看護師と看護補助者の役割についてどのように考えているのかを明らかにすることを目的に行なった。分析対象は看護管理者45名分の自由記載であり、107件のテキストデータであった。この107件のテキストデータをテキストマイングツールを用い、キーワードの重要度、頻出頻度の解析、アソシエーション分析を行なった。その結果、重要キーワードのマッピングでは、<Ns>と<看護補助者>というキーワードを核にした2つのグループを表現しており、<Ns>と<看護補助者>は<指示><能力><原則><業務><管理>といった言葉を使って結びついていることがわかった。今回の結果により、看護管理者が看護師と看護補助者との協働をどのように考えているのかという傾向を知ることができたことは、今後、看護師と看護補助者との協働を考える上での基礎的な資料になると考えた。(著者抄録)

A大学病院における薬剤インシデントの発生要因を調査し、医療職種との関連を明らかにした。調査項目は、「確認を怠った」など24項目の発生要因、医師、薬剤師、看護師など14の当事者医療職種とした。分析は、医師と医師以外、薬剤師と薬剤師以外、看護師と看護師以外について、各群における発生要因の生起のオッズ比、および95%信頼区間を算出した。結果、9916件の全インシデントのうち薬剤インシデントは3838件(38.7%)、そのうち当事者が医師だったものは6.0%、薬剤師は8.1%、看護師は81.4%だった。医師における発生要因は、医薬品の取り扱いに関する知識不足などで、処方に関する発生要因と関連があった。薬剤師は、繁忙と院内設備の問題など、処方オーダーを受けて分包、調剤に至る過程に関する発生要因と関連があった。看護師は、確認、判断、技術の不足など薬剤投与に関する発生要因と関連があった。(著者抄録)

医療安全対策に取り組む上で主体となる担当者の多くは看護師である。医療安全対策は、業務内容が広く、明確になりにくい部分もあり、その業務を担う看護師にとっては、様々な思いがあると考えられる。そこで、医療安全業務に携わる看護師の仕事意欲に影響する要因を探索する研究を行った。全国の国公私立大学病院とその分院に加え、都内近郊の約200床以上の全施設総計429施設に研究協力を要請し、了承の得られた103施設で医療安全業務に専任(専従)、兼任を問わず従事する看護師141名を対象にした。対象者141名からの回答者数は126名で、その特徴は、大規模施設に属する専任で医療安全業務を行う管理職が多かった。仕事意欲への影響要因については、重回帰分析を行い、自分で仕事の進め方が決められること、リーダーシップを発揮して業務に取り組んでいること、医療安全業務に関する自己研鑽を行っていることなどが肯定的に働く要因として選択された。マイナス要因としては、部署への人員が十分に配置されていないことが選択された。中央社会保険医療協議会のデータからも安全管理部門の人員不足は裏付けられており、それが仕事意欲に対しても影響していることがわかった。(著者抄録)

コンピタンスは、看護師としての専門的能力を発揮し、いきいきと仕事をする力であり、認知的、身体的、社会的、生活的および総合的自己評価の5つの領域から構成される。2つの病院の看護師180名を対象に、コンピタンスの実態について自記式質問票調査を行った。熊大式コンピタンス尺度を用い、「私に似た人」を選択する方式で調査した。151名から回答が得られ(回収率83.9%)、有効回答149名(男6、女143、平均年齢33.23±8.72歳)を分析した。35項目中13項目の回答が2分されたことから、看護師個人を取り巻く環境や個性が様々であることが示された。高得点となった項目は、「思いやりがある」「責任感がつよい」などで、これらは看護師の特性を表していると考えられた。

A大学の関連3病院に勤務する看護師のうち、急性期病棟の335名と慢性期病棟の345名を対象として質問紙調査を行って看護実践力を調べた。看護実践力はベナーの看護論を基に構成した看護実践力評価表を参考にして、日常の看護介入30項目を5段階で評価した。急性期病棟の看護師は予測性を持って緊急時に対応する力と、早期に治療的介入や援助を行う力を経験から習得していた。慢性期病棟の看護師は患者の病態から効果的な生活指導や必要な看護ケアを家族と共に考え、教育や指導を行っているという特徴があった。看護師の体験し得る項目は看護の対象となる患者の状態によって違いがあり、看護実践力の特徴として現れていた。

医療現場が就職時に看護師に求める技術教育方法と現在の代表的な基礎教育である一大学における看護技術到達度の実際を比較した。医療現場の責任者については132の技術項目について、必要と考える基礎教育の方法を調査した。また、A看護系大学で教育されている看護技術106項目について分析を行った。1000施設に調査を依頼し、返信が132部あった。そのうち有効回答は125部であった。分析の結果A大学で教育されている看護技術106項目中、55項目において医療現場が求める技術教育と大学側の技術到達度が一致していた。看護技術106項目中48項目で病院側が大学教育でのより高い技術到達度を求めていた。看護技術106項目中5項目で、病院側が求めている技術教育よりも大学教育でより高い水準の教育が行われていることが分かった。A大学における技術教育は、診療の補助技術である注射など与薬に関する項目やフィジカルアセスメントに関する項目への教育が課題であることが分かった。

A病院に通院する患者の服薬受容に影響を及ぼす経済的要因を明らかにした。A病院の内科外来、外科外来に通院し服薬をしている患者を対象とし、138部の調査用紙を配布したが、回収数は66部(男性28名、女性38名)であった。回収された調査用紙は全て有効回答であった。服薬受容に関するデータについてはMedical Assessment Tool(MAT)を用いた。MATの合計点の平均点は31.0点であった。MATの合計点を目的変数とし、1日あたりの服薬数、患者が認識している病気数、今回の外来診療自己負担額、1週間あたりの薬代を説明変数として、ステップワイズ法による重回帰分析を行った。その結果、服薬受容には1日あたりの服薬数が影響しており、服薬数が増えることは服薬受容の程度を低下させる可能性があることが示唆された。外来自己負担額や1週間あたりの薬代、罹患している疾患数は、服薬受容に影響を及ぼしていないという結果がえられた。

地域中核病院に外来通院している患者の健康維持活動との関連を明らかにした。66名の患者から有効回答を得られた。服薬受容に関するデータについては服薬アセスメントツール(Medical Assessment Tool:MAT)を用いた。性別、年齢、通院時間と通院手段、病院選択の理由、健康維持活動(食生活、ストレス、運動、人との交流、睡眠、栄養ドリンク摂取)などについて尋ねた。分析の結果、薬の服薬受容と関連がみられた具体的な健康維持活動は、「散歩をする」(薬の説明は薬を理解するのに役立っている、薬を飲む作業は面倒でない、と関連)、「食事に気をつける」(MATの総得点と関連)、「栄養剤を飲む」(薬代は負担ではない、と関連)、「人と交流する」(薬の説明は薬を理解するのに役立っている、と関連)、「特別な体操をする」(服薬は上手くいっている、と関連)であった。「人と交流する」「特別な体操をする」という健康維持活動は女性の方が多く行っているという結果であった。

【目的】裁量権の拡大と業務委譲を伴うチーム医療が推進される中、看護管理者は就職時の新卒看護師にどのような技術をどの程度求めるのか明らかにした。【方法】2011年度までに認定看護管理者として日本看護協会から認定を受け、所属が病院となっている看護管理者1159名のうち、本研究への協力が得られたものを対象としてEメールによるデルファイ調査を3回実施した。調査内容は、療養上の世話に関する31項目、診療の補助に関する117項目とし、求める水準を6水準とした。【結果】126名からエントリーがあり、最終的に療養上の世話に関する技術23項目(74.2%)と診療の補助に関する技術86項目(73.5%)の合意を得た。【結論】看護管理者は、1)療養上の世話に関する項目は就職時からの自立を求め、診療の補助に関する項目は指導の下での実施を求める傾向にあった。2)基礎教育である程度ひとりで出来る到達度に設定されている技術であっても、指導のもとでの実施を求めていた。(著者抄録)

(目的)経皮的冠動脈ステント留置術を受け抗血栓薬を処方されている患者を対象に、服薬に対する受け止めと対応が適切にとられているか、またそれらにどのような関連があるかを明らにする。(方法)経皮的冠動脈ステント留置術を受け抗血栓薬を処方されている患者134名を対象に、服薬アセスメントツールを活用した質問紙調査を行い分析した。(結果)回答が得られたのは、60名(44.8%)であった。服薬の受け止めは比較的肯定的であり、服薬をすることで疾病の悪化予防に役立っているとほぼ全員が答えた。しかし、服薬忘れは85%が経験していた。また、服薬に対し全体的にうまくいっていると感じている人ほど、服薬の自己調整や服薬忘れの経験が少なかった。(考察)服薬の受け止めが肯定的であっても服薬忘れを経験する者は多いため、飲み忘れた時の対処を含んだ指導が必要である。また、患者自身が服薬に対し順調であると実感できるような個々の生活に応じた支援が求められる。(著者抄録)

近年1年間で新卒看護師が関与した医療事故及びヒヤリ・ハットの発生要因を明らかにするために公益法人日本医療機能評価機構がWebサイト上に公表しているデータを用いた二次調査を行った。医療事故、ヒヤリ・ハットのデータについて概要別、四半期別、当事者職種別、発生要因別の観点から単純集計し、記述統計量を求めた。その際に、新卒看護師の関与した割合を算出した。医療事故の全件数は2483件であった。ヒヤリ・ハットの件数は31549件であった。看護師全体における医療事故では、療養上の世話(1046件、42.1%)、ヒヤリ・ハットについては、薬剤に関するもの(14099件、44.7%)約半数を占めていた。新卒看護師がかかわったものは、医療事故について148件(8.1%)で、経験年数3年と同じ割合であったが、ヒヤリ・ハットでは4717件(16.8%)で一番多い割合であった。発生要因は、確認不足が最も多く、次いで観察不足、知識不足、技術不足、連携不足、繁忙な勤務状況が多かった。

関東圏内の総合病院の臨地実習指導者(以下、指導者)に対し、指導者の実習指導に対する態度について質問紙調査をした。286名を分析対象として指導者の実習指導に対する態度の特徴を明らかにし、その関連要因として実習指導経験年数、講習会の受講の有無などの基本属性について検討した。探索的因子分析の結果、3因子「指導者としての役割意識」「実習指導に対する意欲」「学生の学習意欲を高めるコメント」が抽出された。関連要因として「指導者としての役割意識」には講習会の受講が、「実習指導に対する意欲」には臨床での職位と指導者の位置づけが示唆された。指導者は実習指導に興味、関心、意欲をもち、学生が経験したことの意味付けを学生と共に行ないながら、具体的なフィードバックをするという態度の特徴を有していると考えられた。講習会の受講の機会を積極的に持ち、専任の指導者として配置することで、実習目標の達成に効果的に影響すると考えられる。(著者抄録)

【研究目的】アロマオイルを用いた足浴と、入浴剤を用いた足浴では、リラックス効果に違いがあるか明らかにする。【研究方法】健康な女子大学生8名に対し、アロマオイルと入浴剤を用いた足浴を実施した。被験者を2群に無作為に割り付け、クロスオーバー法にて実施した。生理的・心理的指標を用い足浴実施直前、足浴終了直後、足浴終了15分後にリラックス効果を測定した。【結果】両群とも、実施前より実施直後、15分後の生理的指標において、体温の上昇と脈拍、血圧の低下が見られた。しかし統計学的有意差は見られなかった。心理的指標では、アロマオイル群の「リラックスしている」「体が軽い」の項目で、足浴実施前と実施直後・15分後に有意差があった。2群間の生理的、心理的指標の比較では、足浴実施前、実施直後、15分後においていずれの項目にも有意差はなかった。【考察】両群とも観測値上では足浴実施前より実施後は副交感神経が優位となっているが、統計学的な裏付けは得られなかった。また両群間の比較では、アロマオイルと入浴剤によるリラックス効果に違いがあるとはいえなかった。【結論】アロマオイルの代用とした入浴剤による足浴は、リラックス効果に違いがあるとはいえないと推測される。(著者抄録)

本研究では,経皮的冠動脈ステント留置術後に抗血栓薬を処方されている患者に関して,適切な服薬行動がとれているのかを確認し,留置したステントのタイプによって服薬行動に違いがあるのか,また医療者からの説明,あるいは患者の病状の受け止めが,どのような服薬行動と関連しているのかを明らかにした。その結果,服薬行動は全体的に適切であり,留置したステントのタイプによる服薬行動の違いはみられなかった。薬の必要性の理解には,薬剤師と看護師の説明が関係しており,薬の理解には,主治医と看護師の説明,薬の飲み方の理解には主治医と薬剤師の説明,内服作業の面倒さには薬剤師と看護師の説明が関連していた。また患者の病状の受け止めと服薬行動との関連はみられなかった。服薬の受容,経済的負担感,服薬忘れに対する看護師の説明の強化が,適切な服薬行動を促すための今後の課題である。(著者抄録)

通院する高血圧症患者186名を対象に服薬に対する受け止めと、年齢、及び高血圧症罹患年数との相関をみた。服薬に対する受け止めを測定する尺度には服薬アセスメントツールを活用し、Pearsonの相関係数を求めた。その結果、高血圧症罹患年数と服薬に対する受け止めの良さには有意な相関はみられなかった。また年齢と服薬に対する受け止めとの間には正の相関がみられ(r=.185、p=.012)、年齢が増すにつれ服薬に対する受け止めが良いことが示唆された。中でも服薬の受容と薬の費用に関しての受け止めがよかった。そのことは反対に年齢が若い人ほど服薬の受容と薬の費用に対する受け止めがよくないことを示しており、服薬支援の要点であることがわかった。年齢が高くなるほど薬の飲み方がわかりにくい傾向にあり、処方と服用の説明をわかりやすく工夫していくことが必要であることも明らかとなった。(著者抄録)