研究者業績
基本情報
- 所属
- 藤田医科大学 保健衛生学部 リハビリテーション学科 理学療法評価学 教授 (学科長)
- 学位
- 博士(保健衛生学）
- J-GLOBAL ID
- 201501014701061850
- researchmap会員ID
- 7000013045
研究分野
1論文
125-
Physical & Occupational Therapy in Geriatrics 2024年11月 査読有り
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Journal of Evaluation in Clinical Practice 2024年11月 査読有り
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Quality management in health care 2024年10月25日BACKGROUND AND OBJECTIVES: This study aimed to examine the development of clinical competence of novice physical therapists (PTs) during their first year of employment, following the implementation of an original in-house educational program. The educational program was designed to offer diverse training opportunities at an early stage, during the first year of employment. METHODS: Thirty-eight novice PTs (21 males and 17 females, mean age 23.4 ± 3.2 years) participated in this study. All participants underwent educational programs and a self-assessment using the Clinical Competence Evaluation Scale in Physical Therapy (CEPT) on the first day of employment (entry-level) and after 1, 3, 6, and 12 months of employment. The total score and CEPT component-wise scores-"knowledge," "clinical reasoning," "skill," "communication," "attitude," "self-education," and "self-management"-at the 4 assessment points (1, 3, 6, and 12 months) were compared with values on the first day. RESULTS: The total scores at 3, 6, and 12 months of employment were significantly higher than those on the first day of employment (P < .05). Among the total scores on the 7 components, those for "knowledge," "clinical reasoning," "skill," and "communication" at 3, 6, and 12 months after employment were also significantly higher than those on the first day of employment (P < .05). The scores for "attitude" and "self-education" 12 months after employment were significantly higher than those on the first day of employment. However, the "self-management" scores at 1, 3, 6, and 12 months after employment did not significantly change compared with those on the first day of employment. CONCLUSIONS: The total score was significantly higher after 3 months. The participant's clinical competence may have improved because they participated in an educational program related to "knowledge," "clinical reasoning," "skills," and "communication" at an earlier stage in the first year. However, their progress was comparatively slower in other areas, suggesting that the content might not have been sufficient. This study revealed the effectiveness of the educational program on novice PTs' clinical competence at a single institution in Japan. Positive outcomes were obtained for several parameters. Furthermore, the results reveal the need for content modifications within the educational program to improve PTs' performance across all evaluated items.
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Work 78(2) 267-277 2024年6月7日BACKGROUND: The COVID-19 pandemic has affected physical and occupational therapist education in various ways. OBJECTIVE: This study investigated whether the pandemic changed clinical placement, thus influencing the clinical competence of physical and occupational therapists at a hospital in Japan. METHODS: Eleven therapists (seven physical and four occupational) participated in this study in April 2021. Clinical placement teaching methods were surveyed using an online questionnaire. The Objective Structured Clinical Examination (OSCE), comprising attitudinal and technical items, was used to examine clinical competence. The results were calculated as the sum of the attitudinal and technical scores, and the ratios of these scores to the full score were compared using a paired-sample Wilcoxon signed-rank test. RESULTS: During the pandemic, some schools implemented shortened practical clinical placements. The substituted classes included online-only classes and combined online and face-to-face classes. Regarding clinical competence, scores on the OSCE were mostly high. The median proportion of the total attitudinal score to the perfect score was 100% for all three items (range-of-motion test, muscle strength test, Stroke Impairment Assessment Set). The median proportion of the total technical score to the perfect score ranged from 56.7% to 76.7% for the three items. The ratio of the total attitudinal score to the full score was significantly higher than that of the total technical score to the full score (p = 0.001). CONCLUSIONS: Most clinical placements were canceled or partially administered through online learning during the pandemic. This decrease in clinical placements did not affect newly recruited physical and occupational therapists’ clinical competence.
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Journal of Gerontology and Geriatrics 1-7 2024年5月
MISC
187-
物理療法科学 22 30-34 2015年 査読有り下肢一次運動野(M1)への陽極経頭蓋直流電気刺激(tDCS)は、対側足関節運動機能を改善させるといわれている。しかし、半球間抑制の原理を用いた陰極刺激の効果は不明である。我々は、下肢M1への陰極刺激は同側足関節運動機能を改善させるという仮説を検証した。健常者は単盲検の3条件(陽極刺激、陰極刺激、偽刺激)で行った。課題はモニターに表示された目標波形の足関節底背屈運動でのトレースとし、介入、1時間後、24時間後に行った。陽極刺激は偽刺激より改善を認め(p=0.018)、陰極刺激は認めなかった(p=1.00)。1時間後と24時間後は両刺激ともに改善を認めなかった(p=0.14、p=1.00)。本結果はtDCSを用いたリハビリテーション治療の一助となると考える。(著者抄録)
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理学療法学 41(大会特別号2) 0427-0427 2014年5月
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The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 51(Suppl.) S402-S402 2014年5月
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東海北陸理学療法学術大会誌 28回 75-75 2012年11月【目的】 臨床現場において特に歩行自立の判定には療法士の主観に頼ることが大きい。Berg Balance Scale（以下、BBS）は転倒リスクや歩行自立の指標として幅広く用いられ、回復期リハビリテーション病棟においても歩行自立の指標としての報告が多くされている。しかしながら、対象者の疾患、使用補助具、施設内環境、コンプライアンスなどにばらつきが見られることが問題点として挙げられる。そこで今回我々は当院における退院時歩行自立度を客観的に判定することを目的にBBSを用いて歩行能力との関連性について検討を行った。<br>【方法】 対象は2011年10月から2012年5月の間に当院回復期リハビリテーション病棟へ入棟し、退院時まで継続してBBSがフォローできた55名（脳卒中患者11名、大腿骨骨折患者24名、その他の疾患20名）。対象の内訳は男性11名、女性44名、平均年齢82.4±5.8歳、退院時の平均発症（受傷）後日数114.5±23.7日であった。歩行自立度の指標はFunctional Independence Measure（以下、FIM）6点以上を自立群、5点以下を非自立群とした。退院時の歩行自立群は35名、非自立群は20名であった。退院時BBS、FIM総得点および各項目得点、移動手段を当院データベースより後方視的に調査した。なおBBS検査の試行に困難をきたすような者は除外した。自立群は補助具別に検討するために、独歩群、杖群、walker群（シルバーカー含む）の3群に分類した。統計処理はIBM SPSS Statics18.0を用いて、自立・非自立群の検定にはMann-WhitneyのU検定を、補助具別の3群間比較には多重比較検定（Tukey-Kramer法）を用い、有意水準5%とした。さらに自立を予測する為のカットオフ値を、Receiver Operating Characteristic Curve（以下、ROC曲線）を用いて検討した。なお、本研究は当院の倫理委員会の承認を得て行った。<br>【結果】 退院時BBSは自立群48.2±7.6点、非自立群28.7±12.8点で有意差を認めた（p＜0.05）。退院時歩行自立度のBBSカットオフ値はROC曲線より41点（感度86%、特異度80%）と判断した。補助具別では退院時独歩群4名、杖群13名、walker群18名となった。退院時BBS得点は独歩群54.3±1.3点、杖群52.2±3.5点、walker群44.0±8.0点となり、独歩群とwalker群、杖群とwalker群に有意な差を認めた。<br>【考察】 本研究では客観的指標であるBBSを用いて退院時歩行自立度の判断基準を検討した。望月の先行研究によると屋内歩行自立のカットオフ値は43点（得点範囲は36～56点）としているが、明確な歩行補助具の記載はされていない。本研究での退院時歩行自立度のカットオフ値は41点（得点範囲は25～56点）と先行研究よりやや低い値であるが当院では歩行器などのwalker群の対象者が多かった事が考えられた。今回の結果より自立度だけでなく、歩行補助具の選択時の一指標としてBBSが活用できると考えられた。今後は非自立群から自立群に移行した対象者のBBSの下位項目の検討を行っていく。本研究の限界としてはあくまで当院での結果であるため各病院・施設で検討を行う必要性があると思われる。<br>【まとめ】 当院回復期リハビリテーション病棟の歩行自立カットオフ値はBBS41点であった。
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東海北陸理学療法学術大会誌 28回 79-79 2012年11月【はじめに】 脊髄損傷、脳卒中片麻痺、パーキンソン病（以下：PD）患者に対するトレッドミル歩行訓練（以下：TT）効果についての報告は数多くあり、高いエビデンスを認めている。そこで、今回Th11破裂骨折にて下肢に不全麻痺を呈したPD患者に対して、自宅内での歩行再獲得にTTが有効であった症例について報告する。<br>【症例紹介】 症例は70歳代女性で、腰背部痛の増悪により歩行困難となりTh11破裂骨折の診断を受けた。急性期病院にて硬性コルセットを作成し保存療法となり、発症42日後に当院回復期リハビリテーション病棟に入院し、自宅復帰に向けたリハビリテーションの介入を開始した（患者1日あたりの単位数7単位）。病前は夫と二人暮らしで、既往歴にPDがあったがADLは自立レベル、IADLも一部自立していた。なお、本研究は当院の倫理委員会が定める倫理規定に従い実施した。<br>【初期評価】 Hoehn-Yahr重症度分類はStage3レベルであり、動作時に姿勢反射障害を認めた。また、入院時は座位保持で腰背部痛が増悪（NRS8/10）し、座位時間は約30分程度であった。さらに右下肢には軽度から中等度の表在感覚低下を認め、入院時下肢筋力は右下肢がMMT2～3レベル、左下肢が3～4レベルであった。病棟での移動手段は車椅子で、介助者による駆動の介助が必要であった。歩行は疼痛が強かったため行っていない。入院時機能的自立度評価法（以下、FIM）は64点であった。<br>【経過・アプローチ】 腰背部痛の軽減、座位時間の延長に伴い、入院約2週間後平行棒内歩行訓練を開始した。当初は平行棒を両手で把持した状態でも膝折れが生じるため監視レベルに留まり、入院約1ヶ月で住宅評価を行ったところ短距離を独歩で移動しなければいけない区間が存在したため、歩行能力向上を目的にTTを開始した。TT開始初期は設定速度0.5㎞/hとし、前方両手支持での環境設定とした。歩行能力向上に伴い難易度調整を行った。TT開始から約1ヶ月で速度2.0㎞/h、支持物なしにて約3分間連続歩行が可能となった。TTの効果判定として、10m歩行を測定し、速度、歩行率、介助数の側面から訓練効果について検証した。TT開始当初は10m最大歩行速度0.59㎞/h、歩行率0.88step/sec、介助数3回であったが、約1ヶ月のTT訓練介入で速度2.02㎞/h、歩行率1.68step/sec、介助数0回と歩行速度、歩行率、介助数において改善を認めた。TT開始約2週間で病棟内シルバーカー歩行自立となり、退院時には約50mを介助なしで独歩にて移動可能となったが、自宅環境との違いより、病棟内歩行はシルバーカーに留まった。なお、退院時FIMは99点と向上した。<br>【考察】 TT開始当初の歩容は、PD特有の体幹前傾位で小刻み歩行であった。さらに破裂骨折の影響のため下肢筋出力低下を認め、支持性が低く歩行速度も低下していた。また左右動揺が大きく、バランスを崩した際は姿勢制御が困難であった。TTの導入により、能力に合わせた高速度での歩行を繰り返し行うことと股関節伸展を意識した立脚後期を作ることでCentral Pattern Generatorが賦活し、歩行時の筋活動パターンが学習され、歩行能力向上につながったのではないかと推察された。また、動作特異性から一定量の歩行訓練を行うことで、実動作への転移が高く、短期間での訓練効果が得られたのではないかと考えられた。
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東海北陸理学療法学術大会誌 28回 85-85 2012年11月【目的】 回復期リハ病棟で歩行を含む日常生活活動が改善し退院に至るも、退院後の不活動により再入院という例が存在する。しかし、回復期リハ病棟退院後の活動量を定量的に測定した研究報告は少なく、具体的な予防策がない。そこで、活動量の計測方法として使用される歩数計に注目した。本研究の目的は回復期リハ病棟退院前後における歩数の変化を明らかにし、入院時、退院後の運動指導に役立てるものである。今回は活動量計を用いて入院時から退院後3か月間の活動量の変化について経過を追った一症例を報告する。<br>【方法】 症例は70歳代女性で当院回復期リハ病棟の入院患者である。左被殻出血を発症、右片麻痺を呈し、発症30日後当院回復期リハ病棟に転院し、発症115日後自宅退院となり、週2回の頻度で当院通所リハ短時間利用を開始した。評価より、当院入院時SIAS-m3-4-4-4-3、退院時SIAS-m5-4-5-5-4であった。移動手段は、入院時病棟内歩行器歩行自立、入院2週間後院内歩行器歩行、病棟内T字杖歩行自立、入院1か月後院内T字杖歩行自立、退院後屋内は独歩自立、屋外はT字杖歩行自立となった。また、退院後の目標歩数を退院直前の平均歩数5,000歩とした。計測は、パナソニック社製アクティマーカーを非麻痺側腰部に装着して行った。計測期間は、入院時、入院1か月後、入院2か月後（退院直前）、退院1か月後、退院2か月後、退院3か月後に各4日間、入院時は9時～17時、退院後は9時～就寝まで計測を行った。今回は各期間4日間の平均歩数のみとし、データ解析は、アクティマーカー解析ソフトを用いて行った。<br> 本研究は当院倫理委員会の承認を得て行い、対象者には口頭にて十分な説明を実施し、書面にて同意を得た。<br>【結果】 9時～17時までの平均歩数は、入院時2,609±521歩、入院1か月後5,168±317歩、入院2か月月後（退院直前）4,636±1,034歩、退院1か月後3,135±435歩、退院2か月後2,684±853歩、退院3か月後3,360±1,076歩であった。退院後の17時～就寝までの平均歩数は、退院1か月後595.5±8歩、退院2か月後1,475±16歩、退院3か月後2,392±27歩であった。<br>【考察】 先行研究では、回復期リハ病棟入院中の平均歩数は、2,483歩（9時～17時）と報告している。今回、入院中の平均歩数は先行研究を上回っていた。また、退院1か月後の歩数が減少した理由は、冬季であったため屋外での活動が減少し、屋内中心の活動になったと推察された。そのため、気候や天候に合わせて対応可能な指導が必要になる。また入院時より定期的に歩数計測を行うことで、運動に対する動機付けができモチベーション維持につながったと推察された。退院後、17時以降に歩数の増加がみられた理由は、入院生活は非日常的な生活であり、退院後の活動時間と相違があったと推察された。そのため、退院後の1日の生活リズムに合わせて、運動指導を行っていくことが必要である。<br>【まとめ】 活動量を意識させる上で、入院中より歩数計を使用し、目標歩数の設定、及び病棟と共通の活動量指標としての活用が重要である。今後は、対象者を増やし、退院後の活動量を維持するために必要な退院時の活動量、また退院後の介護保険サービスの種類、頻度を明らかにし、リハビリ介入の頻度調整に繋げていく。
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東海北陸理学療法学術大会誌 28回 86-86 2012年11月【はじめに】 動的バランス能力低下を引き起こす要因として、足底感覚の低下が報告されている。その機序の一つとしては、機械的受容器の非活性化が示唆されている。臨床では、機械的受容器の賦活にタオルギャザーや青竹踏みが用いられている。しかし、刺激量が定量化できない事、随意運動が不十分な患者では施行できない事が問題となっている。近年、経皮的電気刺激（transcutaneous electrical stimulation以下TES）を用いた機械的受容器の賦活が報告され始めている。本手法は、刺激量が定量化でき、随意運動が不十分な患者でも施行できる利点がある。過去報告では、下腿筋群に対する運動閾値上のTESによって、足底感覚と動的バランス能力の改善を認めている。しかし、感覚鈍麻を認める患者においては、可能な限り弱い強度での電気刺激が望ましい。本研究では、足底に対する運動閾値下のTESによって動的バランス能力が向上するか検討した。<br>【方法】 対象は健常成人17名（男15名、女3名、平均年齢24.6±3.2歳）とし、10名をTES群、7名をコントロール群に分類した。TES装置はKR-70（OG技研）を用いた。電極には長方形電極（8㎝×5㎝）を使用し、足底、両側の中足骨部に陰極、踵部に陽極を貼付した。TESは周波数100Hz、パルス幅200us、運動閾値の90%の強度で10分間連続して行った。コントロール群は10分間安静を保持させた。動的バランス能力の評価にはFunctional Reach Test（FRT）を用いた。FRTの開始姿勢は、足部を揃え上肢を肩関節90°屈曲、肘関節伸展回内位、手関節中間位とした。対象者には指先の高さを変えない事、踵を拳上しない事を指示し、最大前方リーチを行わせた。測定は2回行い、その平均値を算出した。統計学的解析は、各群の介入前後の比較に対応のあるt検定を用いた。本研究の実施手順および内容はヘルシンキ宣言に則り当院倫理委員会の承諾を得た。対象者には、評価手順、意義、危険性、利益や不利益、プライバシー管理、目的を説明し書面で同意を得た。<br>【結果】 TES群は介入前FRT 34.6±3.2㎝、介入後36.9±3.2㎝と有意な向上を認めた。一方で、コントロール群は介入前34.3±1.9㎝、介入後34.6±2.0㎝と有意差は認められなかった。<br>【考察】 足底に対する運動閾値下のTESは、動的バランス能力を向上させた。過去の報告で用いられた下腿筋群に対する運動閾値上のTESの作用機序としては、筋ポンプ作用によって末梢循環が改善され、機械的受容器が賦活されたと示唆されている。したがって、本研究における運動閾値下のTESの作用機序は異なるものであると考えらえる。運動閾値下のTESは、刺激部位の機械的受容器や上位中枢神経系の賦活が報告されている。機械的受容器の感受性改善は、足底内での細かな重心位置把握を可能とし、上位中枢神経系の賦活は、脊髄反射回路の抑制によって協調的な動作を可能にすると考える。今後、足底に対する運動閾値下のTESと重心動揺、上位神経系との関係を明らかにすることで、動的バランス能力向上の機序がより明確になると考える。<br>【まとめ】 本研究によって足底に対する運動閾値下のTESが動的バランス能力を向上させることが示唆された。
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東海北陸理学療法学術大会誌 28回 88-88 2012年11月【目的】 養成校増加に伴い療法士数は飛躍的に増加し、臨床現場における経験年数の若年化という状況を生じている。当院リハビリテーション科においても新人療法士は全体で30%を占めており、院内勉強会や経験者による臨床指導の研修を行っている。しかし、様々な指導により教育方法が統一されないという現状から臨床能力の把握と指導方法の標準化が必要と考えた。そこで、客観的臨床能力試験（Objective Structured Clinical Examination：以下OSCE）を導入し、新人療法士の臨床能力の把握、問題点抽出から臨床指導方法を検証したので報告する。<br>【対象】 平成24年度入職の新人療法士19名（理学療法士13名、作業療法士6名）。平均年齢22±0.5歳。<br>【方法】 OSCEは藤田保健衛生大学医療科学部リハビリテーション学科が作成した療法士版OSCEを使用した。評価者2名、模擬患者1名、課題は入職後最も患者に施行すると考えられた関節可動域測定（以下：ROM）・徒手筋力検査法（以下：MMT）・起き上がり動作補助/誘導・移乗動作補助/誘導の4課題を選択した。評価は4月、5月に施行した。評価方法は各課題の問に対し［good］2点、［fair］1点、［poor］0点で評価し、各課題の得点率（%）を算出した。4月評価後、対象者19名を5月評価までの1ヶ月間にて臨床指導とOSCEからの問題点を基にした臨床技術教育を行うAグループと臨床指導のみを行うBグループに分け、4月・5月でのグループ間の結果を比較した。統計学的分析はWilcoxonの符号付順位検定を用い、有意水準は0.05未満とした。<br>【結果】 得点率は、4月評価時でAグループはROM：58.2±20.8%、MMT：65.7±14.6、起き上がり動作補助/誘導：35.7±21.3%、移乗動作補助/誘導：58.3±27.9%、BグループはROM：56.9±17.5%、MMT：56.9±13.7、起き上がり動作補助/誘導：38.9±22.2%、移乗動作補助/誘導：55.6±22.4%であり全ての項目でグループ間有意差はみられなかった。5月評価時でAグループはROM：91±10.4%、MMT：92.6±4.6、起き上がり動作補助/誘導：75.4±12%、移乗動作補助/誘導：83.7±12.8%、BグループはROM：73.3±16%、MMT：64.2±19.4、起き上がり動作補助/誘導：42.9±26.8%、移乗動作補助/誘導：55.3±21.5%であり全ての項目においてグループ間有意差を認めた。<br>【考察】 Aグループでは臨床指導とOSCEからの問題点を基に行った臨床技術教育にて得点率の向上を認めたが、Bグループでは得点率の向上を認めなかった。Bグループも臨床指導が行われたが、Aグループの得点向上から、基本的な臨床能力を早期に向上させるには、その臨床技術に関する技術教育を行う必要性が示唆された。OSCEから得られる問題点を基に行う臨床技術教育は新人療法士の臨床能力の向上と均一化を進めることの一助になると考えられた。<br>【まとめ】 今回、入職した新人療法士の臨床能力を客観的に把握した。それを基に行う臨床技術教育は新人療法士の臨床能力を均一化させる教育となる可能性が示唆された。今後の展望として、5月OSCE後にBグループにも臨床技術教育を行い、教育介入時期について検討していきたい。
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東海北陸理学療法学術大会誌 28回 125-125 2012年11月【目的】 わが国では高齢化に伴い、回復期リハビリテーション病棟（以下、回復期リハ病棟）に入院する脳卒中患者も高齢化してきている。そのなかで、特に超高齢者においては、機能回復の遅延、介護する側の高齢化も重なり転帰先を決めるうえで難渋するケースが多い。そこで、本研究では回復期リハ病棟における脳卒中患者の高齢者と超高齢者の比較を行い、超高齢脳卒中患者の転帰の特徴を検討することを目的とした。<br>【方法】 対象は、2009年4月から2012年3月までに、当院回復期リハ病棟を退院した65歳以上の高齢初発脳卒中患者で転帰先が自宅もしくは施設となった112例とした。この中で、65歳以上84歳以下の者を高齢者群（63例）、85歳以上の者を超高齢者群（49例）として2群に分類した。方法は、高齢者群と超高齢者群を目的変数とし、転帰先、患者の基本特性、ADL能力を説明変数として2群間比較を行った。転帰先は自宅もしくは施設に分類し、患者の基本特性は、発症から当院入院までの日数、当院在院日数、一日当たりのリハビリ実施単位数、患者家族の構成人数、配偶者の有無、退院時の移動手段とした。ADL能力は、機能的自立度評価表（以下、FIM）における退院時の各得点と各利得とした。統計解析は、配偶者の有無、退院時移動手段、転帰先についてはχ2独立性の検定、発症から当院入院までの日数、当院在院日数、一日当たりのリハビリ実施単位数、家族の構成人数には独立したt検定を実施した。FIMに関しては、全てMann-WhitneyのU検定で比較した。有意水準は5%とし、解析処理ソフトには、PASW Statistics 18.0 for Windowsを使用した。倫理面への配慮は、患者の所属する施設での倫理審査委員会の承認を得た。<br>【結果】 高齢者群の在宅復帰率は69.8%であり、超高齢者群では、53.1%であった。この2群間における比較では、配偶者の有無、退院時移動手段、転帰先の3項目において有意な差が認められた（p＜0.05）。一方で、発症から当院入院日数、当院在院日数、一日当たりのリハビリ実施単位数、患者家族の構成人数、退院時FIM得点、利得では有意な差が認められなかった。<br>【考察】 高齢者群に比べて、超高齢者群の在宅復帰は難しいと考えられたが、見方を変えれば、超高齢脳卒中患者でも2人に1人は再び在宅生活に戻れることが明らかとなった。この背景として、超高齢者群でも家族の構成人数の多さによる家族の協力やFIM得点におけるADL能力の向上が考えられた。しかし、家族の構成人数やADL能力が同程度であっても、配偶者の存在や移動手段として歩行獲得の有無が高齢者群と超高齢者群の在宅復帰率を分けた可能性が考えられた。<br>【まとめ】 超高齢脳卒中患者でも回復期リハ病棟からの在宅復帰は十分に可能であり、ADL能力の向上も期待出来た。しかし、高齢脳卒中患者に比べると、配偶者を含めた家族の協力や高い運動能力（歩行）の獲得は難しく、在宅復帰率が低下する傾向にあった。超高齢脳卒中患者が安心して回復期リハ病棟から在宅復帰できるようにしていく為には、療法士はADL能力の向上に努めるとともに、生活期を想定した介護保険サービス等の提案にも参加していく必要があると考えられる。
書籍等出版物
10講演・口頭発表等
18-
13th International Society of Physical and Rehabilitation Medicine World Congress 2019年6月9日
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13th International Society of Physical and Rehabilitation Medicine World Congress 2019年6月9日
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13th International Society of Physical and Rehabilitation Medicine World Congress 2019年6月9日
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13th International Society of Physical and Rehabilitation Medicine World Congress 2019年6月9日
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13th International Society of Physical and Rehabilitation Medicine World Congress 2019年6月9日
共同研究・競争的資金等の研究課題
7-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 2023年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2022年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2021年4月 - 2025年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2020年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2016年4月 - 2019年3月
その他
2作成した教科書、教材、参考書
1-
件名PT・OTのためのOSCE−臨床力が身につく実践テキスト終了年月日2011/02/01概要PT・OTのためのOSCE−臨床力が身につく実践テキストを発行した
教育方法・教育実践に関する発表、講演等
6-
件名藤田で実践しているOSCEの概略終了年月日2012/03/10概要平成23年度全国理学療法士・作業療法士学校連絡協議会研修会において、藤田で実践しているOSCEの概略を講演した
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件名臨床実習における客観的臨床能力試験(OSCE)の重要性終了年月日2012/02/19概要クリニカルクラークシップ研究会第4回研修会シンポジウムにおいて、臨床実習における客観的臨床能力試験(OSCE)の重要性について講演した
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件名OSCEにおける学生到達度評価終了年月日2011/08/25概要第24回教員教育研究大会・教育研修会において、OSCEにおける学生到達度評価について講演した
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件名社会の中の理学療法終了年月日2011/02/06概要愛知理学療法士会新人教育プログラムにおいて、社会の中の理学療法（療法士におけるOSCEの実際)について講演した
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件名戦略的FD活動を実りあるものとするためのDDCAサイクルの位置づけ終了年月日2010/08/03概要医療科学部第３回相互研修FDにおいて、リハビリテーション学科のOSCEについて説明した。
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件名臨床力をつけるPTOT学生のためのOSCE(レベル2)終了年月日2010/03/28概要平成21年度全国理学療法士・作業療法士学校連絡協議会研修会において、臨床力をつけるPTOT学生のためのOSCE(レベル2) について講演した(東京, 2010.3)。