森 菊子

【目的】自分の強みに気付き,健康な生活習慣を継続するための自分なりの方法をみつけることを目標とした特定保健指導プログラムを作成し,評価を行った。また,A市における特定保健指導対象者の特徴を明らかにした。【方法】対象者は,全5回からなる特定保健指導新プログラムに参加した住民である。プログラム開始時および終了時に無記名式アンケート調査を実施した。アンケート内容は,基礎情報,生活習慣,SCAQ(Self-Care Agency Questionnaire),プログラムに関する自由記載であった。分析はWilcoxonの符号付き順位検定により実施した。所属大学の研究倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】特定保健指導プログラムの対象者329名中,参加者は92名であった。プログラム開始時のアンケート総回答者数は56名で,回収率は60.8%であった。食生活については,「改善するつもりである(概ね6ヵ月以内)」が49.1%と最も多かった。運動習慣についても,「改善するつもりである(概ね6ヵ月以内)」が31.5%と最も多かった。5回すべてに参加したものは14名で,欠損値を除いた11名において,SCAQに有意な改善は認められなかった。食習慣,運動習慣ともに「既に改善に取り組んでいる(6ヵ月未満)」が2名から4名に増えた。変化した理由としては,「今までは自分に甘く改善しようと思わなかったが,なにより意識が変わり,真剣に自分の体のことを考えるようになった」などがあった。また,食習慣,運動習慣ともに「改善することに関心がない」と回答した1名が「改善するつもりである(概ね6ヵ月以内)」に変化した。【結論】食習慣,運動習慣の改善意思については増加傾向がみられたが,分析データ数が少なく,効果を示すことはできなかった。(著者抄録)

目的 人口減少と高齢化が進む中山間地域在住高齢者における訪問看護に対する認知度を把握し,関連する項目について明らかにすることで,在宅医療人材不足が深刻な地域における,訪問看護の適正利用の促進と在宅ケア体制の整備に向けて,訪問看護に対する住民ニーズを探索する上での基礎資料とすることを目的とした。方法 中山間地域であるA県北部の二次医療圏B地域の5市町在住の65歳以上の元気〜虚弱高齢者を対象に,無記名自記式質問紙調査を実施した。質問項目は,訪問看護の認知度に関する項目(名称・サービス内容・サービス内容別認知度),基本属性,介護保険サービス利用に関する項目,健康要因に関する項目,社会関係要因に関する項目とした。訪問看護のサービス内容認知度と各項目との単変量解析およびロジスティック回帰分析により関連する項目について分析した。結果 578件の有効回答のうち(有効回答率60.0%),訪問看護の名称は526人(91.0%)が認知していたが,サービス内容については375名(64.9%)の認知度であった。内容別では,「療養上の世話」(73.0%),「病状の観察」(64.0%)の順に認知度が高い反面,「精神障がい者の看護」(19.9%)と「ターミナルケア」(27.2%)の認知度が低かった。訪問看護サービス内容認知度の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析では,訪問リハビリテーションの認知度と,別居家族・親族とのソーシャルサポートが有意に影響していた。結論 訪問看護サービスの内容別の認知度に差があり,認知度が低いながら社会的要請が高い精神障がい者やターミナルケアに対する訪問看護の意義と,地域住民へもたらす価値をいかに可視化し伝えていくかが課題として示された。訪問看護のサービス内容認知度には訪問リハビリテーションの認知度と別居家族・親族のソーシャルサポートが影響しており,背景として,訪問リハビリテーションを普及促進している地域医療体制の後押しによる住民ニーズの高まりと,地元を離れた別居家族の介護参加のあり方の一端がうかがえた。訪問看護サービスの具体的な内容の認知度向上により,地域住民の潜在ニーズの発掘と適正利用につながることから,リハビリテーション専門職とのさらなる連携強化と,別居家族・親族による介護体制の特徴を加味した情報発信上の工夫が必要である。(著者抄録)

【目的】本研究の目的は、看護相談に参加した地域住民の1ヵ月後の健康に対する意識の変化を明らかにすることである。【方法】生活習慣病と足に関する看護相談に参加した地域住民に、看護相談を受けた事をきっかけに健康について意識したこと、今後の生活に取り入れたいと考えたこと、自身の生活に取り入れてみたこと、またその後の体調の変化について半構成的面接を行った。データは、健康に対する意識について語っていた内容を抽出し、研究協力者の言葉を使って意味のまとまりごとに整理し、分析を行った。本研究は研究者所属施設の研究倫理委員会で承認を得て実施した。【結果】研究協力者は60〜80歳代の男性4名、女性5名で平均年齢は77.3歳だった。看護相談への参加回数は初回が1名、2回以上が8名であった。研究協力者は、看護相談を受けたことや教えてもらった内容を実施することで、【足への関心の高まり】、【自分の足に必要な手入れを行うことへの意識の高まり】、【健康のために新たな知識を得たい】という意識の変化があった。しかし、【足のケアを習得することは難しい】、【生活習慣を改善することは難しい】という意識もあった。【結論】生活習慣病についての看護相談に参加後1ヵ月で、足に対する関心やケアを行うことへの意識に高まりがみられた。また、看護相談で話をすることが、今の生活を振り返る機会となり、健康への関心が高まって、健康のために自分の身体や生活に合った情報を知りたいという意識の変化につながっていた。一方で、一回の看護相談だけでは足のケアを習得したり、生活習慣を改善したりすることに難しさを感じていた。(著者抄録)