石川 紀子

部署異動後に小児看護に新たに携わる看護師を対象とした「小児看護実践能力の向上を目指したe-ラーニング教材」による学習を実施し、学習の成果と教材の改善点を検討することを目的に調査を行った。e-ラーニング教材は、先行研究を基に研究者間で検討し、小児看護特有の知識や小児の発達段階・親の心理状況について7つの単元で構成し、各単元にはテーマに沿った到達目標を設定した。1つの単元は8～10分の動画教材で、個別のIDを用いたWebシステム上で取り組む動画教材である。対象は、小児が入院する部署に異動し小児看護に新たに携わることになった異動後1年以内の看護師とした。A県内で小児病棟を有する医療施設宛に研究依頼書を送付し、同意の得られた看護師を対象に、各自の都合やペースに合わせてe-ラーニング教材を用いた学習に取り組んでもらい、全教材の視聴終了時に質問紙を用いてe-ラーニング教材に対する意見を、1ヵ月後に面接ガイドに沿った半構成面接で、学習内容の実践への適用について調査した。教材に対する意見は単純集計と自由記述は調査項目に沿って整理した。学習内容の実践への適用は、対象者ごとに逐語録を作成し質的帰納的に分析した。e-ラーニング教材を用いた学習には6名の看護師が参加した。対象者の看護師経験年数は2～19年、部署異動後の期間は3～9ヵ月であった。e-ラーニング教材に対する意見では、学習の満足度は高く、その理由として小児に関わるうえでの要点がまとまっていること、集中して視聴できる時間の長さがあげられた。教材の時間はちょうどよい長さで、分かりやすいという回答を得た。分かりやすいと回答した理由として、成人と小児の違いや、小児の身体的・生理的特徴が学べたこと、子どもの心理的特徴や発達段階の特徴が学べたことがあげられた。また入院する子どもの家族の特徴や関わりの必要性について学べたこともあげられた。学習内容の実践への適用では、子どもをアセスメントする際の変化として、[フィジカルアセスメントを行う順番や測定方法を意識]や、[子どもの発達段階を意識]すること、[子どもの機嫌やストレスに注目]があげられた。家族のアセスメントでは、[子どもだけでなく親や家族にも注目]、[親のストレスに注目]して情報収集し、[親の体調や自宅にいる家族について意識的にアセスメント]することがあげられた。看護実践における変化では、[教材の具体例を参考に子どもに話しかけるようになった]、[処置前に子どもの理解に合わせた説明をする]ようになったことや、親の心配を軽減する必要性を感じ、[測定したバイタルサインの測定値を伝える]変化が述べられた。e-ラーニング教材での自己学習を通じて、子どもの発達や身体的特徴などの根拠をふまえた子どもと家族のアセスメントにつながったこと、教材で示した声掛けや関わりの具体例を踏まえて病棟での看護実践につなげていくことができていると推察された。(著者抄録)

A県内の小児系病棟を有する病院14施設の小児系病棟師長14名と、成人系病棟から小児系病棟に異動となった看護師25名にアンケートを行い、師長には「異動してきた看護師への教育・研修の有無・内容」等について尋ね、異動看護師には「異動して経験した困難」「学習ニーズ」等について自由記述で回答を求めた。師長アンケートの結果、「異動してきた看護師のみを対象とした教育・研修がある」と答えたのが3名(21%)、「新卒配属者と共に行う教育・研修がある」と答えたのが2名(14%)であった。異動看護師アンケートの結果、「経験した困難」は4つのカテゴリーに分けられ、内訳は【小児看護の技術】【小児の疾患や治療】【小児とのコミュニケーション】【親への関わり】であった。「学習ニーズ」も4つのカテゴリーに分けられ、内訳は【小児看護特有の知識や技術】【家族を対象とした看護のための知識や方法】【異動者としての支援】【小児看護の未経験者としての支援】であった。

食物アレルギーをもつ子どもの親に対する小学校入学に向けた支援を検討するために、親が学校と相談した経験を明らかにすることを目的として調査を行った。対象者は、食物アレルギーのために学校生活において配慮が必要な子ども(小学1年生〜3年生)の母親5名であった。母親に対し、小学校入学にあたって学校へ相談した内容とその時期、子どもに向けた関わり、現在の学校生活における学校との連携などについて半構成的面接を行った。調査の結果、親は説明資料を作成して学校に提示することや、学校関係者に受け入れられるような姿勢で臨むなどの工夫をしながら入学前の相談を進めていた。また子どもに対し、アレルゲンに接触しないことを自覚し、アレルギー症状が出現しないための行動が取れるような働きかけをしていた。学校関係者に子どもの食物アレルギーの状態について理解が得られ、学校の実状に合わせた要望を提示できるような親への支援が必要である。(著者抄録)

食物アレルギーをもつ子どものきょうだいが体験する生活上の影響と、それに伴うきょうだいの行動、家族の関わりを明らかにすることを目的に、子どもが2人以上いる親12名を対象に面接調査を行った。きょうだいの年齢は3〜21歳であった。子どもの食物アレルギーに伴い、きょうだいは食生活の変化だけでなく社会生活の変化も体験していた。このような経験をするきょうだいに対して親は、子どもの疾患や治療についての具体的な説明や、きょうだいの協力を認める関わりやきょうだいの食生活への配慮を行っていた。日常生活の変化や制限によってきょうだいが受ける心理社会的影響を最小限にするためにも医療者による支援の検討が望まれる。(著者抄録)

食物アレルギーをもつ学齢期にある小児と家族の食物除去の解除過程の体験と思いを明らかにすることを目的に、食物除去を解除した経験のある学齢期にある小児と母親6組に半構成面接を行った。子どもの年齢は9〜14歳、除去を解除した食物は卵、牛乳等であった。食物除去の解除に対して、子どもは食べたことのないものへの期待、母親は調理の手間の軽減に対する期待がある一方で、親子ともに不安も感じていた。母親は子どもにアレルギー症状が出現しないように摂取量や調理法を考え、食べさせる時間帯や場所に配慮し、子どもが摂取を続けられるように味を変えるといった工夫をしていた。食物除去の解除による生活の変化として、親子ともに献立のバリエーションが広がり、外食や買い物が可能になっていた。食物除去を解除する子どもと家族への支援として、除去を解除する食物の特性に応じた情報提供や、除去していた食物を食べることに対する心理的支援、子ども・家族と目標を共有し頑張りを承認することが重要であり、医療チームで連携してかかわる必要性が示唆された。(著者抄録)

小児医療専門施設における健康障害をもつ子どものきょうだいに対する支援の現状を明らかにする目的で、日本小児総合医療施設協議会の会員である30施設の担当者に質問紙を配布し、18施設の担当者から回答を得た。18施設のうち、きょうだい支援活動を行っていたのは10施設であり、その内容は、親の面会時にきょうだいを預かる活動、入院している子どもときょうだいとの面会等であった。小児医療における先進的な取り組みを行っている専門施設においても、支援活動が展開されているのは半数程度であり、支援活動の推進には人材や場所の確保などの体制作りに加え、支援方法に関する施設間での情報交換、支援効果の検証の必要性が考えられた。(著者抄録)

親が面会している間に面会に同席できないきょうだいをスタッフやボランティアが預かる「きょうだい預かり」がいくつかの小児専門施設で試行されている。きょうだい預かりに関する家族のニードとその関連要因を明らかにするために、小児専門病院に入院中の子どもときょうだいをもつ母親84名に質問紙を配布し、66名から回答を得た。きょうだい預かりのニードの有無を目的変数とするLogistic回帰分析を行った。その結果、きょうだいの年齢が低く(p<.01)、母親の精神状態が悪いほど(p<.05)、きょうだい預かりのニードがあることが明らかになった。本研究の結果に基づき、より効果的な家族支援の方向性が示唆された。(著者抄録)

腸管機能不全により在宅静脈栄養(home parenteral nutrition,以下HPN)を必要とする子どもと家族の状況を把握し、看護援助における課題を明らかにすることを目的として、国内の看護論文の検討を行った。1987年から2007年まで(過去20年間)の期間で医学中央雑誌Web版、最新看護索引Web版などにより文献検索を行い、27の看護論文を検討の対象とした。検討の結果、以下のことが見出された。1.HPN導入時には個別の援助がされており、指導対象の中心は母親であった。2.食事については食欲低下や咀嚼・嚥下などの問題、排泄については夜間の排尿や下痢などの問題があり、健康児とは異なった困難な状況があった。3.子どものセルフケアは、学童後半以降になっても進められていない事例が多かった。4.看護援助における課題として、子ども・家族からの情報をさらに把握し、発達段階による問題の整理とセルフケアの目標も含めた援助の指標を整備していく必要がある。

児童虐待59件(男23件,女33件,不明3件).回答者は看護師27件(A群),保健師18件(B群),保育士14件(C群)であった.身体発育或いは知的発達に遅れのある子どもは各々41%,46%で,A群に多かった.虐待の種類が重複しているのが64%で,身体的虐待はC群,心理的虐待はB群に多かった.虐待者は実母が80%で,非虐待経験者は39%であった.虐待を疑ったきっかけはA群,C群では子どもや親の態度・症状,B群では他施設からの連絡や親からの訴えが多かった.援助で他機関と連携はA群70%,B群89%,C群50%で,B群では多種類の機関と連携していた.家族に対しては全体の46%が関りを持っていたが,A群では26%であった.子どもに対してA群は入院による保護,B群はフォローアップ的な援助,C群は心理面への対応が多く,援助継続はA群48%,B群94%,C群57%であった.虐待による問題は情緒行動的な問題が多く,その後虐待がなくなったのは15件,継続が22件,不明は21件であった

人口約90万の首都近郊都市であるA市内の小児科を有する医療施設,保健施設及び,公・私立保育園に勤務する看護職と保育職,合計598名を対象に,子ども虐待に対する意識を,保育職との比較から明らかにするため,自記式質問紙調査を行った.その結果,両専門職は,外傷や暴力に関することなど子供の身体症状からは虐待に気付き易い傾向があった.しかし虐待に気付き難い点として,子供や養育者の生育歴や社会的背景など,虐待に結びつく可能性のあるものや,養育者の仕事や育児方針等でやむを得ないと思われ易いが,子供にとっては不適切である行為の,2点があることが明らかとなった.又,看護職の虐待に対する意識に影響する因子として,虐待のケースと関わった経験があることや,家庭に子供がいて育児の経験があることがあげられ,保育職よりも,子供の発達上の問題や身体的な傷に関して意識が高く,子供の生活行動に関する問題に意識が低いことが明らかとなった

本研究の目的は,学童の肥満度と,学童の健康に関する親の気がかりの有無を明らかにすること,および,学童の肥満を気がかりに挙げた親と,学童に肥満があっても気がかりに挙げない親を比較して,その関連要因と,親がどのような学童の生活習慣をよい,あるいは改善したいととらえているかを明らかにし,学童の肥満予防と生活習慣の改善に向けた,学校での学童と親への看護活動の視点を得ることである.小学校1年から6年の学童とその親1354組を対象に自記式質問紙調査を行った.その結果,学童の太り気味・肥満を気がかりに挙げた119名の親のうち,学童の肥満度が20%未満であった者は41名(A群),肥満度が20%以上の者は78名(B群)であり,肥満度20%以上の学童であっても太り気味・肥満を気がかりに挙げなかった親は97名(C群)であった.A群の学童は1年生が多かった.B群の学童は,中等度・高度肥満が44名(56.4%)を占め,男子が48名(61.5%)と,やや多かった.また,C群の学童は,71名(73.2%)が軽度肥満であり,肥満以外の気がかりが有意に多かった.また,学童が回答した実際の日常生活習慣には各群で有意差がみられなかったが,C群では改善したい日常生活習慣が「ある」と解答した我の割合が有意に少なかった.軽度肥満の学童の親が,肥満や日常生活上の問題に目を向けることができるような看護活動の方向性が示唆された.

本研究の目的は,(1)学童の親が,子どもの日常生活習慣をどの様にとらえているかを明らかにする。(2)学童の親がとらえた子どもの運動習慣・食習慣・生活規律と,学童の実際の生活習慣を比較する.(3)学童の親がとらえた,子どもの運動習慣・食習慣・生活規律の問題を改善できない理由を把握する,ことである.小学1〜6年生の学童とその親1485組を対象に,自記式質問紙調査を行い,以下の結果を得た.約6割の親は学童の運動習慣,特にスポーツをすることを,よい習慣としてとらえていた.運動不足を改善したいと述べた親は,男子や肥満度の高い学童の親が多かった.食習慣の問題は,親が改善したい習慣のうち最も多く,低学年や肥満度の高い学童の親が多かった.低学年学童の親は,生活規律をよい習慣に挙げ,高学年学童の親は生活規律を改善したいととらえている者が多かった.親の生活習慣のとらえ方は,学童の生活習慣の実際に添ったものであった.親は,生活習慣が改善できない理由として,運動不足では子どもの感情・意志や友達の影響を,食習慣の問題では家族の影響や子どもの意志・感情を,生活規律では家族の影響や時間がないことを多く述べでいた.学童の生活習慣を改善するためには,改善できない理由の特徴をとらえたうえで,段階的に親子あるいは学童自身に関わっていくプログラムが必要であると考えられた.