Yuji Mori

【背景・目的】学校では教職員が複数児童の対応を同時に行うため、食物アレルギーに関するインシデントが起きやすい。2014年度に文部科学省から「学校給食における食物アレルギー対応指針」(以下、対応指針)が発表されたが、対応指針発表の前後におけるインシデント発生の背景因子を検証した報告はないため、今回我々は検討した。【方法】2015年度から2019年度に食物アレルギー講習会に参加した教員や保護者へ手渡し、あるいはアレルギー支援ネットワークのホームページのインシデント事例入力サイトや患者会への郵送などを通して、インシデント事例のアンケートを実施した。その中から教育施設に関する事例について対応指針発表前(15件)と発表後(28件)の2群に分けて、原因食品、誘発症状、発症状況、給食の対応レベル、生活管理指導表の提出状況、発症原因を調査した。【結果】インシデント事例の原因食品については鶏卵の割合が減り、発症状況については給食中が最多で変化はなかった。給食の対応レベルで「完全除去」よりも「一部弁当」や「普通食」の報告が増えていた。発症の原因として「完全除去」での「調理中のアレルゲン混入」の報告は減っていたが「配膳ミス」の報告は継続していた。運動誘発による事例が対応指針発表後、新たに報告され、昼食後の体育や遊び時間での発症が多く、重篤な症状も多く報告されていた。【結論】対応指針発表後もインシデントの背景因子として「配膳ミス」が報告されていることから、「配膳ミス」を防ぐ取り組みの推進と、新たな課題として食物依存性運動誘発アナフィラキシーの認知度を教育関係者に高める啓発活動が必要であると考えた。(著者抄録)