山本 聡

本研究では,観光資源の多様性,交通の利便性,観光客の収容性,観光開発のための未利用地の存在量の4つの指標から淡路島における観光開発の動向と現状の観光開発ポテンシャル評価を試みた。その結果,これまでの観光開発の動向から捉えた観光開発ポテンシャルは,洲本市が最も高く,北淡町と西淡町がこれに続く。一方,三原町はポテンシャルが最も低いことが明らかとなった。以上の手法を用いて現状の観光開発ポテンシャルを評価することは,これまでの発展軸上での観光開発の可能性と限界性を評価できるものであり,今後の観光開発のあり方を探る上で重要な視点と考えられる。

本研究では、街区公園を対象に、居住者から公園までの距離、近隣住区内の生活行動パターン、公園の内部状況と、街区公園の利用実態や公園の選択理由との相互関係を探った。その結果、居住者が街区公園を利用する際、最も近い公園を最もよく利用するとは限らないことが明らかとなった。これは、立ち寄りやすさや心理面での近さ等のアクセス面と公園の緑環境や施設整備水準等の内部状況が大きく影響するためである。従って、公園へのアクセス性の向上を図る日常生活動線上への公園配置や公園の整備水準向上を図る質的整備が利用圏域を拡大し利用率を高め、さらに、街区公園に対する愛着を高めることが公園利用率の向上に効果的であるといえる。

本研究では,主な尾根筋を骨格とする分水界によって囲まれる「小流城」を解析単位として,種々の開発によって変化を受けた農村の空間構造が農村景観に与える影響を景観評価を通じて明らかにすることによって,農村景観の保全の方向性を探ることを目的とした。その結果,農村景観の評価は,解析単位である環境区が保有する地形特性と土地利用特性でほぼ9割がた説明できることが明らかとなった。その中で,地形特性では谷構造を保有していること,土地利用特性では二次林,水田と集落がセットとして存在することが農村景観の評価を高めることが明らかとなり,谷構造の保全を基調として,水田と集落の背景となる二次林をセットとして保全することが重要であると考えられる。

本研究では,コンピュータグラフィックスを用いて,都市河川の基本構造モデルと修景緑化モデルを作成し,モデル画像を刺激媒体とした心理実験を通じて今後のスーパー堤防化に伴う都市河川の空間整備に関する課題と方向性を探った。その結果,都市河川の空間整備に際しては,河川空間のみならず沿川の建物の高さとの関係を考慮した一体的空間として景観形成を図ることが重要であること,流路線形が曲線線形で河川幅と沿川の建物の高さとの比率が3.0程度であることが望ましいスケール感を創出する可能性があることや高水敷,堤体の両方に芝生緑化を導入し,建物の前面に高木緑化を導入することが総合的な快適性を高めることが明らかとなった。

各種の公的機能を保有する市街化区域内農地の保全の必要性が論議されている中で,本研究では,大阪府堺市を対象に,存在形態に基づいて都市内農地の類型化を試みるとともに,存在形態と農地が持つ緑地機能の評価との相互関係を明らかにすることを試みた。その結果,各小学校区は農地の存在形態に応じて7つのタイプに類型化することができた。存在形態と各種の機能との係わりを捉えると,農地の存在形態に係わらず,全般的に自然供給機能が最も高く評価され,景観形成機能や微気象調節機能等が続いて高いことが明らかとなった。また,存在形態別では田集積地区が最も各種の機能に対する評価が高いことが明らかとなった。

本研究では,川らしさの保全・創出を図る上で,河川空間の流路形態,水の表情と空間の自然性が重要であると考え,河川空間の流路線形,低水路水際形態,高水敷の修景緑化形態を操作した基盤整備モデルと修景整備モデルを作成し,モデルに対する景観評価を通じて,川らしさを保全や創出するための課題と方向性を探った。その結果,川らしさの保全・創出には,流路線形が最も重要であり,中でも,低水路線形を曲線とすることが効果的であることや水際部の曲線に加え低水路にヨシや洲を導入することが有効であることが基盤整備モデルから明らかとなった。さらに,高水敷の修景緑化の意義が修景整備モデルから明らかとなった。

本研究では,居住環境の相違や高齢者の属性の違いが身近な環境に対する充足度に及ぼす影響を明らかにし,今後の高齢化社会に対応した環境整備のあり方を探った。その結果より,居住環境の整ったニュータウン地区では,充足度は全般的に高いものの,道路環境への木目細かな配慮や歴史性の創出方策が重要な課題であり,特に,無職者には健康関連の施設整備,一世代型にはコミュニティ形成が急務であると考えられる。居住環境が未整備な旧市街地地区では,定住性の高い高齢者には居住環境の質的整備が重要であり,特に,無職者には生活関連施設等の屋外施設整備,多世代型には屋外施設整備や道路の安全性の確保も重要な課題であると考えられる。

本研究では,高蔵寺ニュータウンに存在する保存緑地を対象として,保存緑地の物的諸特性とアンケート調査を通じて捉えた保存緑地が保有する景観性,利用性,自然供給性に対する評価との相互関係を明らかにし,今後の保存緑地の活用のあり方を探った。その結果,保存緑地の主に立地条件によって規定される公共性,アクセス性や可視機会に応じて,居住者が捉える意識構造が影響されるといえる。評価では,利用性に関しては,緩傾斜地形を含むことや園路整備率が高いことが評価を高め,景観性や自然供給性に関しては,主に植生特性が影響し,高木層の被度が高く,二段林であり,高木層の多様度が高いことが評価を高めることが明らかとなった。

本研究は,都市における存在形態の異なる緑地(古墳)を対象に,周辺居住者の意識調査を通じて,居住環境形成に係る緑地の存在効果を明らかにすることを目的とした。その結果,緑地の存在効果に対する評価は,自然供給効果に対する評価が高く,次いでアメニティ効果となっており,しかもこれらの効果圏域は広い。一方,微気象調節効果のうち夏の微気象調節効果や騒音軽減効果に対する評価は高いものの,その効果圏域は狭く,他の微気象調節効果はほとんど評価されていない。また,可視状況や接触頻度も緑地の存在効果に影響を及ぼし,緑地が見え,接触頻度が高いほど,存在効果に対する評価が高くなることが明らかとなった。

本研究では,都市河川の空間整備形態と周辺景観との2側面を操作した河川空間整備シミュレーションモデルを画像処理システムを用いて作成し,モデルに対する景観評価を通じて,周辺の上地利用特性や景観に調和した都市河川の空間整備の方向性を探った。その結果,高層住宅地区では複断面形状で緩傾斜護岸あるいは階段護岸のモデルの評価が高く,水辺へのアクセス性を高めた親水機能の確保を主体とした整備が求められ,商業地区では断面形状に関わらず高木緑化を導入したモデルの評価が高く,親水機能よりも修景緑化を主体とした整備が求められ,業務地区では,親水機能とともに修景緑化を行った整備が求められることが明らかとなった。

本研究では,淀川支流のひとっである天野川の下流部をケーススタディとして,画像処理システムを用いたフォトモンタージュ法により,河川の断面構造と構成部位別の素材を操作した河川空間整備シミュレーションモデルを作成し,モデルに対する評定調査を通じて研究を進め,河川空間における自然性と親水性の創出に関わる整備手法の開発に寄与することを目的とした。その結果,親水行動や快適性といった親水性の向上を図る上では,水辺での人間の活動空間を単に確保するだけでは不十分であり,水辺での人間の活動空間を確保しつつ,かつ,その空間の構成素材に芝生を導入することによって,初めて,効果が現れることを明らかにした。

本研究は,公共空間と接道部空間とを相互に関係づけながら,フォトモンタージュ法を用いて景観シミュレーションモデルを作成し,景観モデルの評価を通じて今後の街路修景・緑化手法に関する有効な知見を得ることを目的とした。その結果,公共緑化に関しては,壁面状況の良悪に係らず,高木の樹冠を大きくすることによって景観の向上が認められ,修景・緑化効果を明らかにすることができた。特に,歩道中央植栽は,修景・緑化効果を十分に発揮することが明らかとなった。接道部緑化に関しては,壁面状況,植栽形式に係らず,接道部を緑化することによって景観が向上することを明らかにし,接道部緑化の修景・緑化効果を確認することができた。

本研究では自然地域内の樹林地,水辺空間,自由広場といった多様なオープンスペースを対象として,オープンスペースの物的諸特性と利用者の行動面-心理面の2側面との相互関係からレクリエーション価値の評価を試みた。その結果,広場型オープンスペースは自然性の評価は低いが,心地良さに関連する開放性と総合的満足度の心理面での評価が高く,利用面では地形によって利用形態が異なるものの,平坦な地形では滞留型利用,傾斜地形では休養型利用が中心となることが明らかとなった。また,樹林型オープンスペースでは落葉広葉樹林が針葉樹林に比べ心理面での評価が高く,行動面では地形に応じて利用形態が異なることが明らかとなった。