渡邉 大輔

Cognitive reserve (CR) refers to “the adaptation that helps to explain differential susceptibility of cognitive abilities or day-to-day function to brain aging, pathology, or insult”. Originally intended to explain individual differences observed in the context of cognitive aging, recent evidence from a handful of studies has shown that CR is also a protective factor for mental health. This study explored the relationship between CR and some measures of mental health in cross-sectional sample. Another aim of this study was to investigate whether CR might moderate the relationship between negative life events and mental health. CR (measured by education level, occupation attainment, and lifetime leisure activities), negative life events, and positive/negative mental health were assessed using a large survey with a sample of N = 15,953 Japanese adults (20–69 years). The results indicated that after adjusting for sociodemographic variables, there was an expected association between CR and mental health; however, the magnitude and significance differed by the mental health indicator or subgroups of age and sex. Furthermore, although limited, CR was found to mitigate the adverse effects of negative life events on mental health. Taken together, these findings suggest that CR may serve as a predictor of mental health outcomes across the lifespan, whereas such relationships can be altered by the lifestyle and experiences of people receiving the benefit of building CR. Future studies should investigate the mechanisms through which CR contribute to the improvement or maintenance of mental health.

本稿では，デジタル復元による計量歴史社会学アプローチについて紹介する．このアプローチは，過去の社会調査資料の調査票をすべて撮影し，統計分析ができるようにデータセットを復元する作業であるデジタル復元によって，過去の社会調査資料を個票レベルで分析することで調査時の人々の生活のあり方や意識などを明らかにするものである．具体的には，東京大学社会科学研究所に個票が保管されていた1950年代から1960年代の社会調査群である「労働調査資料」のデジタル復元作業について紹介する．そして，復元した調査データの二次分析からえられた家族研究に関連する知見について紹介する．最後に，デジタル復元による計量歴史社会学アプローチの意義や課題について述べ，とくに過去の社会調査の個票の保管の必要性を論じる．そのうえで，家族研究への意義や協働の可能性について議論する．

本稿では，神奈川県民生部と東京大学社会科学研究所が共同で1963 年に実施した「老齢者生活実態調査」（以下，老齢者調査）の概要とその特徴，および，そのデジタル復元のプロセスについて論じる．老齢者調査は，社会保障制度の整備が進む前の高齢者の経済状況を調査しており，その分析を通じて，当時の高齢者の家族との同居や別居の有無，扶養のあり方，および，世帯の経済状況などの分析を可能にする．この老齢者調査データの二次分析による知見について，さらに今後の分析を行うことが期待される変数を紹介する．最後に，調査責任者であった氏原正治郎に与えた影響について論じ，氏原が高齢者の問題を包括的な社会的，経済的な不安定性の問題とみなしていたことを論じる．

本研究では，介護支援専門員（CM）のケアマネジメント実践におけるインフォーマル資源（IF）活用に対する態度を明らかにし，活用頻度・属性との関連を考察することを目的とした．首都圏4自治体の居宅介護支援事業所・地域包括支援センター所属のCM・主任CMを対象として郵送調査とオンライン調査を実施した結果，988票の有効回答（回答率42.7％）を得た．探索的因子分析の結果，「本人の暮らし・つきあい重視」「IF活用しやすい制度等希求」「本人のウェルビーイング重視」「介護保険優先」「積極的なIF巻き込み」の5因子が抽出された．各因子得点を従属変数とし，IF活用頻度，主任CM経験年数等の属性を独立変数として一元配置分散分析にて比較した結果，本人の日常生活，ウェルビーイングを重視する態度や積極的にIFを巻き込む態度はIF活用を高めており，この傾向が強いのは経験5年以上の主任CM，地域包括支援センターであることが明らかとなった．

新型コロナウイルス感染症対策は，人と人との交流の抑制を求め，私たちの日常を大きく変容させている．そこで本稿では，高齢者の同居していない家族との交流に焦点をあて，感染症が長期に渡ってつづくなかでの世帯間の家族交流の変化について電話によるインタビュー調査データをもちいて検証した． その結果，家族と言えども交流を自粛している人が多くみられた．家族，親族などから支援を受けてICTをもちいたバーチャルな交流を積極的にもちいて家族と交流をとる人もおり，利用のための支援の重要性が示唆された．また，同居していない家族との社会的サポートの授受についても検証し，家族からの手段的サポートの受領は多くみられたこと，地域活動に比べてサポートの授受が継続していたことなどが示された． そのうえで，新型コロナウイルス感染症の広がりは，地域社会だけでなく同居しない家族においても，既存の社会関係の強度を試す経験となる可能性を論じた．

新型コロナウイルス感染症の広がりは，これまで地域における関係性を重視し，支援してきた地域包括ケアシステムの構築や地域支援事業にも大きな影響をおよぼしている．本稿は，高齢者の生活が，コロナ禍においてどう変化したのかを，都市と地方に在住する65歳以上の高齢者35名への聞き取り調査から考察する． 都市と地方では，日々の活動や外出への対応において異なる部分があるものの，コロナ禍が日常を変容させたという語り自体は維持されていた．また，畑仕事の有無による日常生活の維持や，買い物，受診行動を控えるかといった点について，都市と地方では違いがみられた．そのうえで，コロナ禍において従来の地域での関係のうえに，マスクでの交流，新しいボランティア活動，ICT活用に挑戦など，高齢者が新しい活動を始めているさまを描き出した．

What governs labour force participation in later life and why is it so different across countries? Health and labour force participation in older ages are not strongly linked, but we observe a large variation across countries in old-age labour force participation. This points to the important role of country-specific regulations governing pension receipt and old-age labour force participation. In addition to the statutory eligibility age for a pension, such country-specific regulations include: earnings tests that limit the amount of earnings when pension benefits are received; the amount of benefit deductions for early retirement; the availability of part-time pensions before normal retirement; special regulations that permit early retirement for certain population groups; and either subsidies or extra costs for employers if they keep older employees in their labour force. This paper asks two questions: Can we link a relatively low labour force participation at ages 60–64 to country-specific regulations that make early retirement attractive? and Can we link a relatively high labour force participation at ages 65–74 to country-specific regulations that make late retirement attractive? To answer these questions, we compared the experiences in a set of developed countries around the world in order to understand better the impact of country-specific rules and laws on work and retirement behaviour at older ages and, by consequence, on the financial sustainability of pension systems.

本研究は，都市高齢者の非常時（災害時など）と日常における近隣との支え合いへの意識と，近隣との関わり方との関連を明らかにすることを目的とした．横浜市に居住する65歳以上の市民のうち，住民基本台帳より無作為に抽出された2,800人に対し，郵送法による自記式アンケート調査を実施した．このうち，分析に用いる変数に欠損のない1,477人を対象に分析を行った結果，①あいさつやサポートの授受など，かかわる近隣の他者のいない人は男性で多いこと，②男性の近隣との支え合いへの意識は，非常時では家族資源の存在が，日常では社会経済状況が影響を及ぼすこと，③あいさつをときどきする，町内会・自治会活動に年数回程度の参加でも，近隣との支え合いへの意識を高めていることが示された．都市部の高齢者が支え合う地域社会のあり方を考えるうえで，これらの弱いかかわりにも目を向けていくことが必要である．

本研究は，終末期を迎える高齢者の受入経験のある事業所の専門職を対象に，仮想的質問法を用いた質問紙調査を行い，人工栄養補給の実施の理想的判断と現実的判断の一致および不一致の現状を明らかにした．調査は2011年10～12月に実施した．548名（回収率54.0%）から回答が得られ，欠損値を含まない426名を分析対象とした．<br /> 治療・介護方針のうち人工栄養補給を選択する者が理想的判断と現実的判断ともに最も多かったが，特に現実的判断で人工栄養補給を選択する者がより多かった．理想的判断と現実的判断とで回答が異なる割合は33.3%であり，理想的判断は現状維持，嚥下訓練等であるが，現実的判断は人工栄養補給と回答した割合が高かった．また,本ケースを「終末期である」と判断した者は39.7%であった．多項ロジスティック回帰分析の結果，人工栄養補給の実施の選択に関しては，事業所の種類，職場での看取り経験，終末期判断が統計的に有意であった．今後は仮想ケースと実例との比較分析を行うことが望まれる．

目的 本研究は，65歳以上の単身世帯（以下，高齢単身世帯）のうち，調査時点で在宅生活を継続している要介護高齢者と施設等へ移行した要介護高齢者の比較を通して，高齢者が在宅生活から施設等に移行する要因を明らかにすることを目的とした。<br /> 方法 大都市圏の6つの自治体の居宅介護支援専門員を対象に，担当している事例に関する質問紙調査を実施した。分析に使用する変数すべてに回答があった在宅継続224事例，施設等移行82事例を対象に，在宅継続か否かの種別を従属変数とするロジスティック回帰分析を行った。<br /> 結果 在宅継続の事例（以下，継続事例）の男性の割合は27.7％と施設等移行の事例（以下，移行事例）の35.4％に比べると低く，要介護高齢者本人のADLの自立度，認知症自立度については継続事例の方が良い状態であった。サービス利用に関しては，支給限度額割合は継続事例が74.1％と移行事例の66.8％と比べると高い一方，家族による身体介護の月間実施数は移行事例が6.7回と継続事例の3.8回に比べて高い状況であった。在宅継続意思は，本人の意思および家族の意思に関しては「あり」は継続事例が89.7％，51.8％と移行事例（65.9％，30.5％）よりも高かった。ロジスティック回帰分析の結果，要介護高齢者本人が男性であり，ADLの自立度が低く，認知症自立度が低く，本人および家族の在宅継続意思が低い方が施設等移行に該当しやすく，介護保険利用の支給限度額に対するサービス費用の比率が高い方が在宅継続に該当する傾向がみられた。<br /> 結論 本研究では，高齢単身世帯の要介護高齢者の施設等の移行の要因について，本人，家族，サービス（環境）の側面から明らかにした。さらに都市部において増加が見込まれる高齢単身世帯の自宅での生活支援のあり方に関する検討に貢献するものである。今後はパネル調査等を通して，在宅の継続のプロセスや規定要因等も詳しく検討していくことが望まれる。