小髙 真美

精神科以外の医師のうつ病に対する態度を検討した。その結果、精神科以外の医師は、うつ病診断・治療は自らの責務であると捉えない人が多かった。今後、精神科以外の医師に対するうつ病の治療ガイドラインなどの開発が必要であることが示唆された。

家族臨床家が、自死遺族への対応を考える機会を提供することを目的としたシンポジウムを開催した。シンポジウムでは、全米自殺予防財団作成の自死遺族の分かちあいのビデオを視聴し、シンポジウム参加者による話し合いを行った。

ソーシャルワーカーの自殺に対する態度に影響する因子を探索的に検討した。その結果、自殺対策に関する研修に参加したことがある人はない人にくらべ、自殺に対してより正しい知識を身につけていることが明らかとなった。今後は、態度がケア行動にどのように影響しているかや、研修が態度をどのように変容させるか等の研究を実施していく必要がある。

発表者らは、自殺危機にある人を発見して専門家につなげる役割を果たす、地域のゲートキーパーを養成するワークショプを開発し、同時にそのワークショップの講師を養成する研修も開発した。そこで、その講師養成研修の実施方法について発表し、また今後の課題等についても考察を加えた。

ソーシャルワーカーの自殺に対する態度に影響する要因について、個人的・職業的な側面から検討した。自殺に対する態度の中でも、自殺を容認する態度や自殺ハイリスク者を支援する心構えなどには、ソーシャルワーカーの個人的・職業的要因が影響していることが明らかとなった。

海外で開発された医師のうつ病に対する態度を測定する尺度の日本語版を開発し、それを用いてわが国の一般身体科医師のうつ病に対する態度を測定した。海外で報告されているうつ病に対する医師の態度とわが国の医師の態度とでは、異なることが明らかとなった。

発表者らは、地域で自殺危機にある人を早期に発見し専門家につなげる役割を果たすゲートキーパーを養成するワークショップを開発したが、それと同時に、そのワークショップの普及につなげるため、ワークショップの講師を養成するシステムも開発した。発表では、その開発のプロセスと今後の課題について整理し報告した。

わが国においては軽度発達障害児を対象とした制度的支援はなく、対象児を支える家族にとって医療や教育の費用がどの程度負担になっているか、これまで基礎的な資料がなかった。そこで保護者の費用負担について現状を把握する調査を実施した。その結果、医療機関における診療報酬の算定状況と比べて保護者が支払った金額は高く、発達障害医療における医療的支援の充実が必要であることが考えられた。

地域で生活する精神障害者のニーズを適切に評価し、彼らのリカバリーの適切な支援につなげるためにも、生活上のニーズを主観的に評価できる指標が重要である。本研究では、その評価尺度を開発し、信頼性・妥当性を検討した。その結果、一定の信頼性・妥当性が認められた。

精神科長期在院患者の退院を促進する要因について、これまでの実践活動を踏まえて検討した。

ソーシャルワーカーの自殺に対する態度とその関連要因に関する試行的な調査を実施した。その結果、個人的身近な関係において自殺で亡くなった人がいる人はいない人と比べ、自殺を容認しない態度傾向がより強かった。また自殺対策に関連する研修参加歴がある人はない人に比べ、自殺をタブー視する態度が弱かった。今後はより規模の大きな研究に発展させる必要がある。

軽度発達障害児の医療の利用状況を明らかにすることを目的として、「子ども相談室」を設置している診療所における診療内容を、診療報酬を指標として診療録から収集した。その結果、小児特定疾患カウンセリング料、心理検査の回数が多かった。小児科診療所では、医学的に適正で同時に医療経営面から効率的な診療を実施するために、指導料と検査料は重要な要素であると考えられた。

自殺の危機にある人を早期に発見し専門家へとつなげ、自殺を未然に防ぐ役割を担う人材として、地域のゲートキーパーに対する期待が高まっている。本研究ではそのようなゲートキーパーを養成するための新しいワークショップを開発し、その効果検討を実施した。その開発プロセスと試行的効果検証について発表した。

全国各地の先駆的な自殺対策の取り組みを踏まえ、効果的な支援法に関するエビデンスを構築することを目的として研究を実施した。自殺対策のための戦略研究の推進により、根拠に基づいた自殺対策の立案に大いに役立つものと期待される。

海外で開発された自殺に対する態度を測定する既存の尺度のうち、最も信頼性・妥当性・実施可能性が高いと評価されたものの日本語版を開発した。同尺度を用いた試行調査の結果、わが国での実施可能性も高いことが明らかとなった。

わが国においてその開発が急がれる、自殺に対する態度尺度について、海外で開発された既存の尺度の信頼性・妥当性・実施可能性を検討した。多数ある尺度のなかから、研究で設定した選定基準を満たす３尺度について詳細な考察を加えた。

自殺に対する態度を測定する尺度の開発やバリデーションに関する文献を系統的にレビューした。発表ではそのプロセスや今後の課題について検討した。

精神科入院患者の退院支援のために開発した退院環境評価票を用いた支援方法の工夫について発表した。

前年度に開発した退院準備・生活準備チェックリストを用いた退院支援の実際について発表した。

近年策定されたニュージーランドで進められている国家レベルでの自殺対策をもとに、わが国で自殺対策を推進するうえで参考とすべきポイントや予測される問題点を検討した。ニュージーランドの自殺予防戦略は、Public Healthの理念や手法を活用し、それまでに蓄積された知見に基づいて作成されていることが明らかとなった。

対人援助専門職の自殺に対する態度は、自殺ハイリスク者を支援する際のケア行動に影響するという報告がある。しかし、わが国における自殺に対する態度研究は進んでおらず、それを評価する尺度も開発されていない。そこで、海外で開発された自殺に対する態度尺度を系統的にレビューする研究を実施し、その経過について報告した。

IMRプログラムとは、リカバリーと病気の自己管理のために重要であるとされる９つのテーマに基づき、教育的方法、動機付け及び認知行動療法を用いながら、総合的に精神障害者当事者のリカバリーを支援するものである。本研究では、その実践用ツールキットの日本語版を用いて精神障害者社会復帰施設などでIMRを実施し、その普及を目指した活動を報告した。

前年度に開発を開始した退院環境評価尺度の活用と工夫について発表した。

精神科入院患者の退院支援を実施する際に重要な業務内容のチェックリストを開発した。その開発プロセスと活用方法について発表した。

精神科長期在院患者に対する退院促進のモデル実践病棟において実施している退院準備プログラムを中心とした、退院促進支援の取り組みについて報告した。「退院準備プログラム」は井上らにより平成18年に作成された。これはリバーマンによる米国版をもとに、わが国の長期在院患者の実態に合わせて追加・改変して作成したものである。

精神科の入院患者の退院支援の際に環境調整が重要であるが、その環境を多面的に評価する指標を開発した。その開発プロセスと試行調査の結果について発表した。

精神科の長期在院患者の退院コーディネートを実施する上での方法と課題について、退院促進モデル実践病棟における取り組みを踏まえて報告した。

退院に対する不安が強い長期在院患者の、退院促進モデル実践プログラムへの参加から、地域に移行するまでの経過を検討した。その結果、?本人や家族および多職種で開催するケア会議を頻回に持ち情報を共有すること、?不安を解消するために、本人と共に長期・短期目標を設定し、そのための課題を本人が各職種と協働で達成すること、?地域のサポートネットワークへの橋渡しをすること、がソーシャルワーク業務の中で効果的であることが明らかとなった。

精神科長期在院患者に対する退院促進のモデル実践病棟における具体的な取り組みについて報告した。その中でも特に、看護師の役割について考察した。

精神科長期在院患者に対する退院促進のモデル実践病棟における具体的な取り組みについて報告した。特に、多職種による協働・連携などのチームアプローチの重要性や課題について検討した。

福祉業務従事者が、日ごろの業務で直面しうる「リスク」の事態を明らかにすることを目的として、質問紙による郵送調査を実施した。福祉施設職員が日ごろの業務で直面すると考えられる「リスク」に関して、その結果、福祉業務従事者の多くが、身体的不調や精神的疲労を経験している。また利用者やその家族から身体的あるいは心理的な暴力行為を経験する者も少なくない。本研究により、福祉業務従事者が直面する「リスク」の実態が明らかになり、その予防や対処の対象とすべき領域が示唆された。