青木 恭子

本研究目的は、「高年初産婦に特化した産後1ヵ月までの子育て支援ガイドライン」に則った看護を実践した看護職者が、本ガイドラインを現場適用する上で感じた困難と対処を明らかにし、本ガイドラインをより円滑に現場適用するための看護研修会の改善の方策を検討することである。本ガイドラインの効果検証研究で看護介入を行った看護者6名を対象にフォーカスグループインタビューを行い、得られたデータを質的・帰納的に分析した。その結果、困難は【褥婦のニーズと看護者が提供したいケアとのすれ違い】、【看護介入ガイドラインに則ったケアそのものの難しさ】等の5のカテゴリーに集約された。対処は《この高年初産婦らしさを尊重したケア実践》、《施設の看護基準の改善と看護者間のコミュニケーションの活発化》等の4のカテゴリーに集約された。以上の結果から、本ガイドラインの円滑な現場適用に向けた看護研修会の改善策が示唆された。(著者抄録)

生殖補助医療(ART)によって妊娠した女性の妊娠の受けとめを明らかにすることを目的に、妊娠初期(n=41)と妊娠後期(n=41)に縦断的質問紙調査を行い、文章完成法テストの質的内容分析を行った。ART後の妊婦の妊娠の受けとめは多様であり、肯定的受けとめ5カテゴリー、両価的受けとめ2カテゴリー、懐疑的受けとめ1カテゴリー、中性的受けとめ4カテゴリーが認められた。妊娠初期にはART後の妊婦に特徴的な懐疑的受けとめや両価的受けとめが約20%を占めていた。妊娠初期から後期を通して良好な受けとめであったケースは約57%、妊娠後期に受けとめが好転したケースが約19%、妊娠後期になってARTによる妊娠に関連付けた不安が出現したケースが約8%であった。妊娠初期には約12%が無回答だった。妊娠初期だけではなく後期にも妊娠の受けとめを確認する意義があり、不妊治療経験の意味づけや妊娠の受容を考慮した看護が必要であろう。(著者抄録)

Aims: To identify the course of maternal fatigue during the first 6 months postpartum and to determine factors associated with it. Design: A prospective cohort study. Methods: Women (N = 2,697) in 13 Japanese hospitals provided longitudinal data using self-report questionnaires at five time points. Maternal fatigue was assessed using the Postnatal Accumulated Fatigue Scale. We focused on the effect of maternal age and parity on the course of maternal fatigue and used a mixed between/within-subjects analysis of variance. Factors associated with maternal fatigue were analysed using stepwise multiple regression. Results: In the 6-month postpartum period, the level of fatigue was highest at 1 month and significantly decreased from 1-4 months postpartum. Primiparas showed a significantly higher level of fatigue than multiparas during hospital stay and their levels of fatigue more closely approximated the 1-month peak. Multiparas showed significantly higher levels of fatigue than younger primiparas at 6-month postpartum. Factors associated with maternal fatigue included satisfaction with sleep, concerns about child-rearing, satisfaction with social support, financial burden and meal times per day.

本研究は、褥婦が有する身体症状の産後6ヵ月間の推移を明らかにすることを目的とした。母子共に重篤な異常がない褥婦を対象に13施設で実施したコホート調査の一部である。産後入院中、1、2、4、6ヵ月時の5時点において、自由意志による質問紙調査に有効回答が得られた2,709名を分析対象とした。37種類の身体症状の有無を調べ、時間の推移による割合の変化の統計学的検定には、コクランのQ検定を用いた。対象者の年齢は平均33.0歳、初産婦1,464名(54.0%)、経産婦1,245名(46.0%)であった。産後6ヵ月間の身体症状の出現パターンは、以下の5通りであった。1)出産直後の有症率が最も高く、その後産後6ヵ月まで低下、2)出産後1ヵ月間の有症率が最も高いがその値は低く、産後6ヵ月まで緩やかに低下、3)出産直後から産後1ヵ月にかけて有症率が上昇し、その後徐々に低下するか変化なし、4)出産直後の有症率は低いが、産後4ヵ月までに急激に上昇、5)出産後6ヵ月間殆ど有症率の変化なし。産後6ヵ月間に褥婦が経験する身体症状は様々であり、身体症状の出現パターンを考慮したケアが必要になると考えられる。(著者抄録)

初産婦の産後6ヵ月間における子どもの特徴に関するストレスの関連要因を明らかにし、不妊治療の影響を検討することを目的とした。本研究は、母子共に重篤な異常がない褥婦を対象としたコホート調査の一部である。産後2、4、6ヵ月時に質問紙に有効回答が得られた初産婦1,115名を分析対象とし、育児ストレスショートフォーム(PSI-SF)子どもの側面得点を従属変数とした重回帰分析を行った。産後2、4、6ヵ月時の全時点で、不妊治療と子どもの特徴に関するストレスとの間に有意な関連は認められなかった。年齢が高い、抑うつ傾向が有る、母親の夜間睡眠時間が短いこと、産後2ヵ月時には混合栄養であること、産後6ヵ月時には1日あたりの授乳回数が多い、授乳から寝かしつけまでに時間がかかることが、子どもの特徴に関するストレスに関連していた。情報的および評価的サポート、乳児の世話経験は、子どもの特徴に関するストレスが低いことに関連していた。(著者抄録)