望月 良美

産後入院中から1ヵ月間における介護介入によって、褥婦の疲労の蓄積を予防できると仮定し、既存の研究についてシステマティックレビュー(SR)をすることで、高年初産婦における産後の蓄積疲労予防のための産後1ヵ月間の看護介入に対するエビデンスを明らかにした。既存のガイドラインとSRの検索を実施した後、CCRCT,CDSR,MEDLINE,医学中央雑誌Web版など七つを用いて検索を行った。検索の結果4件の洋文献、0件の和文献が抽出され、分析の対象となった。分析の結果、褥婦の疲労の蓄積を予防できる看護介入として、授乳時の姿勢、産後疲労要因と対処法を記したブックレットによる介入、軽度の産後運動プログラム、行動教育的睡眠介入プログラムがあることが分かった。この4種類の看護介入のエビデンス評価を行ったところ、ブックレットと行動教育的睡眠介入プログラムがエビデンスの強さはBと評価された。軽度の産後運動プログラムはC、授乳時の姿勢はDとの評価であった。

産後2ヵ月時の育児ストレスについて、高年初産婦と34歳以下の初産婦に違いがあるか、高年初産婦の産後2ヵ月時の育児ストレスを予測する要因を明らかにする分析を行った。産婦の背景および妊娠分娩の状況を診療録より収集した。また、産後2ヵ月時に育児ストレスショートフォーム(PSI-SF)を用いて、産後2ヵ月時の育児ストレスを測定した。産後1ヵ月時に母親役割の自信尺度と母親であることの満足感尺度を用いて母親役割の自信と満足感を測定した。また、産後1ヵ月時に疲労蓄積事故診断チェックリストを参考にして作成した尺度を用いて疲労度を測定した。高年初産婦448名、34歳以下の初産婦964名から回答を得た。分析の結果、高年初産婦は34歳以下の初産婦よりも、産後2ヵ月時において子どもの特徴に関するストレス、親自身のストレスが高かった。また、高年初産婦のストレスに関する要因は、産後1ヵ月時の疲労、手のかかる子どもと認識していることなどがあった。児の合図のよみとりと要求への応答への自信、母としての自己肯定感が高いほど産後2ヵ月時の親のストレスが低かった。

システマティックレビュー(SR)によって、産後1ヵ月間の高年初産婦における母乳育児推進及び母親役割の自信を高めるための看護介入のエビデンスを得ようとした。CCRCT,CDSR,MEDLINE,CINAHL,PsycINFO,PubMed,医学中央雑誌Webの七つのデータベースを用いて文献を検索した。設定した2種のキーワードのもとに検索した結果、母乳育児推進のための介入で、洋文献3、和文献0が評価対象となった。母親役割の自信を高めるための介入で洋文献2、和文献1が評価対象となった。各介入はそれぞれ一つの論文から示されたもので、エビデンスの強い介入は抽出されず、効果が認められた介入については日本の高年初産婦は含まれていなかった。産後1ヵ月迄の母乳育児推進のための介入は入院中に母子同室と頻回授乳への支援を行い、退院後は電話相談によって継続的に支援することが示された。母親役割の自信を高めるための介入は、母親がアクセスしやすい方法で情報提供を行うことなどが示された。

症例は35歳以上の日本人初産婦で、産後一ヵ月に陥る産後鬱病(PPD)を予防するための、看護介入の実施可能性について検討した。MEDLINE、PubMed、CINAHL、Cochrane、Database of Systematic Reviews、Cochrane central Register of Controlled Trials、PsychInfo、医中誌Webから、「ランダム化比較試験」、「準ランダム化比較試験」、「メタアナリシス」、「比較研究」、「診療ガイドライン」、「産後」、「産褥」、「看護」、「援助」、「支援」、「ケア」、「鬱」、「鬱病」および、その英語対応語を検索語として邦文および英語文献を検索した。その結果、1998〜2009年に発表された8文献がヒットした(n=4946)。8文献ともランダム化比較試験に関する英語文献で、4試験がオーストラリア、3試験が英国、1試験がカナダで実施されていた。八つの研究内容は、体験報告会(3文献、2776名)、カウンセリング(1文献、103名)、専門家または非専門家による家庭訪問(2文献、723名)、ピアサポーターによる電話訪問(1文献、612名)、グループや小冊子によるサポート(1文献、732名)の5カテゴリーに分類された。以上の分析により、PPDの予防のためには、出産体験の振り返りを含むカウンセリングと家庭訪問や電話を介した社会的サポートの2タイプの看護介入が実践的かつ有益であると考えられた。但し、全てが海外の試験例であるため、国内の実情に合わせた対応が必要である。

著者らの『子育て観尺度』を用いて、家族育成期の日本人における性別・生育歴などの特性による子育て観の相違を明らかにすることを目的とした。対象は出産後入院中の正常経過にある褥婦とその夫であり、全国11施設でデータ収集した。『子育て観尺度』は、43項目5下位尺度(【子育ての肯定的印象】、【子育ての否定的印象】、【親役割強化】、【子ども観】、【周囲との関わり】)より構成されており、信頼性・妥当性が確認されている。有効回答数は、女性428部(有効回答率30.6%)、男性349部(有効回答率24.9%)であった。統計学的分析の結果、性別においては、5下位尺度全ての項目で有意差が認められた。さらに、母親では、【子育ての否定的印象】において、第1子の母親より第2子以降の母親の方が有意に高い値を示した。父親では、【子育ての肯定的印象】と、【周囲との関わり】において、第1子の父親の方が、第2子以降の父親より、有意に高い値が認められた。母性の世代間伝達の理論で指摘されているきょうだいの有無や自分の育てられ方などの生育歴は『子育て観』と関連が認められなかった。『子育て観』は、性別や自分自身の子どもを育てるという体験などによって異なってくることが考えられる。(著者抄録)

乳幼児をもつ親の子育て観を測定する尺度(子育て観尺度)を開発し、その信頼性・妥当性を検討することを目的に、1)文献による構成概念の検討と尺度原案の作成、2)内容的妥当性と表面的妥当性の検討・修正、3)質問紙調査による信頼性・妥当性の評価を行った。65質問項目よりなる尺度の試作版を用いて、対象者の基準を満たす親(父親と母親)を対象にアンケート調査を実施し、得られた416名(母親252名、父親164名)の有効回答(29.7%)を分析した。その結果、22項目を削除し、43項目・5下位尺度に再構成した尺度のクロンバックα係数は0.79で内的整合性が一定のレベルに達していることが示された。また、因子分析により5因子が抽出され、各下位尺度を構成する質問項目は同一因子に0.30以上の最も高い因子負荷量を有しており、開発した尺度が構成概念妥当性を確保していることが確認できた。

不妊治療を受けている女性のストレスを軽減する看護介入プログラムを開発することを目的に,先行研究を再分析した結果,LazarusとFolkmanの理論を本看護介入モデルに用いることが妥当であること,認知的評価,対処,適応状況の3つの要素を看護介入のターゲットにすることが適切であることなどの知見を得,これをもとに看護介入プログラム案を作成した.専門家会議(不妊看護経験10年以上の不妊看護認定看護師2名,不妊看護研究者2名)による内容妥当性の検討の結果,一部の看護目標の設定が高いとの指摘を受け修正したほかは,内容妥当性と臨床妥当性が認められ,現在,同プログラムの効果を検証することを目的に,現場の看護職者による準実験研究が実施されている

本研究の目的は,独自に開発した不妊治療中の女性ヘの看護介入ガイドラインを実践できる看護職者を育成するために,不妊看護研修会を企画・運営し,その成果を評価し,検討することである.不妊看護研修会は,現在不妊治療を行っている施設に勤務する,臨床経験3年以上の看護師・助産師を対象として,日本不妊看護学会などでの参加募集とあわせて研究協力依頼を行った.研修会参加に応募し,研究参加ヘの同意をした5名に対し,この看護介入ガイドラインを行うための知識と技術を修得することを目的とし,2回にわたり研修会を実施した.研修会の評価は,研修会の目的・目標に照らし,不妊看護における専門的価値と,看護介入ガイドラインの理解度,看護介入ガイドライン実施の自己効力感および基礎的情報について,データを収集した.データ収集方法は,文章完成法やvisual analog scaleを中心とする自記式質問紙法および参加観察法ならびにビデオ撮影・ICレコーダー録音を用いた.本報告では,自記式質問紙法の結果を中心に報告する.その結果,研修会参加者の専門的価値における「不妊看護実践における価値観」に関して,受身的な姿勢から対象者の認知にも積極的に働きかけようという変化が認められた.また,看護介入ガイドラインの実践についての自己効力感はVAS値で1回目研修会終了時を振り返ったものと2回目の研修終了時を比較すると平均35.8(28〜50)上昇した.以上より,研修会は,一定の成果が認められた.しかし,参加者のレディネスなどによって,専門的価値や,ガイドラインの理解度には個人差が多く認められ,今後の研修会運営上,配慮が必要である.

月経痛緩和の新たな方法として,安価で,簡便な使い捨てカイロ(カイロ)による三陰交相当部位への温熱刺激を考え,その有効性を検討することを目的とした.対象は月経痛を有する短期大学看護学科性43名(平均19.88±1.37mean±SD.)である.カイロを用いた三陰交刺激が月経痛に対し有効である可能性が一部示唆されたが,実施後調査からカイロ貼用時の使用感や装着感についての問題点も明らかになった