会津 直樹

<p>【はじめに，目的】複合性局所疼痛症候群（Complex Regional Pain Syndrome以下CRPS）は，主に外傷後に起こる四肢の遷延する疼痛疾患であり交感神経機能の異常を伴い，リハビリテーションにおいて治療に難渋する。近年，CRPS患者の身体性や空間注意に介入し疼痛を軽減する新規手法がそれぞれ報告されている。しかしながら，CRPS患者では患肢自体に対する注意（身体性注意）が低下していること，一方で，患側空間への注意が過剰になっていることがそれぞれ報告されているため，効果的な治療法を選択する際に患者ごとに身体性注意と空間注意の両者の変化を捉える必要が考えられる。そこで，本研究では心理物理学的手法を用い，身体性注意と空間注意を同一環境で客観的に測定し，CRPS患者の身体性注意と空間注意の変化を明らかにする評価法を確立することを目的とする。</p><p></p><p></p><p>【方法】健常者27名，手に症状を有するCRPS患者3名を対象にした。身体性注意を測定するために，患者は机の前の椅子に座り机上の左右のいずれかの位置に患側手を置き，もう一方に手の形をした模造手を置いた。PCにて反応時間課題を作成し，頭上のプロジェクターから視覚刺激を患側手上または模造手上のいずれかに提示させ，できるだけ早く健側手でボタンを押し，反応時間を記録した。健常者では左手の上に視覚刺激を提示させ，右手でボタン押しを行った。模造手上の反応時間から患側手の反応時間を引いた値を患側手の身体性注意量と定義した。さらに，空間注意を測定するために，机の上に患側手と模造手を位置させず，机上の左右空間に視覚刺激を提示させ反応時間を記録し，左右空間の反応時間の差を計算した。統計はone sample t-testを用い患者ごとに健常者と比較した。</p><p></p><p></p><p>【結果】健常者において，身体性注意測定では，自己手上よりも模造手上の視覚刺激に対する反応時間が有意に早くなり，手の身体性注意量は22.2±11.9ms（平均±標準偏差）であった。さらに，空間注意測定では，左右空間への反応時間に差は認められず，空間注意の左右差は2.59±21.6msであった。患者では，健常者と比較して，患側手への身体性注意量（1.3ms）が有意に低下し，空間注意（2ms）には差が認められない1例，逆に，患側手への身体性注意量（17.2ms）には差が認められないが，患側への空間注意（30.9ms）が有意に低下していた1例，さらに，患側手への身体性注意量（11.7ms）も患側への空間注意（30.9ms）も有意に低下している1例を認めた。</p><p></p><p></p><p>【結論】健常者において身体性注意と空間注意を同一環境で測定する手法を確立し，CRPS患者に対して身体性注意と空間注意を測定した。患者ごとに身体性注意と空間注意の変化が異なることを明らかとした。身体性と空間注意に介入する手法がそれぞれ存在するため，あらかじめ身体性注意と空間注意の変化を捉えておくことはCRPS患者に対する効果的な治療法の選択に有益な情報を与えてくれる可能性がある。</p>

【はじめに，目的】道具は，使用の熟達により自己身体の一部であるかのような感覚が生じることが知られており，さらに，このような主観的な変化に対応するような神経活動が存在することが知られている（Iriki 1998）。道具に対するこのような主観的な変化は，道具が身体図式へ取り込まれることにより生じると考えられ，身体化と言われている。四肢切断のリハビリテーションにおいて義足の身体化は，義足歩行の習熟と非常に強い関係があると考えられるが，身体化を計測する手法がないため，その関係性は未だ明らかではない。我々のグループでは，空間注意課題を用いて自己身体には絶えず潜在的注意（身体性注意）が向けられていることを報告し，身体と身体外空間との弁別である身体認識である身体化の指標になり得る可能性を検討してきた。そこで，本研究では，道具の身体化が道具の熟達度に与える影響を知るために，身体化の指標である義足に対する身体性注意を計測し，義足の習熟度を示す一指標である最大歩行速度との関係を調べることを目的とした。【方法】健常者11名，一側下肢切断者8名（大腿4名，下腿4名）において空間注意課題を用いて，健常者は左右の足部に向けられる注意量，切断者は義足に向けられる注意量と健常足に向けられる注意量を測定した。空間注意課題は，視覚刺激が足部上（義足上）または足部外のいずれかに現れた際に右示指でボタンを押す課題である。視覚刺激が足部外に現れた際の反応時間から，視覚刺激が足部上に現れた際の反応時間を除した値を足部（義足）に向けられる注意量とした。さらに，義足歩行能力として最大歩行速度，義足の身体所有感のスコア，幻肢の鮮明さ，幻肢痛の強さも調べた。【結果】健常者は，左右足部ともに足部上の視覚刺激に対する反応時間が足部外より有意に短くなることを示し，左右差は認めなかった。切断者では，義足に向けられる注意量は健側足に向けられる注意量と比較して有意に低い値を示した。相関解析により，義足に向けられる注意量は最大歩行速度と負の相関傾向を認めた（r=-0.55）が，義足の身体所有感のスコア，幻肢の鮮明さ，幻肢痛の強さとの間に相関関係は認めなかった。【結論】切断者では，義足に向けられる注意量は健側足より低かった。また，相関の結果より，義足に向けられる注意量が低い切断者ほど，義足歩行における最大歩行速度が速くなった。つまり，義足を自己身体として捉えるのではなく，義足を身体ではない道具として扱っている切断者ほど最大歩行速度が速くなる傾向が示された。このことは，最大歩行速度は，歩容やエネルギー効率などを無視して速度のみに注目した指標であるため，義足の習熟度を必要としなかったからと考えられる。よって，歩行速度には，義足の身体化はむしろ阻害要因になる可能性が示され，今後より幅広い歩行の指標との関連性を調べる必要性が考えられた。

【はじめに、目的】脳は、非常に優れた学習能力を有する。そのため、時として学習者自体が不利益となることをも学習してしまう。このことは、リハビリテーションにおいて、麻痺肢を使用しない状態が長く続くことで、麻痺肢を使用しないことを学ぶ&quot;学習性不使用（Learned nonuse）&quot;として知られる。慢性期片麻痺者の運動機能障害は、脳自体の損傷に起因するものと、二次的に生じる学習性不使用に起因するものがあると考えられる。しかしながら、学習性不使用は概念であるため定量的に測定することは困難であり、実際に、運動機能に学習性不使用がどの程度影響を与えているのかは不明確である。先行研究より、痛みにより四肢の不動が生じるCRPS患者は、痛みのある四肢に向けられる身体性注意が低下することが報告されている。本研究の目的は、慢性期片麻痺者における学習性不使用と運動機能の関係を明らかにするために、自己身体に向けられる身体性注意を心理物理的手法により定量的に評価することである。まず実験1 では、視覚刺激検出反応課題を用いて自己身体の身体性注意を計測し、学習性不使用との関係性を調べた。実験2 では、麻痺肢の身体性注意と運動機能の関係性を調べるために、運動機能を向上させる経頭蓋磁気刺激法の介入前後において比較を行った。【実験1：方法】健常者15 名、半側空間無視を伴わない慢性期片麻痺者15 名（左麻痺：8 名、発症後期間：7 〜153 ヶ月）を対象とした。机上の左右のいずれかの位置に対象者の自己手（健常者：左手、片麻痺者：麻痺手）を置き、もう一方に手の形をした模造手を置いた。視覚刺激が自己手または模造手の上のいずれかに現れた際にできるだけ早くボタンを押し、反応時間を記録した。ボタン押しの反応手は健常者で右示指、片麻痺者で非麻痺側示指とした。視覚刺激が模造手上に現れた際の反応時間（RTd）から、視覚刺激が麻痺手上に現れた際の反応時間（RTp）を引いた値を麻痺手に向けられる注意量と定義した（注意量=RTd−RTp）。麻痺手に向けられる注意量と各片麻痺者の臨床データと比較し相関関係を調べた。【倫理的配慮、説明と同意】実験1、2 共に本研究は東北大学倫理規定に基づき、対象者にインフォームドコンセントを得た。【結果】健常者では自己手上の視覚刺激に対する反応は、模造手上の視覚刺激に対する反応よりも早くなった。片麻痺者では麻痺手上の視覚刺激に対する反応と模造手上の視覚刺激への反応の間に有意差が認められなかった。麻痺手に向けられる注意量はfinger function test（SIAS）と正の相関、発症後期間との間に負の相関が認められた。さらに、麻痺手に向けられる注意量は左右片麻痺者で有意差を認められなかった。【考察】健常者で自己手上の視覚刺激に対する反応が早くなったことは、過去の報告と同様に、自己身体には潜在的に注意が向けられていることを示唆している。片麻痺者では麻痺手に向けられる注意が低下していた。さらに相関の結果から、手指運動機能が重度で、発症後期間が長ければ、麻痺手に向けられる注意量がより低下していた。これらのことから、慢性期片麻痺者の麻痺肢の身体性注意を定量的に測定することで、学習性不使用を反映する可能性が示唆された。【実験2：方法】慢性期片麻痺者に対して手指運動機能の改善が図れるとされる反復経頭蓋磁気刺激（以下rTMS）を行い、運動機能と麻痺肢の身体性注意の関係性を調べた。慢性期片麻痺者7 名に手指運動機能改善を目的に10 日間のrTMSを行った。10 日間のrTMS前後に運動機能の評価として、10 回の最大手指開閉運動中の2 指MP関節の角度変化を電子角度計にて測定した。加えて、麻痺手の身体性注意の評価を実験1 と同様の課題を用いて評価した。【結果】最大手指開閉運動中の2 指MP関節角度変化量は10 日間のrTMS刺激前後で有意に増加した。加えて、麻痺手に向けられる注意量も有意に増加した。【考察】手指運動機能の改善に伴って麻痺手に向けられる注意量が増加することが示された。【全体考察】実験1 から、学習性不使用を麻痺肢の身体性注意として評価できることが示唆された。さらに、麻痺手の運動機能と麻痺手への身体性注意との間に関連性を示した実験2 から、運動機能と学習性不使用の関連性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】麻痺肢の身体性注意を測定する事で、慢性期片麻痺者の運動機能障害に影響を与える学習性不使用の定量的な評価を行った。この指標を用いれば、患者ごとに学習性不使用の程度を評価することができ、リハビリテーションの介入の際の指標になる可能性が示唆された。

【目的】振盪刺激は閉経後に起こる骨密度低下を防止する効果的な物理療法と考えられている。大腿骨を補強する筋群は、振盪刺激により骨に間接的影響を与えている。この刺激は下半身の筋を中心に等尺性運動もしくは等張性運動を強制的に行うものである。<BR>本研究は下半身の運動に重要とされ、またインナーマッスルとしてよく知られている腸腰筋について解析を行った。筋の肥大、発生や再生および分化に影響を与える特異的なタンパク質の発現量をWestern blot法を用いて組織学的解析と合わせて比較検討を行った。<BR>【方法】実験は、ICRマウスを使用し、卵巣摘出した群と野生型の2群に分類し、それぞれの群に対して、刺激を行った群と行わない群に区分した(卵巣摘出／振盪：＋/＋, ＋/－,－/＋,－/－)、計4群に対して実験を行った。振盪刺激を10週間継続した後に大腰筋を採取し、起始側と停止側の2つ領域を解析するため2等分した。組織学的解析は、筋線維横断面をH.E.染色し、筋線維の短径と線維数を計測した。尚、この研究は藤田保健衛生大学動物実験規定に基づいて行った。<BR>【 結果】組織学的解析において、振盪刺激による筋線維の肥大は、筋線維短径の計測により停止側で確認された。しかし、筋線維数の変化については顕著な違いは認められなかった。筋の肥大を促進するタンパク質であるGDF-8と発生・分化に関与するmyf-5, MRF4のタンパク質発現量は、刺激の有無で停止側に増加傾向を示した。<BR>【考察】腸腰筋のような多関節筋の働きをする筋において起始・停止部分で筋肥大ならびに発生や分化に部位差の相違が認められた。本研究において腸腰筋の停止部でその差が顕著であったことから振盪刺激が下半身、特に大腿部における骨を補強する効果的な物理療法になり得ると考える。今後、n数を増やし下肢全般にわたる筋の解析を進めていきたいと考える。

【はじめに】脊髄損傷は永久的な骨格筋麻痺、感覚脱失、自律神経機能損失などを伴う重度な障害である。脊髄損傷後の残存能力が日常生活動作に与える影響は大きい。脊髄損傷では左右の麻痺筋が上肢と下肢にて差が見られることがあり,リハビリテーションを行う上で日常生活動作訓練の問題となる。その病態生理を認識することは理学療法を行う上で重要である。<BR>今回我々は、実験的に作製した脊髄半側切断ラットを用い、ヒラメ筋の経時的変化を観察するために、筋肉の増減に影響を与える蛋白質の発現をWestern blot法を用いて、筋形成を促進する蛋白質であるFollistatin、Activin、IGF-1、また、筋形成に負の影響を与えるGDF-8の発現を検出し、組織学的解析結果と比較検討を行った。<BR>【方法】実験には８週齢のSprague-Dawley雄ラットを用いた。実験群の動物は深麻酔下で頚髄C7と8の間で半側（右側）切断した。術後の観察期間を１週、２週、４週の３グループに分類し、通常飼育を行った。動物は各観察期間終了後、生化学用、組織学用に実験群の麻痺側（切断側）と非麻痺側（非切断側）、正常群の正常側（右側）のヒラメ筋を採取した。生化学用に採取したヒラメ筋から蛋白質を抽出後、Western blot法によりFollistatin、Activin、IGF-1、GDF-8を検出した。組織学用に採取した筋についてはABC染色(Myosin Heavy Chain Fast 抗体)を用いて、筋線維タイプの遅筋、速筋の割合を調べた。また、筋線維の萎縮の程度を知るために、H.E.染色標本において筋線維の短径を測定した。尚、この研究は藤田保健衛生大学動物実験規定に基づいて行われた。<BR>【結果】Western blot法による蛋白質の解析ではGDF-8は麻痺側で術後1,2週おいて低下が認められた。Follistatin、Activin、IGF-1は術後２週で実験群の両側で低下が見られた。組織学的観察では、麻痺側において速筋線維の遅筋線維に対する割合が術後1週、2週では変化か見られなかったが術後4週で速筋線維が増加し、有意差が認められた。非麻痺側では、術後の経過に伴って速筋線維の増加が認められた。筋線維短径については術後２週まで、正常群に比して麻痺側の有意な低下が認められた。<BR>【考察】脊髄損傷後麻痺筋の筋線維タイプは速筋線維が増加すると言われている。今回の我々の実験結果では蛋白質解析と組織学的解析の結果が必ずしも並行ではなかった。これは蛋白質の発現と組織学的所見の間で時間差を生じていることも考えられるので、今後は例数を増やすと共に、観察期間を延長した群を作製し、事実を明らかにして行きたい。