大堀 昇

全国大学のホームページに公表されている看護学科の講義科目で、科目名、授業概要・目標、到達目標、授業内容にフィジカルアセスメント、フィジカルイグザミネーション、ヘルスアセスメントを含むシラバスを対象とした。221大学で267シラバスを確認した。対象となる科目が1科目は184大学、2科目は30大学、3科目は5大学、4科目は2大学であった。科目名、授業概要・目標、到達目標、授業内容にフィジカルアセスメント、フィジカルイグザミネーション、ヘルスアセスメントの記載のある科目を抽出し、七つのカテゴリーに分類できた。1年生でフィジカルアセスメントを開講するシラバスは102(38.2%)、2年生では143(53.6%)で開講され、1、2年生での開講が全体の9割以上を占めた。対象の健康状態を査定する教育内容として、フィジカルアセスメントを支える教育内容と考えらえる授業内容を抽出し、五つの教育内容のカテゴリーに分類した。シラバスの教育内容として抽出した項目は、看護師国家試験出題基準のフィジカルアセスメント小項目にある、医療面接、身体診察の基本、全身の診察、系統別フィジカルアセスメントと一致した。

基礎看護学実習II(基礎II実習)が終了した看護学部看護学科学生42名の基礎II実習におけるコミュニケーション行動の自己評価表および基礎看護学実習I(基礎I実習)のコミュニケーション行動の自己評価表を対象とした。相手が話していることに耳を傾けることができたか、相手が話したことが理解できたか、指導者と患者が話していることに耳を傾けることができたか、指導者と患者が話していることを理解できたかの項目で「できていない時が多かった」と回答した学生はいなかったが、相手が求めていることを行動に表せたかの項目と相手に適切な質問ができたかの項目では、「できていない時が多かった」と回答した学生がいた。相手(指導者、教員)が求めていることを行動に表わせたかの項目では、基礎I実習では、相手が求めていることを行動に表せたと評価した学生が、基礎II実習では行動に表せなかったと評価し、有意差が見られた。

看護系大学として、公立大学(A大学)と私立大学(B大学)の各1校を選択した。技術教育に関する調査内容は、大堀によって抽出された技術項目148項目とした。全体の授業時間は、A大学8255分、B大学8800分で、講義と演習の時間配分は、A大学では3575分と4680分、B大学では4615分と4185分であった。それぞれの療養上の世話に関する技術全体の時間に占める割合は、A大学は講義29.2%、演習70.8%、B大学は講義49.3%、演習50.7%であった。診療の補助に関する技術に費やしていた時間は、A大学6370分、B大学5780分であった。技術分類「症状・生体機能管理技術」の技術50項目をみると、フィジカルアセスメントの技術12項目では、その合計値はA大学では講義650分、演習550分、B大学では講義350分、演習435分であった。1コマ相当時間となる90分を超える差がある技術項目は、「簡易血糖測定」と「浣腸」であった。授業時間のうち演習時間のみに着目し、90分を超える差がある技術分類は、「排泄援助技術」「清潔・衣生活援助技術」であった。

全国大学のホームページに公表されている看護学科の講義科目で、科目名、授業概要・目標、到達目標、授業内容にフィジカルアセスメント、フィジカルイグザミネーション、ヘルスアセスメントを含むシラバスを対象とした。221大学で267シラバスを確認した。対象となる科目が1科目は184大学、2科目は30大学、3科目は5大学、4科目は2大学であった。科目名、授業概要・目標、到達目標、授業内容にフィジカルアセスメント、フィジカルイグザミネーション、ヘルスアセスメントの記載のある科目を抽出し、七つのカテゴリーに分類できた。1年生でフィジカルアセスメントを開講するシラバスは102(38.2%)、2年生では143(53.6%)で開講され、1、2年生での開講が全体の9割以上を占めた。対象の健康状態を査定する教育内容として、フィジカルアセスメントを支える教育内容と考えらえる授業内容を抽出し、五つの教育内容のカテゴリーに分類した。シラバスの教育内容として抽出した項目は、看護師国家試験出題基準のフィジカルアセスメント小項目にある、医療面接、身体診察の基本、全身の診察、系統別フィジカルアセスメントと一致した。

慢性期病棟に勤務する看護師の看護実践力の特徴を急性期病棟の看護師と比較するために質問紙調査を実施した。A大学の関連病院に勤務する慢性期病棟に勤務する看護師345名と急性期病棟の看護師355名を対象とした。質問紙は700名に配布し、481名から有効回答が得られた。看護実践力の30項目について主因子法による因子分析を行い、「予測性を持って緊急時に対応する力」「患者を教育・支援する力」「主体的に行動し、治療的介入をする力」「適切な看護援助を提供し、その根拠を説明する力」の4因子が適切と判断した。それぞれの看護実践力の特徴を探索するために、因子得点で比較をした。慢性期病棟の看護師は、「患者を教育・支援する力」が高く、現状の病態を把握して、効果的な生活指導や必要な看護ケアを家族と共に考え、具体的に実践可能なケア方法を日常的に指導していることが明らかになった。勤務月数48ヵ月以下の看護師でも、患者・家族を教育支援する力を習得していた。

大学病院に勤務する看護師700名を対象に、慢性期看護病棟看護師と比較して、急性期病棟に勤務する看護師の看護実践能力の特徴を明らかにするために質問紙調査を実施した。481名(平均年齢28.9歳、平均勤務月数32.8ヵ月)から有効回答が得られた。ベナーの看護実践における七つの領域をもとに構成した30項目からなる「看護実践力評価表」の因子分析の結果から、「予測性を持って緊急時に対応する力」「患者を教育・支援する力」「主体的に行動し、治療的介入をする力」「適切な看護援助を提供し、その根拠を説明する力」の4因子が抽出された。調査対象者の年齢・経験月数・勤務月数には急性期病棟と慢性期病棟の看護師で有意差はなかった。急性期病棟の看護師は、慢性期病棟の看護師と比較して「予測性を持って緊急時に対応する力」と「適切な看護援助を提供し、その根拠を説明する力」の得点が高かった。特に49ヵ月以上の勤務期間を有する看護師にその傾向が見られた。

松蔭大学看護学部看護学科1年生62名と実習担当教員13名を対象に、学生が基礎看護学実習Iにおいて、どの程度コミュニケーション態度がとれていたかについての自己評価と他者評価の相違について明らかにする調査を行った。基礎看護学実習Iが修了した学生のコミュニケーション態度自己評価表と実習担当教員のコミュニケーション態度他者評価表を分析した。6項目で作成されている調査用紙を用いた。「自己評価」と「他者評価」の2群間でMann-WhitneyのU検定を行った。その結果、6項目の評価項目のうち、2項目で自己評価と他者評価の相違が見られた。「相手(指導者、教員)が話していることに耳を傾けていることができたか」という項目では、自己評価は高い傾向にあるのに対して、他者評価は低い傾向があった。「相手(指導者、教員)が求めていることを行動に表わせたか」の項目では、自己評価が低い傾向にあるのに対して、他者評価は高い傾向であった。

臨床経験10年以上の看護師の患者安全のための看護実践自己評価とその関連要因を明らかにすることを目的に、「患者安全のための看護実践自己評価尺度」を用いた調査を行い、当該看護師191名の回答を検討した。その結果、臨床経験10年以上の看護師の患者安全のための看護実践自己評価は、勤務状況の「看護チームのリーダーになる頻度」「看護ケアにゆとりをもった行動」と関連が認められた。

A大学病院のインシデント報告コンピュータシステム内にある2010年2月1日から2012年3月31日迄のインシデントレポートを対象に、新卒看護師が当事者となったインシデント概要と発生要因の関連について調査した。調査項目は、当事者職種、経験年数、インシデント概要として、薬剤、輸血、治療・処置、ドレーン・チューブ類、医療機器等、検査、療養上の世話の7項目を発生要因とした。分析は看護師が当事者となったインシデント概要別に新卒看護師群と新卒看護師群以外の群に分け、発生要因オッズ比を算出した。新卒看護師が当事者となったインシデントは1414件で、全体の17.0%であった。発生要因としては、薬剤や療養上の世話に関するものが高い割合を占めていた。新卒看護師が当事者となったインシデントの発生要因は、「技術・手技が未熟であった」「観察を怠った」「確認を怠った」「知識が不足していた」が、概要の多くと関連していたことが明らかになった。

A大学看護学部の看護学生1年生69名を対象に、抗菌石けんを使用した日常的な手洗いの洗浄効果について調査を行った。講義後の抗菌剤入り固形石けんと水を使用した日常的手洗いの比較では、46名より、また、演習後の抗菌剤入り液体石けんと水を使用した日常的手洗いの比較では、59名より有効な検体が得られた。対象者を抗菌剤入り石けんで手洗いするグループ、水のみで手を洗うグループの2群に無作為割り付けをした。今回の調査結果からは、抗菌剤入り固形石けんによる手洗いと水での手洗いでは、細菌コロニー数に違いがないことが明らかになった。講義における手の汚れは、抗菌固形石けんを使用した日常的な手洗いでは洗浄効果がなかった。演習における手の汚れは、抗菌液体石けんを使用した日常的手洗いでは洗浄効果が確認できた。効果的に手を洗浄するには、十分に液体石けんを泡立て、視覚的・感覚的だけでなく、しっかりと擦りながら泡を洗い流すことが重要であると考えられた。

コンピタンスは、看護師としての専門的能力を発揮し、いきいきと仕事をする力であり、認知的、身体的、社会的、生活的および総合的自己評価の5つの領域から構成される。2つの病院の看護師180名を対象に、コンピタンスの実態について自記式質問票調査を行った。熊大式コンピタンス尺度を用い、「私に似た人」を選択する方式で調査した。151名から回答が得られ(回収率83.9%)、有効回答149名(男6、女143、平均年齢33.23±8.72歳)を分析した。35項目中13項目の回答が2分されたことから、看護師個人を取り巻く環境や個性が様々であることが示された。高得点となった項目は、「思いやりがある」「責任感がつよい」などで、これらは看護師の特性を表していると考えられた。

A大学の関連3病院に勤務する看護師のうち、急性期病棟の335名と慢性期病棟の345名を対象として質問紙調査を行って看護実践力を調べた。看護実践力はベナーの看護論を基に構成した看護実践力評価表を参考にして、日常の看護介入30項目を5段階で評価した。急性期病棟の看護師は予測性を持って緊急時に対応する力と、早期に治療的介入や援助を行う力を経験から習得していた。慢性期病棟の看護師は患者の病態から効果的な生活指導や必要な看護ケアを家族と共に考え、教育や指導を行っているという特徴があった。看護師の体験し得る項目は看護の対象となる患者の状態によって違いがあり、看護実践力の特徴として現れていた。

医療現場が就職時に看護師に求める技術教育方法と現在の代表的な基礎教育である一大学における看護技術到達度の実際を比較した。医療現場の責任者については132の技術項目について、必要と考える基礎教育の方法を調査した。また、A看護系大学で教育されている看護技術106項目について分析を行った。1000施設に調査を依頼し、返信が132部あった。そのうち有効回答は125部であった。分析の結果A大学で教育されている看護技術106項目中、55項目において医療現場が求める技術教育と大学側の技術到達度が一致していた。看護技術106項目中48項目で病院側が大学教育でのより高い技術到達度を求めていた。看護技術106項目中5項目で、病院側が求めている技術教育よりも大学教育でより高い水準の教育が行われていることが分かった。A大学における技術教育は、診療の補助技術である注射など与薬に関する項目やフィジカルアセスメントに関する項目への教育が課題であることが分かった。

A病院に通院する患者の服薬受容に影響を及ぼす経済的要因を明らかにした。A病院の内科外来、外科外来に通院し服薬をしている患者を対象とし、138部の調査用紙を配布したが、回収数は66部(男性28名、女性38名)であった。回収された調査用紙は全て有効回答であった。服薬受容に関するデータについてはMedical Assessment Tool(MAT)を用いた。MATの合計点の平均点は31.0点であった。MATの合計点を目的変数とし、1日あたりの服薬数、患者が認識している病気数、今回の外来診療自己負担額、1週間あたりの薬代を説明変数として、ステップワイズ法による重回帰分析を行った。その結果、服薬受容には1日あたりの服薬数が影響しており、服薬数が増えることは服薬受容の程度を低下させる可能性があることが示唆された。外来自己負担額や1週間あたりの薬代、罹患している疾患数は、服薬受容に影響を及ぼしていないという結果がえられた。

地域中核病院に外来通院している患者の健康維持活動との関連を明らかにした。66名の患者から有効回答を得られた。服薬受容に関するデータについては服薬アセスメントツール(Medical Assessment Tool:MAT)を用いた。性別、年齢、通院時間と通院手段、病院選択の理由、健康維持活動(食生活、ストレス、運動、人との交流、睡眠、栄養ドリンク摂取)などについて尋ねた。分析の結果、薬の服薬受容と関連がみられた具体的な健康維持活動は、「散歩をする」(薬の説明は薬を理解するのに役立っている、薬を飲む作業は面倒でない、と関連)、「食事に気をつける」(MATの総得点と関連)、「栄養剤を飲む」(薬代は負担ではない、と関連)、「人と交流する」(薬の説明は薬を理解するのに役立っている、と関連)、「特別な体操をする」(服薬は上手くいっている、と関連)であった。「人と交流する」「特別な体操をする」という健康維持活動は女性の方が多く行っているという結果であった。

近年1年間で新卒看護師が関与した医療事故及びヒヤリ・ハットの発生要因を明らかにするために公益法人日本医療機能評価機構がWebサイト上に公表しているデータを用いた二次調査を行った。医療事故、ヒヤリ・ハットのデータについて概要別、四半期別、当事者職種別、発生要因別の観点から単純集計し、記述統計量を求めた。その際に、新卒看護師の関与した割合を算出した。医療事故の全件数は2483件であった。ヒヤリ・ハットの件数は31549件であった。看護師全体における医療事故では、療養上の世話(1046件、42.1%)、ヒヤリ・ハットについては、薬剤に関するもの(14099件、44.7%)約半数を占めていた。新卒看護師がかかわったものは、医療事故について148件(8.1%)で、経験年数3年と同じ割合であったが、ヒヤリ・ハットでは4717件(16.8%)で一番多い割合であった。発生要因は、確認不足が最も多く、次いで観察不足、知識不足、技術不足、連携不足、繁忙な勤務状況が多かった。