河路 由佳

戦争中のハワイの日本兵捕虜収容所において訊問官であったドナルド・キーンと捕虜であった堀川譚（本名：高橋義樹）はであった。二人は共通の体験である収容所のレコード鑑賞会についてのちにそれぞれ作品を書いた。双方の立場の違いは明らかで、堀川の作品を読んだときキーンはショックを受けた。その溝を乗り越えて二人が理解を深め友情を結んだ様子を書簡や作品から明らかにした。

パラオで現在、日本語を使っている30代から80代までの13名を訪ね、その日本語使用と学習についてインタビューを行った。その結果、何らかのきっかけがあって初期指導を受けているものの、その後は独学で日本語の力を維持、あるいは発展させている人が多く、特に日本語は口頭で話すときに使うが、書き言葉としては日本語は使わないという特徴がみられた。

ドナルド・キーンが戦争中、海軍日本語学校で使った長沼直兄『標準日本語讀本』について、同時代のエリセーエフらによる日本語教科書ほか複数の教科書との比較を通して、その特徴をあぶり出し、総合的でバランスのよい充実した内容と、易から難への無理のない編集において傑出していることを明らかにした。特に、教科書をこれに変えたとたんに劇的な成果を表したオーストラリアの事例は、このことを裏付けている。

中島敦「マリヤン」のモデルになったマリア・ギボンについて現地パラオでの調査で明らかになったその実像、同時期にパラオに在住し中島敦に題材提供をしていた土方久功の日記等を参照しつつ、モデルのマリアと、中島敦の描いたマリヤンの相違を明らかにし、そこに中島敦の限界を指摘したうえで、この作品が主人公への理解不十分のままに描かれていることについて、後世の理解に期待するという挑戦だったのではないかと述べた。

日本文学者ドナルド・キーン氏の日本語の表記についての考えかた、感じ方をその書かれたもの、話された内容から分析してまとめた。漢字には造詣深く、漢字への好奇心が日本語学習の推進要因となった一方で、日本の詩歌や文学的表現を鑑賞するに際しては音の響きをローマ字表記におきかえて感じ取っている。それぞれの表記法におきかえて、視覚的にも聴覚的にも日本語を味わおうとする姿勢がキーン氏の日本語鑑賞の特色である。

テレビ会議システムを通して、東京外国語大学とアメリカ・ポモ大学とを結んで交流授業を実施してきた双方の指導者2名による共著である。最近の2年の事例にもとづき、事後の双方の学生による感想文をSCATという質的分析法を援用して分析し、学生たちの学びを記述した。議論の内容のみならず、対話を進めるスタイルの違いへの気づき、日本語の運用能力の違いを超えて真摯な議論が可能であることへの驚きなどがあげられた。

戦時下の国際文化振興会より出版された二種の日本語入門教材『日本のことば』（1943）と、『ＮＩＰＰＯＮＧＯ』(1942・1943）を今日的視点から読み返し、前者の「視覚的・聴覚的芸術性」、後者の「双方向性と実用性」を再評価した。いずれも、今日議論にのぼることの多い「やさしい日本語」の議論では扱われないものである。最後に、これらの有効性は今日的にも生かせるのではないかと問題提起を行った。

アイヌの歌人、違星北斗（１９０２?１９２９）が作品を発表したのは晩年のわずか1年半ほどで、その作品の大半は遺歌集『コタン』に収められている。作品発表の時期は、北海道の口語短歌運動興隆の時期と重なっている。北斗は、口語短歌で率直にアイヌ青年の思いを歌った。本論では北斗の作品の特色を分析し、北斗の作品鑑賞を通して、現代にも残る短歌における言語民族主義の問題を指摘した。。

2011年?2013年科研「紐帯としての日本語ーー日本人社会、日系コミュニティ、「日本語人」の生活言語誌研究 の一環として2012年に2回実施したパラオでの調査に基づく。インタビュー調査は、Ａ：パラオにおける日本語話者、Ｂ：日本語教育機関の教師、Ｃ：マリヤ・ギボン関係者 に対して行い、またベラウ国立博物館で、パラオ語における日本語からの借用語に関する調査研究の情報提供を受けた。その内容を整理し報告した。

近年，日本語教育をめぐる調査研究において「ライフストーリー・インタビュー」の有効性が話題にのぼるようになった。教師や学習者の「語り」に耳を傾けることで，私たちは何を解明することができるだろうか。本稿では，これまで筆者が耳を傾けて来た教師や学習者の「語り」から得られた成果を整理して示した後，「ライフストーリー・インタビュー」の可能性と課題を検討し，特に日本語教師研究の可能性への期待を述べる。

日本が国を挙げて日本語普及事業に取り組んだ1940年代前半、日本語教師養成事業も推進された。松宮弥平・一也父子は欧米人宣教師を対象とした日本語教師養成教育を行っていたが、この実績から国家的な日本語教師養成事業の中心的役割を担うようになる。が、一也の「教師養成は民間機関が行うべきだ」という主張は当時の文部省とは相いれなかった。本論文ではこの父子の言説・仕事をたどり当時の議論を整理した。

長沼直兄（１８９４?１９７３）はアジア太平洋戦争の前後２０年余り、都合半世紀余りを日本語教育に従事した。戦前は米国大使館で教え、戦争中はアジアへの日本語普及にかかわり、戦後は占領軍の将校、外国人一般に教え教師養成にも尽力した。長沼直兄が作成した教材は時代を超えて使われた。本稿では、長沼直兄が若き日にパーマーの影響を受けて培った言語教育者としての普遍的な信念が、それを可能にしたと論じた。

1943年１２月に、フランス領インドシナからの最後の私費留学生として来日したチェン・ドク・タン・フォン(陳徳清風)氏の聞き書き資料である。この時期のベトナムと日本の緊張した関係の中、フォン氏は日本滞在中のクォン・デ侯と親しく交流をしていた。戦中・戦後の在日ベトナム人留学生については、文献資料がほとんどないが、その空白を埋めるべく、実態の一端を明らかにする資料である。

日本の多言語多文化化が進行している状況が、日本語の伝統詩形である短歌に及ぼす影響について、70年前の土岐善麿と中島敦の作品、議論を参照しながら考察した。土岐が持ちこたえられないのではないかと危惧した三十一文字の詩形は今後も継続するであろうが、中島敦が試み、当時は短歌ではないとされた外国語交じりの作品が、今後は増えていく可能性があることを論じた。

1941年から46年にかけて日本の日本語教育に関する統括的機関であった日本語教育振興会にて、調査研究・出版部門の担当理事であった長沼直兄が残した自筆メモにより1943年前後の出版計画を明らかにした。日本語教育のみならず英語その他の外国語教育に深い造詣をもってその推進にあたった長沼直兄の戦争中の仕事についてはこれまで資料の少なさから不明とされてきたが、その一端を明らかにすることができた。

「（母語以外の）言語」を学ぶこと、それを教えることの意味を考えることは言語教育の本質的な問題である。著者2名は、今日的課題への議論の場となりえる「日本語教育史」の教科書を作成しようとしている。本稿はそのための議論を提案するものである。教育の推進側と学習者側の双方の視点をもつこと、成果にかかわらず広く実態を把握すること、歴史的文脈の中で言語の需要が創出される課程を描くことなどがそれである。

長沼直兄『First Lessons in Nippongoh』は、戦時中の英字新聞『Nippon Times』の連載をまとめて1944年2月に出版され、全く同じ紙型で1945年2月に再版された。初版の時点では、対象たる学習者は「東亜の共通語」としての日本語普及の対象地域の人々であったが、1945年の時点では主として在日の連合国軍関係者と、大きく変化した。なぜこの大きな変化に耐えたのか、一次資料に基づいて考察した。

2009年に発表した論文をもとに、その後、本科研費を受けた研究の一環で日本語教育振興会の会議録の整理を終えた。そこで見つけた新たな議事録資料を反映し、議論の精緻化を図った。「1945年に日本語教育振興会はGHＱの指令により解散」という「通説」は事実ではないこと、戦争目的の解消とその他の事業内容の継続のために理事長、長沼直兄の決定であったことを明らかにした。

1974年に録音された座談会の録音テープから、戦後1945年から1972年に至る時期の高橋一夫、鈴木忍夫の仕事についてまとめ、注釈と解説を加えた。二人は東京外国語大学附属日本語学校創設時の校長と教務主事である。いずれも戦時中から日本語教育の仕事をしていたが、日本語教育学会の設立をはじめ戦後の日本語教育復興に重要な役割を果たしたことが具体的に述べられている点が特に貴重である。

1974年に録音された座談会の録音テープから、戦時中の高橋一夫、鈴木忍夫の仕事についてまとめ、注釈と解説を加えた。二人は東京外国語大学附属日本語学校創設時の校長と教務主事である。彼らは戦時中から日本語教育の仕事をしていたが、戦時中の仕事がどのように戦後に影響したかが具体的に述べられている点が特に貴重である。

戦後の日本語教育について「日本語教育振興会は1945年にGHQによって解散」「1950年に戦後初の日本語教師養成講座」との「通説」が多くの文献に現れる。本稿はこれらが事実ではないことを明らかにした。戦後、GHQは日本語教育振興会に日本語教育を依頼しており、解散を決めたのは理事長長沼直兄だった。戦後初の日本語教師養成講座は1945年秋に開催された。

戦後の日本における日本語教育の発展に大きな役割を果たした鈴木忍は、1941年7月ー1946年7月をタイ・バンコクで暮らし、終戦までバンコク日本語学校に勤めていた。1943年7月には校長に就任している。本稿はこれまであまり知られることのなかったバンコク時代の鈴木忍の仕事に焦点をあて、戦時中の日本語教育が戦後にもたらした影響のひとつを検証した。

太平洋戦争中、文部省と興亜院の管轄の下、日本語教育を統括的に推進する機関であった「日本語教育振興会」は、自ら解散を決めるが、それと並行して戦後も予算配分を受け活動が期待されていた。その予算によって1945年度の下半期から1946年度という戦後早期に「調査・研究」が進められていたことを資料を示して明らかにし、その成果を評価した。

英日通訳者養成の目的で実施された研究だが、分担研究者として、その日本語のデリバリー能力の評価を実施、その問題点を分析した。結果、日本語の訳出スキルについては、英語の問題に加えて、日本語の発音や話し方の癖の問題があることが明らかになったので、これらの訓練が、通訳者養成には有用であることを示唆した。

The invited Thai students came to Japan based on the student exchange agreement between the governments of Thailand and Japan, arriving during the war in 1942 and another groups again in 1943. Japanese documents stated that the first six students who came to Japan in 1942 were excellent and well behaved, and the six students who came to Japan in 1943 were inferior and not obedient. Interviews with the former invited students by the author in October 2005 revealed misunderstandings in these documents. In this paper, the author analyzes the differences, and discusses the utility of interviews in qualitative researches.

1945年8月の敗戦から間もなく、同年12月に長沼直兄は財団法人日本語教育振興会の理事長としてその解散を決定し、財団法人言語文化研究所の設立準備に力を尽くした。1945年度下半期は「日本語教育振興会」から「言語文化研究所」への移行期にあたるが、この時期の事業に日本語教師養成講座がある。その内容を明らかにし、戦後初の日本語教師養成講座が従来いわれる1950年のものではなく1945年秋であることを明らかにした。

1903年の第1期から1947年の第6期までの国定国語読本には、この時期の文部省の事情を反映して、「外地」における「日本語普及」、またアメリカ等における日系移民の子供たちへの「日本語教育」の様子が、時事的な変化を敏感に反映して多く取り上げられている。記述内容からそのときどきの「国語（日本語)観」の推移をたどることができ、本稿ではその考察を行った。

日本では1930年代から1945年に国をあげて日本語普及が推進された。中で、従来とりあげられることの少なかった外務省の国際文化事業としての日本語普及について、実務を担当した国際文化振興会と国際学友会の第一次資料を調査、政策的側面と現場の実態の両面からその実態を明らかにした。対立概念と思われがちな「文化侵略」と「文化交流」が表裏一体であること、当時の教育理念の限界の現代への影響についても言及した。

1880年代に始まる日本の留学生受け入れにかかわる制度、政策について整理し、戦争を背景とする社会情勢の変化の影響がどう表れたかを検証した。また、「敗戦」後のＧＨＱによる留学生関係団体に対する評価（処分を含む）と、その影響について論じた。

いわゆる非漢字圏留学生に対する日本語予備教育課程は1943年に開校した国際学友会日本語学校において一年制の課程が実現したが、その推進力が、当時の日タイ関係を背景としたタイ国留学生への対応にあったことを、外務省関係の公文書等の資料から明らかにし、文化外交と日本語教育現場のかかわりについて論じた。

論文タイプ||研究ノート