小杉 裕子

Speech Pathology

障害児教育を充実させるために,言語聴覚士(以下,ST)が週1回公立小学校特殊学級に出向き,以下のことを行った.(1)発達障害児の言語発達評価を行い,IEP(個別指導計画)を見直す,(2)STが行う個別指導を教員に見学してもらい,逆に教員が行う個別指導をSTが見学して指導法の改善点について協議する,(3)朝の会や給食などの時間は,言語指示などに留意しながら子どもに接し,行動観察を行って言語環境の改善をはかる,(4)授業参観や家庭訪問などの学校行事を通して家族支援を行う.今回,そこで支援した自閉症児2名の支援経過および結果から,(1)医療側のSTは日常生活場面における評価が不十分であり,教育側の教員は言語評価が不十分であった,(2)今回行った教員とSTの連携方法は,お互いの弱点を最小限に抑えるのに有効であったことが示唆された.従って,このような障害児教育に対するSTの参画が就学後の発達障害児にとって重要であると考えた.

千葉県こども病院形成外科では1989年からdouble opposing Z-Plasty(Furlow法)を軟口蓋裂に行ない,1992年からは術式を工夫して全ての裂型に施行している。今回,Furlow法による初回口蓋形成術を行った口蓋裂症例39例(Furlow群)の言語成績を調査した。これを粘膜骨膜弁によるpushback法を施行した口蓋裂症例25例(pushback群)の言語成績と比較した。手術は同一の術者が行ない,鼻咽腔閉鎖機能と構音の評価は言語聴覚士が行なった。評価時年齢は両群とも大部分が4歳から5歳であった。その結果,1.良好な鼻咽腔閉鎖機能を獲得したのはFurlow群が82。1%,pushback群が76%でありχ²検定では手術法による有意差を認めなかった。唇顎口蓋裂と口蓋裂単独を分けて検定した場合も良好な鼻咽腔閉鎖機能獲得率に手術法による有意差を認めなかった。2.構音訓練を行なわずに正常な構音を獲得したのはFurlow群が66、7%,pushback群が48.0%であり,2検定では有意差を認めなかった。また,鼻咽腔閉鎖機能良好例のうち正常構音を獲得したのはFurlow群が75%,pushback群が47.4%でありχ²検定で有意差を認めた(χ²=3.986,df=1,p<.05)。3.鼻咽腔閉鎖機能良好例の構音障害は,Furlow群32例のうち口蓋化構音が12.5%,側音化構音が3.1%あった。pushback群19例には口蓋化構音が26.3%,側音化構音が31。6%あった。口蓋化構音と側音化構音の出現率はFurlow群の方に少ない傾向であった。以上から,Furlow法の言語成績はpushback法に劣らないことが示唆された。

言語聴覚士の役割は,様々なことばの障害をもつ子供達に対する言語治療を行い,コミュニケーションが円滑になるように支援してゆくことである.埼玉県小児医療センターに言語聴覚士による外来開設されて以来11年間に言語指導及び検査を行った患者を臨床統計としてまとめ,更に,言語聴覚士の役割や他科との連携について考察し,小児専門医療機関における言語臨床のあり方を検討した

聴取実験により,口蓋裂児の発話に対する了解度・異常度を調査した.対象音声は,声門破裂音を主症状とする口蓋裂児3名,健常児3名の発話による単語12個と文6個である.文は,名詞,助詞,動詞からなり,名詞以外には声門破裂音が含まれていない.聴取者は,4歳,5歳,6歳の健常児と,大学生・大学院生である.分析の結果,以下のことが明らかになった.(1)すべての年齢群において,健常児の発話よりも口蓋裂児の発話に対する了解度は低かった.(2)口蓋裂児の発話に対する了解度は,成人に比べて4歳,5歳,6歳児のほうが低かった.(3)成人では単語よりも文の了解度が高かったが,子どもでは違いがみられなかった.(4)成人と6歳児では,健常児の発話よりも口蓋裂児の発話に対する異常度の評価が高かった.一方,4歳児と5歳児では口蓋裂児と健常児の発話に対する異常度の評価に違いはみられなかった.