Takeyuki Ozawa

第4章では，現在特産品として全国に出荷している国産ターキーについて述べ，七面鳥生産組合への聞き取り調査の結果から，今後，ターキーが日本市場において普及する可能性と課題を検討したい。先述したが，我が国では太平洋戦争後，アメリカ軍の需要を予想し，また新しい動物性蛋白源として全国的に生産が進められ，なかでも(株)西府農場において，1970年代には，年間約5万羽を全国のホテルや問屋に出荷していた。しかしながら，輸入関税率の引き下げの影響を受け，国内のターキー生産は衰退の一途をたどった。そして，1998年に同社は清算され，国産ターキーは大きな市場を失った。それ以降，国産ターキー市場は，活性化されることなく，現在我が国の七面鳥生産組織は2カ所を数えるのみとなった。生産組合を有するのは，北海道と高知県であり，このほかに石川県でも産業として行われている。これらの県では，食肉としての利用だけでなく，村おこしの一環に役立て，特産品としてターキーを打ち出している。石川県では，1988年に地域活性化のために新しい産品作りを進めていたなかで，七面鳥生産組合を発足させ，山形県の専門業者から200羽の雛を仕入れて飼養を開始した。年間1,000羽前後を出荷していたが，組合員の高齢化に伴い生産組合は，2006年に解体し，現在では1軒の農家で行っている。生産量は500羽前後であるが，1,000羽まで増やすことを目標としている。

次に，一般消費者のターキーに関する意識調査の結果をもとに，食経験や需要の有無，ターキーの位置づけ等を明らかにした。そして，日本市場におけるターキーの普及の可能性および問題点を検討していく。ターキーに関する意識調査を，2012年11月3日，4日に開催された日本獣医生命科学大学学園祭にて行い，185部の回答を得た。そのうち有効回答は150部であった。回答者の構成は表9のとおりであり，男性60人，女性90人であった。150の有効回答のうち，53%に食経験があった。男性では約60%，女性では約49%にターキーの食経験があることが分かった。また，年代別にターキーの食経験を比較した場合，20，30代では食経験のない人がわずかに多かったが，40～60代においては，各年代の半数以上に食経験があった。食経験のある80人のうち，毎年必ずターキーを食べるという人は約14%おり，数回の食経験を持つ人は約80%にもなった。また，食経験の有無と所得階層による比較を行った。所得階層は，総務省統計局家計調査年報I.家計収支編に基づき，I: 354万円未満，II: 354～493万円未満，III: 493～640万円未満，IV: 640～849万円未満，V: 849万円以上とした。階層I，II，IIIをその他の所得層，階層IV，Vを高所得層として，x2検定を行った。その結果，高所得層がその他の所得層に比べ，有意にターキーの食経験がみられることがわかった(P

七面鳥肉「ターキー」は主要生産国である欧米を中心に，1年を通して消費されており，世界における消費量は，2012年において517万6千トンであった。また，世界のターキー生産量は増加傾向にあり，2012年では549万8千トンと，2000年に比べ15.6%の増加率であり，世界のターキー市場は着実にその規模を拡大させている。我が国においては，レストランやサンドウィッチ店，テーマパーク等で，ターキーが通年提供されるようになったものの，小売店の取扱いは大部分がクリスマスの時期に限られており，その数も少ない。近年，国際食品展や食品業界向けの展示会で，各国のターキー業者が出展し，日本市場へのターキーの定着を図るプロモーション活動が行われているが，依然として普及は進んでいない。それに加えて我が国におけるターキーの消費量や生産状況についての研究は，2000年以前になされたものが多く，今日における生産量や消費量，国内ターキー生産者の現状等は明らかになっていない。そこで，本研究では，(1)消費者アンケート調査を行い，一般消費者のターキーの食経験や需要の有無等を明らかにすること，(2)生産者に対して聞き取り調査を行い，国産ターキーの生産の現状および問題を明らかにすること，(3)調査によって明らかとなった，消費者の需要や国内生産者の現状を踏まえ，ターキー市場の規模拡大の可能性と今後の課題を検討することとした。