平工 志穂

本研究の目的は，新型コロナウイルス感染症流行第１波直後における体育授業の受講に伴う学修成果，とりわけ主観的恩恵や身体活動について，授業形態と授業形式を踏まえて明らかにすることであった．体育を専攻しない大学生5,719名を対象に，2020年7-8月にWebによる調査を行った．調査内容は，運動部活動所属の有無や性別などの基本的属性のほか，体育授業の受講状況や満足度，初年次体育授業の主観的恩恵評価尺度（Perceived Benefits Scale in university First-Year PE classes：以下，PBS-FYPE）（西田ほか，2017），IPAQ-SV（the Japanese version of the International Physical Activity Questionnaire-Short Version）日本語版（村瀬ほか，2002），体育授業での学びに関する自由記述であった．その結果，受講満足度は5段階評価の2.92点，主観的恩恵は尺度基準値の65%，とくに，「協同プレーの価値理解」は基準値の5割未満と，コロナ前の大学体育授業よりも顕著に低い値であった．運動部所属者以外の総身体活動量の平均値は，先行研究基準値より男子で37%，女子で28% 低く，中央値は健康づくりのための身体活動基準2013（厚生労働省，2013）の23 METs・時/週を大きく下回っていた．2元配置分散分析の結果，大部分の下位尺度にて，授業形態と授業形式の交互作用が有意であった．また，PBS-FYPEのいくつかの下位尺度ではオンデマンド型より同時双方向型の形態の方が，講義のみより実技と講義の両方の形式の方が，ともに高い主観的恩恵を示した．身体活動については，オンデマンド型での授業形式の差異は認められなかった一方で，同時双方向型では講義のみよりも実技と講義の両方を行う授業の方が，有意に高かった．コロナ禍の体育授業での学びに関する自由記述のテキストマイニング分析から，オンライン授業を通じて，室内にて可能となる正しい運動方法や健康的な生活習慣を考える機会についての学修がなされたことが明らかになった．結論として，コロナ禍のオンライン体育授業の学修成果は，学生の受講満足度，主観的恩恵，身体活動量のすべてにおいてプレコロナ期の結果と比べて著しく低いことが明らかになった．また，オンデマンド型よりも同時双方向型の授業形態が，講義のみよりも実技と講義の両方の授業形式が，高い学修成果をもたらすことが示唆された．

【背景】新型コロナウイルス感染症の蔓延予防のため緊急事態宣言が発令され，2020年前期は多くの大学で遠隔授業が行われた．実技を前提とした体育授業も遠隔で行われたが，その実態が明らかではなく十分な教育効果が得られたかは定かではない．そこで本研究では遠隔授業を余儀なくされた状況下において，体育実技授業の実態や課題，教員の働き方について調査を行い，ポストコロナに向けた大学体育を模索することを目的とした．【方法】107名の大学体育教員を対象に，Googleフォームを用いたWEBアンケート調査を行った．【結果】91.6％の教員がオンラインを含むかたちで全授業を開講したことが分かった．遠隔授業が78.5％，遠隔と対面の混在が19.6％であった．遠隔授業の内訳はオンデマンド型が41.5％，同時双方向型が25.0％，資料配布・閲覧型が22.6％であった．82.3％の教員が例年に比べ労働時間が増えたと回答しており，3倍以上が31.8％，2倍以上が26.2％であった．教育効果の主観的達成度では，「協同プレーの価値理解とコミュニケーション能力の向上」，「学校への適応」の2項目は他の項目に比べ有意に低かった（p<.05）. 重回帰分析の結果，やりがいは，主観的達成度，ワークエンゲージメント，SOCスケール，職業性ストレスにより説明ができた（寄与率42.1％，F=18.56，p<.001）．【考察】遠隔授業により「対人コミュニケーションスキル」や「学校への適応」については達成しにくいが，「規則的な生活習慣」，「体力・身体活動の増強」，「自主性や自発性」の教育効果を感じていた教員が半数程いることが示された．やりがいを持っていたものほど，遠隔による体育実技授業の教育効果をポジティブに捉えていた．大学体育の教育目的を再考し，遠隔授業で経験したノウハウをアクティブラーニングに応用するなどポストコロナの新しい大学体育授業を作ることが重要である．

筆者らは大学体育の実技授業における授業効果として期待されるコミュニケーションスキルの向上を目的としたルーブリックを開発し、その概要と効果について昨年度の本学会で発表した。本研究ではそのコミュニケーションスキル・ルーブリックについて、評価尺度を4段階から5段階へ変更、ルーブリックの自由記述欄について、学生が評価項目をより意識して振り返ることができるような聞き方に変更するなどの改良を行い、その効果について5大学で調査を実施した。効果はコミュニケーションスキル尺度ENDCOREsを用いて検討・分析した。 その結果、自己統制、表現力、解読力、自己主張、他者受容、関係調整のいずれのコミュニケーションスキルも、ルーブリックを用いた授業の方がより高まる可能性が示唆された。

Understanding the current status of the physical fitness and dietary intake of students is very important for improving their quality of life. This study examines the relationships between physical fitness and dietary intake, and body mass index (BMI) in students. The subjects were 398 female university students, who were divided into three groups according to BMI (Lean, ＜18.5; Normal, 18.5≦BMI＜25; and obese, ≧25 kg/㎡). The results showed that the lean group had weaker grip strength than the obese group, and, for both instantaneous force and endurance, the obese group showed poorer performance than other groups. With regard to dietary intake, the highest protein intake (％E) was found in the obese group, who also consumed more animal protein and fat than the other groups. The conclusion of this paper is that appropriate interventions to modify physical activity and dietary behavior are needed in wellness education programs at universities in order to contribute to the improvement of the quality of life of female university students.体格の違いによる体力と栄養素及び食品の摂取量の現状を把握することは，女子大学生のQOLを改善するために大変重要である．そこで，398名の女子大学生の体格をBMIにより分類し，それぞれの体力と栄養素及び食品の摂取量を比較した．体力において，低体重群は筋力が，肥満群では瞬発力及び持久力が低いことがわかった．栄養素摂取量において，たんぱく質エネルギー比率が肥満者で高かった．特に，動物性たんぱく質の摂取割合が影響していた．また，脂質エネルギー比率においては，3群間で有意な差がみられないものの，動物性脂質の摂取割合が肥満者で高かった．これからの女子大学生のQOLを改善するためには，全体的な運動不足の解消と食事指導に加え，体格に見合った体力増進・維持や食事内容の改善を目標としたウェルネス教育が必要である．