高田 知紀

本研究では，兵庫県の病院を対象に，病院敷地内外の緑地の構成とリハビリの利用状況およびその効果に対する認識について明らかにした。アンケートの結果109 病院のうち86.3%に緑地が存在し，そのうち87.2%が理学療法を中心としたリハビリに利用しており，複数種類の敷地内緑地や隣接緑地で行うリハビリに対する精神的・身体的効果の有効性が示唆された。また，GIS と航空写真を用い，リハビリの利用状況および効果に対する認識と人口集中地区および緑地の構成の関係を調べた結果，隣接緑地を利用する病院の多くが都市部に立地し，緑地の個数と面積がリハビリの利用に影響を与えている可能性が示唆された。

本研究では，神戸市のフラワーロードを対象として，道路を使う一般利用者の年代，子の有無，利用目的，利用頻度といった属性の違いによって，メインストリートにおける緑化空間の構成と利用意向との関係性にどのように違いが生じるのかを明らかにした。研究の結果，メインストリートにおける利用行動は「都市活動的利用群」「自然活動的利用群」「静的利用群」の3 つの利用群に分類できた。また，利用者属性別に異なる利用行動の特徴を明らかにし，属性の異なる利用者の多様な利用行動意欲を高める緑化空間の必要性を示した。

<p>The purpose of this paper is to extract Kansei to rain and to derive a conceptual model for designing spaces that incorporate rain as a component. In order to achieve this purpose, we analyzed Instagram posts using a text mining method. First, we analyzed the co-occurrence of nouns and adjectives in all posts mentioning rain. Next, we conducted correspondence analysis to analyze the characteristic words related to rain in each season. Finally, a conceptual model for the spatial design of rain was proposed by adding theoretical considerations. This conceptual model allows us to understand relationship between spatial scales, phenomenon caused by rain, and activities in rain. This model is useful for designing architecture, green spaces, and landscapes that incorporate rain.</p>

<p> 本研究の目的は，神社空間を核とした防災コミュニティを形成するためのひとつの実践モデルを提示することである．そのために本研究では，和歌山市・伊達(いたて)神社において社会実験を展開した．伊達神社の位置する有功地区は，地震，津波，河川氾濫，土石流，斜面崩壊など多様な災害リスクにさらされている地域である．地域防災上の課題としては，地域住民が種々の災害リスクのポテンシャルを認識していない，地域内で実効性のある避難計画が周知されていない，古くからの集落と新興住宅街の住民が交流できていない，といった点があげられる．これらの課題を解決するために，伊達神社において，氏子やその他の地域住民と神職，絵地図アーティスト，学識経験者がワークショップとフィールドワークを繰り返し，地域内の史跡名所を巡ることでハザードエリアが把握できる「無病息災マップ」を作成するプロジェクトを展開した．</p>

<p> 本研究の目的は，日本の地域社会のなかで人びとが語り継いできた妖怪を，防災減災における知的資源として捉え，その利活用方法を提案することである．妖怪伝承のなかには，地震や津波，洪水，水難事故といった災害と関連するものが多数存在する．そのなかでは，妖怪の働きが，災害の誘発要因，災害の予兆前兆，災害状況の説明，災害の回避方策，災害履歴の伝達，という5つの類型で語られる．リスクの伝達装置としての妖怪伝承の構造をふまえ，社会実験として，子どもたちが新たな妖怪を考え出す作業を通じて，地域の多様な危険を認識し，その対策を検討する「妖怪安全ワークショップ」を展開した．その成果として，子どもたちが経験したことのないような大規模自然災害のリスクも適切に把握し，危険を回避するための方法を導き出すことができた．</p>

太平洋に直面する徳島・高知沿岸では，繰り返される南海トラフ地震によって，大きな津波被害を受けてきた．同沿岸域では，2011年の東北地方太平洋沖地震で津波被害の大きかった三陸地方沿岸と同じリアス式海岸となっている区間も多く見られる．一方，東日本大震災では多くの神社が津波からの被災を免れたことが知られている．古い歴史を有する神社は地域とともに歩んできた重要な公共空間であり，現在の分布は，過去の大災害等によって淘汰された結果を示しているとも考えられる．こうした社会背景を踏まえ，本研究では徳島・高知沿岸神社の空間分布と南海トラフ地震の津波被災リスクについて検証した．

本研究の目的は「延喜式神名帳に記載された式内社は，大規模自然災害リスクを回避しうる空間特性を有している」という仮説にもとづいて，特に四国太平洋沿岸部における南海トラフ巨大地震の想定津波浸水域と延喜式内社の配置の関係性を明らかにすることである．<br> 高知県沿岸部777社，徳島県沿岸部438社について，それらの津波災害リスクについてGISを用いて分析を行ったところ，高知県では555社，徳島県では308社が津波災害を回避しうる結果となった．さらに，式内社について分析したところ，沿岸部に位置する式内社はそれぞれ，高知県内18社，徳島県内30社であり，そのうち津波災害のリスクがあるのは，高知県2社，徳島県2社の合計4社のみであった．この結果から，古来，信仰の中枢であり，また国家から幣帛を受ける官社であった式内社は，数百年に一度で襲来する大規模津波についても，その災害リスクを回避しうる立地特性を有していると言える．

古くから熊野信仰やお伊勢参りで知られる紀伊半島には多くの神社が鎮座している．太平洋に面する本半島沿岸は，2012年に公表された内閣府による南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）で甚大な被害が出ると予想されており，限られた平野部に拓かれた集落における避難場所の確保が重要な課題のひとつになっている．本研究では，本半島沿岸1km圏内に鎮座する神社の空間配置の諸情報（緯度経度・標高）と内閣府による津波被害の想定結果を用いて，将来の南海トラフ地震時における神社の津波被災リスクについて検証した．その結果，境内が直接被災するのは2割程度に留まるが，こうした神社の多くは浸水深が1mを超え，避難場所には適さないことがわかった．祭神別では，伊勢神宮の主祭神である天照大神とその周辺の神々で津波被災リスクは低くなっていることが明らかにされた．

国生み伝説で知られる淡路島の海岸から1km圏内には多くの神社が鎮座している．本島沿岸は2012年に公表された内閣府による南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）で兵庫県下最大の津波被害が出ると予想されており，避難場所の確保が重要な課題のひとつになっている．本研究では，本島沿岸１km圏内に鎮座する神社の空間配置の諸情報（緯度経度・標高）と内閣府による津波被害の想定結果を用いて，将来の南海トラフ地震時における淡路島沿岸域の神社の津波被災リスクについて検証した．その結果，多くの神社が直接の津波被害を免れ，長い歴史をもつ神社の現在の空間分布は過去の大規模災害によって淘汰された結果を示しているという仮説を裏付ける結果が得られた．また，祭神による津波被災リスクの違いがあることも明らかにされた．

本研究の目的は，公共工事の展開が難しい水辺空間において，具体的な自然再生を実現するための手法として「市民工事」を提案することである．「市民工事」の概念は，新潟県・佐渡島の加茂湖における実践活動から導出した．加茂湖は制度的に法定外公共物として位置付けられており，公共事業によって自然再生を実現することが困難であった．そこで，加茂湖再生に向けた市民組織を設立し，地域住民が自らの手で具体的な湖岸再生事業を実施した．本研究ではその経緯に考察を加え，地域の自然環境を「コモンズ」として，地域に根ざすかたちで再生していくための有効な方法論として「市民工事」を位置付けた．

本研究では，テキストを計算機で計量するテキスト解析の手法を用い，複雑で曖昧な河川文化という概念を，講演集「河川文化」からグループ化された名詞という形で抽出・構造化することを試みた． 結果，河川文化には地球環境などのグローバルな観点と生活や教育などのローカルな観点の2極が存在し，その間をつなぐように河川工学など，河川そのものに関する概念が存在しているということが示唆された．また，構造化された概念を利用することで，講演の内容を検索できることを示した．これは，現場で問題解決を行う研究者にとって，類似の事例を参考するための簡易な方法となり，抽出した概念を実践で活用する一つの方法となる．

One of the most important issues of nature restoration is how to design the process of social consensus building. The purpose of this paper is to propose a method based on &ldquo;local milieu&rdquo; (local as vicinity) to build a consensus in nature restoration project. We have extracted the relationship between stakeholder's interests and the milieu of watershed from practices of the management of the consensus building process in the Ten-noh river restoration project carried out on Sado Island, Niigata Prefecture. &ldquo;Local milieu&rdquo; is a characteristic of a region whose specific geographical elements underlie both its natural climate and social conditions. We tried to refine the concept through using it for the management of the project and to show its effectiveness and validity.

東日本大震災では，多くの神社が津波被害を免れたことが指摘されている．本研究では，日本の神社に祀られる祭神の多様性は，人びとの関心に応じた差異化の結果であるという仮説から，宮城県沿岸部の神社についてその祭神と空間的配置に着目しながら被害調査を行った．祭神については特に，ヤマタノオロチ退治で知られるスサノオノミコトに着目した．スサノオは無病息災の神として祀られることから，洪水や津波といった自然災害時にも大きな役割を果たすと考えられる．また，地域の治水上の要所に鎮座していることが多い．東北での調査から，スサノオを祀った神社，またスサノオがルーツであると考えられる熊野神社は，そのほとんどが津波被害を免れていることを明らかにした．この結果は，地域の歴史や文化をふまえたリスク・マネジメントのあり方について重要な知見を提供する．

社会基盤整備における合意形成プロセスでは，ステークホルダーのインタレスト，およびインタレスト形成の経緯をいかに把握するかがカギとなる．本研究では社会実験として，新潟県佐渡島の天王川自然再生事業で合意形成マネジメントを実践し，再生計画策定の合意形成を実現した．そこからみえてきたことは，社会基盤整備における合意形成マネジメントでは，事業推進の過程でその都度顕在化する具体的課題をひとつひとつ解決していくことが事業全体の合意形成へとつながっていくということである．この考えをもとに，マネジメントのプロセスを構造的に把握するためのフレームワークを考案した．このフレームワークは，多様なステークホルダーの意見，インタレスト，インタレスト形成の経緯と，事業推進における課題との関係を構造化したものである．