Kaduyo Miyake

小児のセルフケア看護理論構築のため大学教員6名と小児看護専門看護師6名に小児のセルフケアをどう捉えるかインタビューを行い、セルフケアについて語られた内容から実践に活用する視点で分析を加えると18のカテゴリーに分類された。これらより小児のセルフケア看護理論の必要な要素として、『子どもの発達に応じたセルフケア』、『子どもをできる主体として捉える』、『子どものエージェンシーとしての能力』、『子どもにおける依存と不足の意味』、『依存的ケアエージェンシーとしての能力』、『子育ての文化と甘え』、『親子のありよう』、『親役割』の8つが抽出された。これらの要素について、どのようにわかりやすく説明するかが今後の課題である。(著者抄録)

癌をもつ子どもに対する手・足のマッサージの疼痛緩和効果を明らかにすることを目的に、当該患児4名(男児1名、女児3名。8〜15歳)へ1日1回10分、5日間にわたってマッサージを行い、終了後に患児および家族へインタビューを行うとともに、病棟看護師24名へアンケート調査、インタビューを行った。また、客観的評価として、マッサージ中の手掌の神経性発汗、および睡眠状況、唾液中のアミラーゼ活性によるストレス測定を行った。その結果、マッサージは、癌をもつ学童前期の子どもにとっては快を提供するケアとして効果があり、学童後期以降の子どもにとっては快・リラックス効果があることが示された。

小児の「痛み緩和ケアツール」(エビデンスに基づいた痛みアセスメントツールと非薬理学的援助方法(マッサージ))導入過程における専門看護師(CNS)が用いる技術と役割を明らかにすることを目的に、「痛み緩和ケアツール」を所属施設に導入したCNS4名の実践報告書を内容分析した。その結果、CNSが用いる技術と役割として、【現状を分析する】【研究導入の有用性とタイミングを検討する】【ケアツールを導入したケア環境の調整のために組織と交渉する】【倫理調整を行う】【ケア提供者としてのモデルとなる】【実践の場に合わせてケアツールを発展させていく】【変化を推進するための仲間づくりを行う】【看護師のエンパワメントを支える】【多職種と協働しケアの質の向上に取り組む】の9つのカテゴリーが抽出された。

痛みのある小児やその家族に対するケアとしての「痛み緩和ケアツール」(エビデンスに基づいた痛みアセスメントツールと非薬理学的援助方法(マッサージ))を臨床の場に根付かせるための、専門看護師(CNS)を活用したツール導入プロセスにおける、臨床と研究機関の連携システムを明らかにすることを目的に、本研究の共同研究者である6名のCNSがツール導入過程に残した会議録などの記録を分析するとともに、ツールが導入された6施設の看護管理者14名へ半構成的面接を行った。内容分析の結果、臨床ー研究機関の連携システムの構築を目指す一連の研究の成果として、1)エビデンスに基づくケア実践の有効性に対する看護師の実感、2)トランスレーターとしてのCNSの役割の明確化、3)チーム医療における看護の位置の明確化、の3点が抽出された。

兵庫県内で小児科を標榜している病床数200床以上の病院64施設に対して、入院児の在宅移行に関する質問紙を郵送し、病棟管理者、外来管理者、病棟看護師に回答を求めた。病棟管理者37名、外来管理者33名、病棟看護師57名から回答が得られた。患児に必要な医療ケアは「吸引」「経鼻経管栄養」など高度なケアが6割以上を占めており、主介護者の介護技術に対して医療者または本人が不安を感じている児のほとんどが「吸引」「経鼻経管栄養」を必要としていた。在宅移行が可能にもかかわらず在宅移行に至らないケースの患児側要因として最も多く挙げられたのは「身体条件が整わない」、家族側要因として最も多く挙げられたのは「自宅より病院のほうが良い環境だと家族が思っている」であった。看護師3名に面接調査を行い、訪問看護に関する知識や認識を尋ねたところ、3名とも知識は乏しく、とくに費用や小児患者を依頼できる訪問看護ステーションなどについて勉強不足であると自ら述べていた。

兵庫県内で小児科を標榜している病床数200床以上の病院64施設に勤務する病棟看護師に計370通の質問紙を郵送し、入院児の在宅移行が進んでいくための条件について自由記載で回答を求めた。57名から回答があった。記載内容を質的帰納的に分析した結果、地域・医療機関側の条件は【専門的な看護の提供】【緊急時対応の確保】【在宅に向けての医療者の姿勢統一】【地域と医療機関の連携】【社会支援制度の整備・充実、利用調整】【福祉・教育】という6つのカテゴリーに分類された。家族側の条件は【主たる家庭看護者の確保】【知識・技術の習得】【主たる家庭看護者の休息確保】【主たる家庭看護者の理解者・協力者の存在】【患児の同胞への支援】【在宅ケアに向けての家族の意思決定】【家族の生活維持力】という7つのカテゴリーに分類された。患児側の条件は【健康状態の維持】に集約された。

新潟県中越地震で被災した子どもたちの状況の把握などを目的に,被災地に派遣された看護師13名を対象に,研究者らが阪神淡路大震災後に作成した小冊子「被災地で生活するこども達-看護職ができること-」(以下,小冊子)の枠組みを用いて,フォーカスグループインタビューを実施した.その結果,子どもたちの状況は<普段の生活を行おうとする子ども><積極的に自分を生かそうとする子ども><気になる症状がある子ども>の3つに分類でき,小冊子ではこれらの子どもたちへの理解と対処法についても解説していることから,被災地での支援活動に有用であると考えた