石垣 恭子

PURPOSE: Cancer Consultation and Support Centres (CCSCs) in Japan have been established at designated cancer hospitals nationwide and these centres provide information and consultation support for cancer care. The purpose of this study is to analyse the status and content of consultations during the COVID-19 pandemic using consultation record data from the Cancer Consultation Support Centre (CCSC) database from January 2020 to March 2021. METHODS: First, we examined the number and percentage of cases involving and not involving COVID-19 and compared the items of the entry forms between the groups. The comparison between the two groups suggests that the traditional consultation items used before the COVID-19 pandemic did not adequately cover the consultation content during the COVID-19 pandemic. Therefore, we categorised the content of consultation records related to COVID-19. RESULTS: As a result, the content was consolidated into 16 categories, which were appropriately captured from five different aspects. CONCLUSION: Using the resulting categories, we were able to create a complementary consultation entry form that could be operational during the COVID epidemic and consult consultants for the support they needed. TRIAL REGISTRATION: Not applicable.

本研究の目的は,ベテラン看護師と新人看護師の電子カルテからの情報収集の時間,範囲,量の違いを明らかにし,新たな評価手法を提案することである.研究対象者は模擬患者について電子カルテから日勤勤務前の情報収集を行った.情報収集の様子は視線計測機を用いて録画を行い,情報収集の時間,範囲を明らかにした.情報収集終了後,研究対象者へインタビューを行い,最終的に把握した患者情報の量を明らかにした.結果,「看護記録」の平均注視時間がベテラン群より新人群が長く,両群の有意差を認めた.情報収集の範囲は,ベテラン群は必要だと考える情報を選択し,新人群より多く画面を切り替えて注視していたが,新人群は1つの内容を集中的に,時間をかけて情報収集を行っていた.情報収集の量は,「薬物療法」に関する内容は両群とも多かったが,「今後の予測」に関する内容はベテラン群が新人群より平均値が高く,両群の有意差を認めた.(著者抄録)

病棟勤務女性看護師のストレス状況を、職業性ストレス簡易調査票、およびストレス対処にかかわる回避型対処行動から明らかにすることを目的に、13病院47病棟の病棟勤務女性看護師を対象に質問紙調査を行い、869名(平均年齢33.6±9.6歳)より有効回答を得た。その結果、回避型対処行動高低群比較では、高値群は低値群より、高い「ストレス反応」である「抑うつ感」が有意に高く、「職場のサポート」が低いことから、回避型対処行動高値群へは意識的に「職場のサポート」を行う必要があると考えた。

本研究の目的は、がん相談支援センターに蓄積される相談記録に対する体系的なデータ活用への第1段階の取り組みとして、相談記録の1年分(9,451件)を対象に、相談内容項目と相談記録文に対して共起性分析とテキストマイニングの手法を用いて相談内容を構造化し、そのパターンと傾向を明らかにすることである。その結果、まず、相談内容項目の組み合わせパターンを可視化できた。次に、各項目の相談記録文における共起関係のネットワーク図に基づいて、「受診方法・入院」では、がんの疑いやがんの診断後にがんの専門病院を受診したいこと、「症状・副作用・後遺症への対応」では、薬物療法に伴う副作用を医師に相談したいという状況が読み取れた。また、「医療費・生活費」では、高額医療費の払い戻しの仕組み、「がんの検査」では、検査の申し込み方法や料金、検査前の水分摂取や定期内服薬の相談が確認できた。さらに、相談内容項目が複数に亘る場合には、これらの各項目における相談内容のパターンを組み合わせて対処することができると考える。本手法によって相談記録を構造化した結果は、相談支援従事者にとって相談内容の文脈を共有し、相談対応に必要な知識の強化に活用できることから、膨大な相談記録に対するアプローチ手法としての有用性が示唆された。(著者抄録)

電子カルテシステム導入済の400床未満の病院に勤務する看護師を対象に、電子模擬カルテシステムを活用した看護情報の二次利用に関する研修を実施し、受講者へアンケート調査を行った。その結果、全ての項目にて受講後に研修内容の理解度が上昇し、研修前と比較して有意な差を認めた。(著者抄録)

電子カルテシステムが導入された200床未満のA病院に勤務する新人看護師とベテラン看護師を対象に、勤務開始前における受持ち患者の情報収集を行う際の所要時間や情報収集項目について調査を行った。その結果、「必ず見る」とする情報は、初めて受け持つ患者の場合であっても、自身が勤務時間内に実施しなければならない業務に関する内容が挙げられていた。(著者抄録)

看護研究の指導者となり得る臨床看護師が、臨床看護研究を指導する際に看護情報を活用するために必要な継続教育システムの検討に資することを目的に、日本看護協会の認定看護管理者教育課程ファーストレベルを受講した臨床看護師100名へ質問紙調査を行うとともに、当該看護師を対象に行われた先行研究などを調査した。その結果、臨床看護研究における看護情報を活用するための継続教育システムの試案として、その学習目標を「適切な検定手法が選択できる」「検定手法の手順が、一手法以上説明できる」「デモデータを利用して、一人で演習内容が実行できる」と設定した。

中規模病院の臨床看護師に看護研究のためのデータ処理研修を実施し、講義・演習前後の理解度について質問紙調査を実施し、研修の効果について検討した。対象者は200床未満1施設、400床未満2施設の看護師46名であった。データ処理研修についの質問紙調査の結果より、講義の時間についてやや満足30.4%、満足43.5%、演習の時間については、やや満足41.3%、満足26.1%などの回答が得られた。また、EBN、データの尺度、データの入力、クロス集計、t検定、χ2乗検定、相関に関して、講義・演習で理解が深まったとする評価が得られた。自由記述の結果にはこの研修を受ける対象者として、看護研究をする者以外に、教育担当者や管理者、褥瘡等の医療チームの担当者が適しているという意見が見られた。また、所属施設の電子カルテからのデータの取り出し方を学ぶ機会や、具体的なデータを使用したデータ処理演習を受けたいという希望も見られた。

A病院で実施したEvidence-Based Nursings(EBN)実践教育の結果を基に、各教育内容に沿った評価方法について検討した。2015年10月9日A病院の各病棟毎に組織された看護研究グループのメンバーを対象としたEBN実践教育を実施し、研修会終了後質問紙調査を実施した。行った講義は、「EBNとは」、「看護研究」、「文献検索」、「統計の基本」、「電子カルテとは」、「データの抽出と処理」であった。これらの知識の取得に演習を加えた実践教育を行った。27名から質問紙が回収され、16名から有効回答が得られた。EBNについての理解、データの尺度の理解、データ入力の理解、基礎統計量の理解などの今回調査した11項目全てについて、受講後の点数が有意に高くなっていることから、研修の実施が一定の効果が得られていると考えられた。今後は、研修で得られた知識と実技が実際の病棟においての行動で活用できているかについて調査が必要であることが指摘できた。

生活習慣病の予防対策としての健康的な食生活の実現には，食生活の実態を知ることが基本要件となる．本研究では，家族の健康的な食生活の質的向上に寄与する支援システムを構築する．<br/> 本システムは，以下の4つの特徴を有する．①食事入力が便利なタブレット端末を用いるシステムを構築する，②特に健康上の問題を有していない者を対象とする，③家族成員の健康的な食生活の質的向上を主題とする，④食事入力の簡素化を図るべく，食事メニューの分類と構成に注力する．<br/> 本システムの有用性と，実生活の中でどの程度の入力が可能かを検証するため，毎日の入力を強制せず6家族を対象として試行実験を行う．<br/> 結果，家族間で入力率に差があったものの，入力率がほぼ100％であった2家族では，システム使用を重ねるに従って，操作時間が短縮し，かつ摂取カロリーが目標値に漸近する趨勢が見られ，本システムの有用性にかかわる評価が得られた．

当院では2011年3月に病院情報システム(システム)を導入しており、以後、システムに関する現場からの改善要望を病院情報管理部がベンダーの開発チームに提出しているが、今回、ユーザーの潜在的なシステム改善要望を把握することを目的に、病院情報管理部に寄せられたシステムへの「問い合わせ」の記録をテキストマイニングにより分析した。調査期間(2011年7月～2012年4月)中に寄せられたシステムへの要望を内容とするテキスト74件を分析した結果、「修正したい」や「変更したい」などの40パターンに分類され、2回以上類似した問い合わせがあったのは「入院予約の診療科を変更したい」「手術の入院と外来の区分を修正したい」であった。

近年，高齢化による疾病構造の変化，在院日数の短縮，介護保険の導入などにより在宅での看護 / 介護の必要性が増大している．しかし，在宅療養者やその家族の医療知識不足に加えて，知識を獲得するためのしくみは整備されていない．これらの問題を解決するために，今回個人・症状ごとに対処方法を提示するシステムの開発を行った．次のステップでは，データを定義するスキーマとして最新のWEB技術であるRDF（Resource Description Framework）を利用することを想定して，既存の看護学文献などから看護 / 介護知識をエレメント化して抽出し，それぞれのエレメントの関係を定義したデータベースを作成した．さらに，このデータベースからデータを再構築し，最適化された知識を提供することを目的にシステムの開発を行った．本研究で試作したシステムは症状から疾患を推定し，対処方法を抽出する基本的なデータ構造に加えて，治療中の疾患を関連付けることにより疾患や対処方法が個人・症状ごとに最適化されるように設計した．その上で発熱が起こる13疾患に限定し，症状から疾患を推定するためのデータベースと，症状と症状から推定された疾患に治療中の疾患を関連付けた対処方法データベースを作成した．さらに，利用者が入力した情報に基づき，疾患を推定したプロセスと，その疾患に対する対処方法項目ごとに最適化された知識を提示することができるプロトタイプを作成し，医療専門家と一般ユーザを対象に使用実験によるシステム評価を行った．その結果，最適化された知識を提供できたと同時に良好な反応を得ることができ，在宅看護 / 介護支援システムとして実用化が可能であることが示唆された．

大学院生(前期、後期課程)から、各自のEBNの捉え方をアンケート調査し、現在の教育カリキュラムの評価も含めて検討した。調査対象者は、すべて看護師資格を取得しており、看護の臨床経験を持っていないものは、1例であった。EBNを最終的には患者に対して質の保証された看護サービスを提供するための手段と捉えている者が多く、EBNに対する正確な意識を持ち合わせていると考えた。大学院では、エビデンスを生み出す上での手段を修得し、研究を実践する場所としての認識が強いことから、質保証された文献の収集方法の教授等、情報の収集・根拠の検索について、知識や技術を教授する役割は大きいと考えた。研究テーマの着眼点は、各学生の学歴や臨床経験等、大学院入学までの経歴が大きく影響すると推測され、学生1人1人の背景にあわせた多様な対応が必要と考えた。

長期療養型病床群では，看護師・准看護師・介護職などの様々な職種が，看護情報を共有しながら，患者の日常生活の支援を行っている．<br/> 今回，長期療養型病床群であるX病院において，看護，介護職の実践能力の向上や評価をサポートするための看護過程支援システムの一部として，標準化された観察項目を，看護指示の中の観察指示を表現する用語として利用することができないかと考え，看護観察指示システム(以下，本システム)を構築した．<br/> 本システムを導入した後，実際の観察指示の入力状況を調査した結果，標準患者観察マスターから，観察項目を選択する方法について，文字検索のみではなく，「観察目的」「観察説明」を組み合わせた検索を可能にすることで，さらに簡潔および迅速に，選択することが可能になると考えられた．

看護情報学専攻の大学院前期課程を修了した保健師に求められる能力を明らかにすることを目的に,市町村および県・保健所における保健師業務関連科に勤務する課長など4名を対象に半構成的面接を実施した.その結果,保健師業務へのシステム開発時に,保健師業務をシステム化するために必要となる作業を専門職員とともに行う能力や,保健師のニーズをシステムに反映できる能力が求められていることが分かった.また,住民への情報提供などに当たって,どのような情報技術が活用できるかを自身で考えることのできる能力も求められていることが分かった

<p> 近年，看護大学や大学院の設置など，看護の高学歴化が進む中，看護情報教育はその多くの教育機関において実施されてきている．しかし，情報技術の発達やカルテ開示など，情報を中心とした看護を取り巻く環境は急速に変化しており，これらの急速な変化に対応するためには，看護師養成教育機関を卒業後の継続教育が不可欠になると考えられる．本研究では，現在，病院に勤務している看護師を対象に，今まで受けてきた情報教育の経験や勤務先での継続教育における看護情報教育の実施状況について調査を行った．その結果，看護師養成教育機関において情報に関連した講義を受けた経験のある看護師は少なく，継続教育において情報教育を受けた経験のある看護師も少ないことが明らかになった．また，今後の継続教育における看護情報教育の必要性は多くの看護師が認めており，看護の専門性を有した「看護情報学」としての教育内容の確立や方法などの整備が必要であると考えられた．</p>