菊地 悦子

開発した「認知症高齢者の長期療養をIPWで支えるリーダー研修会」の効果を研修直後と研修終了1年後の自己評価を比較した。全体的にIPWに対する自己評価は高く、研修により職種、経験年数、年代の差は少なくなった。研修後、他職種とのコミュニケーションや他機関への関心の高まりなど自身については変化を実感しているが、患者・家族・サービス利用者、施設職員や地域の専門職の満足感や評価などについては明確な手ごたえがない様子であり、他者評価を実感できる指標づくりが課題であることが示唆された。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

開発した「認知症高齢者の長期療養をIPWで支えるリーダー研修会」の効果を研修直後の参加者の感想から評価をした。本研修は、IPWを体験し、協働した実践の意義が実感できるプログラムであること、楽しみがあり真剣に取り組めるチームづくりは、相互理解を促進し、その後の演習の議論を効果的に影響していた。認知症高齢者の長期ケアを視覚で捉え、新たなしくみや方法を考える教材は、対象者の創造する意識にはたらきかけられることが示唆された。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

認知症高齢者の長期療養をIPWで支える研修プログラムの開発を目指し、介護支援専門員がIPWの必要性を理解し、サービス担当者会議におけるIPWの意味を考えることをねらいとして、「サービス担当者会議をとおして多職種連携（IPW）力を身につける～認知症高齢者の長期療養をIPWで支えるために～」をテーマとした研修会を開催した。研修に参加した介護支援専門員は研修前は有意に評価が低かった1項目が研修後調査では有意差が認められなかった。研修によって「議論の内容の整理方法の提案」が不足していたことを認識し、行動の変容が起きたと推測された。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

先行研究で開発した「高齢者長期ケア施設において日常倫理に基づくケアを確立する看護管理実践モデル」を基盤とした研修を実施し評価を行った。合計6回の研修を実施し、延べ参加者は145名であった。研修は、参加者が日常倫理の問題に気がつき管理的視点でのアセスメントすること、多職種や他機関、他部署のリーダーのグループワークは、リーダーとしてのモチベーション維持に効果があったとことが示唆された。JSPS研究費（基盤研究C）26463283の助成による研究（研究代表者：菊地悦子）

一般急性期病院における多職種一体型のケアを普遍化・発展させる価値観を醸成する教育プログラムの成果をIPWコンピテンシー自己評価尺度を用いて評価した。研修前後を比較した結果、「認知症の高齢者および家族が必要なケアを受けられるよう調整する」「多職種で行う援助活動を計画する」「必要に応じて専門職同士が話し合いをもつように働きかける」「専門職同士のやりとりで議論の内容が整理できるような方法を提案する」の項目が有意に上昇していた。JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

病院において多職種一体型のケアを普遍化・発展させる価値観の醸成をねらいとした教育プログラムの開発に向けて、多職種混合演習を通して、認知症高齢者に対する実行性と実現性をふまえた、いかなるケアが提起できるかを明らかにするために、演習中に参加者が記述した126件の記述をハイ・ロー・マトリックスを用いて論理的分類を行った。結果から、職種を超えて認知症高齢者への急性期病院でのケアのあり方を検討することで臨床実践の知の蓄積と管理者の療養環境に対する認識の強化につながることが示唆された。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

認知症高齢者を支援するための多職種連携研修の教材として模擬退院前カンファレンスの動画を作成し評価をした。作成した教材（動画）は、多職種チームの動的な変化を捉えて学習する教材として活用できることが示唆された。一方で動画教材を活かすためにはグループワークの課題設定が重要であると思われた。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究

認知症高齢者の模擬退院前カンファレンスの動画をファシリテーション研修で用いて活用の可能性を検討した。動画の視聴により、医療者と家族の視点からの意見やファシリテーターの役割を意識した意見が出された。作成した動画は現在の臨床でのカンファレンスには一致しない面はあるが、ファシリテーションについて考える教材としては活用の可能であると言えた。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

介護支援専門員対象の研修会においてIPWを考える機会をもち、今後の研修プログラムに必要な要素を把握することを目的とし、4名から7名で1グループワーク、合計10グループでどのような課題でサービス担当者会議を行うかの検討を行った結果、特に利用者の支援方針の検討や決定のためには、地域における資源や職種とのチーム形成の必要性を感じていた。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

外来看護における高齢者虐待徴候の発見と対応のプロトコール開発に向けて、訪問看護師が遭遇した高齢虐待疑い事例と病院看護師等との連携の実態と継続看護に必要となる情報を明らかにした。病院看護師と訪問看護師との連携を図るには、病院看護師が患者の在宅生活や家族背景に関心をもって、院内で得た情報を訪問看護師に伝え、情報を更新すること、いつもと違う気づきを伝える発信力が必要であった。プロトコーには、これらが反映・精選することが課題であることが示唆された。 JSPS研究費（基盤研究C）15K11762の助成による研究（研究代表者：辻玲子）

認知症高齢者の退院支援に関して、短期間で入院元への退院に寄与するケア環境を明らかにするために、短期入院を実現している病棟の中堅看護師にインタビューを行った。〈認知症を意識した集中的な支援〉〈盤石なケア体制〉〈病棟理念に基づくスタッフの士気〉の3つのカテゴリーが抽出された。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

開放型病床における認知症高齢者の退院支援の質を維持する要因の探索をするために、「看護師が自信をもってできること」から構造を捉える試みを行った。開放型病床における認知症高齢者の退院支援の構造として、介護家族の不安低減と納得できる決断、当事者と家族の安心感と満足感を担保する病院から家庭への移行等の6つのカテゴリーが抽出された。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

急性期病院が認知症高齢者の長期療養を支えるために地域の専門職と連携するために必要な要素を抽出するために、連携の実績のある病院の連携部門の看護職、MSWにインタビュー調査を行った。地域中核病院で認知症高齢者を支援するためには、治療を行う専門職が患者の退院後の生活能力をアセスメントできること、連携部門の専門職が地域のサポートにつなぐ機能を強化していく必要性が示唆された。【石﨑賞受賞】JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

結果：認知症高齢者の退院支援においての課題は、支援が必要な患者のスクリーニング、認知症ケアの専門家への相談、ケア方法をタイムリーに検討できる多職種チーム、高齢者および家族の意思決定支援のために院内院外の関連職種が情報共有することであった。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究

一般急性期病院の開放型病床に入院した認知症高齢者に対する看護師の退院支援に関する思考と行動を明らかにした。開放型病床の看護師の退院支援に関する思考と行動は、認知症高齢者と家族の満足度、自信・安心を高めていく過程を辿っていることが示唆された。 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

褥瘡の継続的な観察、ケア、管理を行うために看護師は、褥瘡の評価ツールを用い正確な測定を行う必要がある。評価ツールとして経過と重症度の予測が可能なDESIGN-Rがある。本研究では病棟の看護師がその正確な測定技術を習得するうえでの課題を明確にするために、病棟勤務の看護師に臨床でよく見かける褥瘡の写真で測定を行ってもらい測定結果の正しさと看護師自身が感じた困難点を明らかにした。結果、炎症/感染の判断、深さが一律でない褥瘡の測定が難しかったことがわかり、学習の必要性が明確になった。

本研究は、長期にわたる認知症の人の療養過程で専門職連携によって本人と家族が受けたケアについて家族から評価を受け、今後の連携のありかたを検討することを目的とした。認知症高齢者とその家族、合計7名のインタビューを行った。家族が語った支援は25項目であった。支援には、専門職が認知症の人と家族介護者を家族集団としてとらえて行う支援、家族介護者を専門職チームの協働メンバーとしてとらえて行った支援が含まれていた。家族が期待している連携による支援は、緊急時における高齢者の安全確保とケアの質の担保であった。

地域包括ケアを担う開放型病床の認知症患者への看護・介護のありかたを論議するうえで基礎となる資料を得るために、開放型病床から退院した認知症高齢者215名を自宅から入院し自宅に退院した群と他病棟から入院に自宅へ退院した2群に分けて排泄・歩行の介護度の変化の調査を行った。データ収集は病院の診療録から二次データベースを作成し差の検定を行った。直接入院した群と転入群との歩行と排泄の介護度は退院時に低減もしくは不変であった。また、転入群の歩行・排泄の介護度は約半数が低減されていたが、地域の医療機関や医療専門職との連携によって自宅隊員が可能であったことが示唆された。

自宅から内科的治療を目的に開放型病床に入院した認知症高齢者の経過の特徴を非認知症高齢者との比較から明らかにした。対象者は、首都圏にある開放型病床に入院して退院した65歳以上の患者377人で、データ収集は診療録から年齢、性別、入院目的、全身状態の変化、認知症とBPSD、ADL等を二次データベース化した。分析にはSPSSを用いた。入院の目的は両群ともに肺炎治療が最も多かった。開放型病床で入院治療を受ける認知症高齢者は非認知症高齢者と比較して、ADLが低く医療や経済的な問題を抱え、入院が長引く傾向が明らかになった。全身状態の回復と安定を図りつつ、退院後の場での生活を整えを医療・福祉専門職連携により進めていることが示唆された。

認知症高齢者の地域包括ケアにおける病院と地域の諸機関との連携強化に資するために、開放型病床に入院した認知症高齢者の入退院の状況を明らかにした。診療録から退院先、入院中のBPSDの有無、全身状態等の情報を収集し二次データベース化し分析を行った。自宅からの入院が8割強に対し、自宅退院は5割程度であった。全身状態が軽快した人が9割を超えており、病院と諸機関との連携システムとともに、提供されている医療・看護が、特養や有料老人ホーム等への短期間・安定的移行をも下支えしていることが示唆された。

地域包括ケアを担う開放型病床の認知症患者への看護・介護のありかたを論議するうえで基礎となる資料を得るために、開放型病床から退院した認知症高齢者215名を自宅から入院し自宅に退院した群と他病棟から入院に自宅へ退院した2群に分けて排泄・歩行の介護度の変化の調査を行った。データ収集は病院の診療録から二次データベースを作成し差の検定を行った。直接入院した群と転入群との歩行と排泄の介護度は退院時に低減もしくは不変であった。また、転入群の歩行・排泄の介護度は約半数が低減されていたが、地域の医療機関や医療専門職と の連携によって自宅隊員が可能であったことが示唆された。【石﨑賞受賞】 JSPS研究費（基盤研究B）26293479の助成による研究（研究代表者：大塚眞理子）

Purpose: To clarify factors impeding interprofessional collaboration observed in mock hospital discharge support conferences, in order to develop training materials to promote interprofessional care for elderly people with dementia. Design: Exploratory study using content analysis from the viewpoint of interprofessional collaboration on verbatim transcripts of mock conferences. Results: The factors impeding the process of problem resolution in hospital discharge support conferences were the lack of clarity regarding the aims of the conference, the aims of coordination and collaboration, and the aims of the patient. Factors impeding the process of team formation included the directive manner of the hospital staff toward families and care managers, and the inability to create an atmosphere conducive to team formation.

先行研究で抽出した高齢者長期ケア施設において日常倫理に基づくケアを確立した看護管理実践行動をエキスパートパネルとデルファイ法を用いて洗練し、看護管理実践モデルを作成した。実践モデルは、看護管理者が醸成した自己の倫理観に基づき日常倫理の問題を発見し、倫理的ケアを阻害する要因を探索した結果で看護管理実践行動を決定・実施・その結果を職員への効果と利用者・家族への効果で評価するという関連で図式化された。

大学の特長を生かした多職種連携による「緩和ケアスクール」を受講した市民の参加動機や関心度、ニーズからプログラム内容を評価することを目的に行った。調査内容は、年齢、性別、がん体験者の有無、かん体験の家族。知人の有無、スクールへの参加動機や口座内容の興味関心度等とした。参加者の７割が女性で年齢は５０歳から６０歳代が多かった。参加者の半数が身近に体験者がいる家族や知人であった。参加理由は、緩和ケアを学びたいが最も多かった。参加者は、地域のがん医療支援体制の情報をはじめ、がんや薬の知識、心身に対する緩和ケアに関する情報に関するニーズがあった。がん当事者とサポートする側のニーズを考慮したプログラムの検討が必要であることが示唆された。

高齢者施設で日常倫理的な問題に介入し成果を出している看護管理者10名のインタビューデータから日常倫理的問題と日常倫理に基づくケアの確立に効果があった管理実践を抽出し、管理実践とケア提供場面との関連を検討した。看護管理実践は、〈看護管理者の倫理観の醸成〉、〈日常倫理的問題の発見〉、〈日常倫理に基づくケアの阻害要因の探索〉、〈看護管理実践行動〉、〈看護管理実践の評価〉5つの要素で構成された。以上、博士論文の結果の一部を発表した。

在宅ケアに支店を当てた緩和ケアサポートプログラムの開発に向けて、「緩和ケアスクール」を受講した市民の参加動機や満足感から緩和ケア情報に対するニーズを把握することを目的に参加者アンケートを分析した。対象はキャンパス型緩和ケアスクールに参加した延べ２１４名で、研究の趣旨を理解して同意のあった１６３名の参加者であった。男性参加者とがん体験者は、緩和ケアの情報が得たいという回答が多かった。参加者の半数であるがん体験者とがん体験者に知り合いがいる者は、地域の緩和ケア医療情報をはじめ、心身に対するケア情報に高いニーズがあることが明らかになった。

看護場面を三層構造図からは、１０２の『学習』ととれる内容が抽出され、図式で示されているのは５６だった。５６の主な内容は【対象に寄り添うことの必要性】 【的確な情報収集による個別的な看護計画】 【看護者の責任と役割】が抽出された。基礎看護学実習Ⅱに三層構造図を用いることで、実習体験から看護の意味や価値を取りだし自覚化することに有効である。しかし認識の段階として、表象化・概念化の段階に導くための意味づけの支援が必要であることが示唆された。

本研究は在宅緩和ケアの支援体制を構築するためにX県内の緩和認定看護師を対象に活動の実態を調査した。緩和ケア認定看護師59名から回答が得られた。緩和認定看護師の9割は一般病棟に所属し、活動はチーム活動、ベッド再度における緩和ケアの実践、特に症状緩和、悲嘆や精神的なケアを実施していた。また、在宅緩和ケアの普及については対象者の多くが課題があると認識していた。９割の対象者が在宅で生活するがん患者のための緩和ケアサロンが必要と感じていた。

就労1年から2年目の新人保健師のやりがいをインタビューにより明らかにした研究の結果報告。新人保健師は、自分が関わった対象の変化をみることや、他者から仕事のフィードバックを受けることなどで、その成果を実感し、やりがいを得ることができていた。

千葉大学大学院看護学研究科修士論文の一部を報告した。 自身がプロジェクトリーダーとなり、中規模病院で取り組んだ内容と結果を報告した。医療の高度化、高齢者の増加、入院期間の短縮などから、外来での看護ニーズが高まっていて、外来看護の質の向上が課題となっている。一方、ベテランが多く配属されている外来ではあるが、診療科毎に配属されている看護師数は少なく、看護師間での実践知の共有が難しいことも課題としてあった。それに取り組んだプロジェクトの報告。

平成23年度に報告した、基礎看護実習Ⅱの学生の学びの特徴を、次年度の学生と比較し、教育への示唆を得ることを目的に行った。年度が違うと、双方にある学び、ない学びがあった。学びを学生に意識させるための教育方法の開発が必要ではないかという示唆をえた。

X県の病院名簿に記載されている医療施設355か所で調査協力に同意が得られ回答があった122施設のうちがん患者の診療を行っている91施設の実態をまとめた。91施設のうち外来化学療法室の設置は45施設、対面による相談窓口があるのは44施設、電話相談を実施しているのは33施設、がん診療に関する広報をしているのは30施設、ストーマ外来を設置しているのは29施設であった。地域で生活するがん患者への支援に関しては、主に100床から500床未満の施設では比較的実施されているが都心部では支援が未熟であることが分かった。

本研究は、高齢者長期ケア施設において日常倫理に基づいたケア実践を組織で提供するための看護管理実践の理論化に向けた第一段階として実施した。ケアスタッフに、ケア方法の決定に困った、難しかった、辛かった体験には、日常倫理の問題があることが多いと考え、そのような体験をインタビューで明らかにし、報告した。

基礎看護学実習Ⅱを終えた学生を対象に、実習で学んだことを学生が意識したことを構造化し、学びの特徴をだした研究結果報告。学生が実習終了後に記載した学んだことのラベルをデータとして、質的分析を行った。１１のカテゴリーが抽出された。今後は、本研究で得られた学びの構造を実習指導に活用することで、学生の学びを促進していく指標となりえると考えられた。

新卒看護師の看護技術習得時期の調査研究。４年制大学卒と3年課程専門学校卒との比較を行った。 統計処理と結果の考察を担当 抄録原稿の作成

成人期にある2型糖尿病患者が病気によって感じる負担感に関しての調査研究。勤労可能な糖尿病患者234名を対象として、治療法、ヘモグロビンA1c、合併症の有無、日常の付き合い、食事療法、運動療法、社会的因子、性格傾向など85因子と負担感に関係している因子に重みづけを行った。職業上の役職がない人、女性、年齢が低い人が、糖尿病のために他人から嫌な思いを受けたと感じやすく、社会の中で療養を行っていく上での負担感が強いことが明らかになった。