佐藤 睦子

目的:かかわりの難しい母親との信頼関係構築に着目した熟練保健師の支援を明確にすることである.方法:経験年数10年以上の熟練保健師10人を対象に半構成的面接によりデータを収集し,質的に分析した.結果:母親との信頼関係構築に向けた支援は,【最初の出会いを大切にする】【歩調を合わせ伴走する】【日常生活の役に立つケアを提供する】【身近なロールモデルとなる】【生きづらさに寄り添う】【見捨てない覚悟を示す】【自尊心を高める】【母子を支えるつながりを広げる】【生きづらさの緩和に向けてかかわる】という9のカテゴリーと39のサブカテゴリーが抽出された.考察:保健師は母親に対する緊張緩和的,保護的,支持的な支援を積み重ねることで母の生きづらさの本質を見極め,支援に対する覚悟を決める.その支援の継続が母親からの信頼獲得につながる.信頼関係づくりの基盤として,母親の生きづらさの理解と覚悟を示すことが必要であると考える.(著者抄録)

ObjectiveThis study aimed to elucidate the actual activities conducted by public health nurses during their dispatch and their health status during and after dispatch to the three prefectures most severely affected by the Great East Japan Earthquake. SampleA survey request was sent to a total of 2,237 facilities. Of these, 778 facilities returned questionnaires from dispatched public health nurses. ResultsThe participants of this study were 1,570 dispatched health nurses who participated in activities mostly at evacuation centers, followed by evacuees' homes. After dispatch, an earlier postdisaster phase at the start of dispatch was independently associated with poor subjective well-being, low mood, worsened sleep state, and intense fatigue. Work hours per day were associated with poor subjective well-being and intense fatigue after dispatch. ConclusionResults suggest that the factor that most strongly affected the postdispatch health of the nurses was the phase that they began their dispatch.

東日本大震災の発生時から9月に至るまでの被災地で行われた保健師等による母子保健活動の実践とその課題を明らかにした。岩手県沿岸部の4ヶ所の保健所と12市町村において2011年3月以前から2012年3月の間に母子保健事業に従事し、母子保健関連情報を持つ実務経験3年以上の保健師を対象とした。調査はインタビューガイドに沿った半構成的グループインタビューであった。対象者は3ヶ所の保健所保健師3名、非常勤保健師1名、沿岸部12市町村の母子保健を担当する保健師及び母子保健担当の係長18名、計22名であった。インタビュー内容はICレコーダーに録音し、得られたデータについて逐語録を作成し、データとした。分析の結果「情報」「物資」「人的支援」に関連する課題が抽出された。さらに、その課題に解決には平時からの「母子との密接な関係性」「母子情報の安全な保管・管理体制の構築」と非常事態の際の「保健師の役割の明確化」が必要なことが示された。

「育児支援家族訪問事業」を、児童虐待および予備傾向にある家族にとって効果的な在宅養育支援の資源として位置づけるための活動の方向性をさぐるため、自治体へのアンケート調査を実施した。その結果、「育児支援家族訪問事業」の実施率は全市町村の20.6%、408自治体であった。中核機関は保健部門が担っている自治体が45.0%、福祉部門が49.0%であった。福祉部門が担っている自治体のうち、要保護児童対策地域協議会と同部署であったのは93.1%であり、保健部門ではその割合は20.5%にとどまった。中核機関に求められる役割は、事例のコーディネイト機能、支援者の研修と精神的サポート、他事業とのマネジメントである。本事業の効果が期待できる対象事例は、「軽度から中等度の育児不安(75%)」「産後うつ」の「カウンセリング対応」や「家事援助」、若年出産等の「親性育成」などがあがった。