島田 徳子

本研究では、日本の大学や大学院などの高等教育機関で学んだ留学生が、日本企業に就職したのちに、新入社員として日本の組織に、どのようなメカニズムで適応するのかについて、量的研究により明らかにした。元留学生社員の日本の組織における適応において、文化的社会化、つまり、組織内の文化学習が重要な役割を果たしていることが実証された。文化の学習では、文化的差異に対して肯定的な評価・感情を持つことが重要である。文化的差異に対して、肯定的な評価・感情を持ち認知的共感に至るには、他者との相互作用による意味づけが必要になる。そのために元留学生社員に期待されることは、主体的に学ぶ経験学習行動と、職場の他者と良好な人間関係を構築するためのソーシャルスキルであるといえる。これらの結果をふまえ、「個人の主体的な学習の重要性」と「文化的社会化の重要性」を考慮した、留学生社員の異文化間組織社会化のメカニズムの理論モデルを提示した。

本研究の目的は、日本企業に就職した元留学生社員の組織社会化について、個人要因と組織要因を統合したメカニズムを実証的に示すことである。個人要因として、経験からどのように学んでいるかという「経験学習行動」と、文化背景の異なる他者との対人関係に役立つ技能としての「異文化間ソーシャルスキル」に注目した。これらの二つの要因が、組織要因である「上司の支援」の獲得や、組織社会化の学習内容や適応成果にどのような影響を与えているのかについて、共分散構造分析によって明らかにした。その結果、「経験学習行動」と「異文化間ソーシャルスキル」の「間接性」が組織社会化プロセスに与える影響が大きいことがわかった。また、組織社会化の学習内容としての「文化的社会化」が、適応成果に与える影響が大きいことがわかった。得られた結果について考察し、実践的示唆について述べる。

本稿では、日本企業のグローバル化や、日本社会の少子高齢化に伴う高度人材の確保の必要性などを背景として、近年増加している外国人留学生（以下 留学生）の日本企業への就職後の適応について探究する。島田・中原（2014）では、組織社会化研究においてその重要性が実証されている上司と新規参入者間の社会的相互作用に注目し、元留学生社員が最初に配属された職場の日本人上司による支援をどのように認識し、その認識が組織社会化にどう影響しているのか、定量調査に基づき検証した。本稿では、島田・中原（2014）を適宜参照・引用しながら、日本人上司による支援と元留学生の組織社会化との関係について探究した筆者の実証研究を紹介する。

本稿では、言語教育スタンダードを「文化的多様性を尊重する言語教育政策として、言語学習の理念や共通の評価基準を示したもの」と位置づけ、その立場から日本語教育スタンダードの源流・現在・未来を探究した。まず、日本国内外の多言語・多文化化の現状を各種統計から概観した。次に、言語教育スタンダードの源流として「言語のためのヨーロッパ共通参照枠：学習、教育、評価」(CEFR)を取り上げたのちに、CEFRの日本語教育における受容について検討した。そのうえで、日本語教育スタンダードの課題を21世紀スキルの観点から考察した。

本研究の目的は、新卒外国人留学生社員（以下元留学生社員）の日本企業への適応と、最初に配属された職場の日本人上司による支援との関係について、検討することである。日本の大学・大学院を卒業・修了し日本企業に就職した102名の元留学生社員に対する質問紙調査の結果から、彼らは日本人上司による「文化面の支援」を「仕事面の支援」と比較して低く認識していたさらに、上司による支援のタイプを、クラスタ分析により「平均的支援群」「低支援 精神・文化支援低群」「高支援群」「支援無し群」の4グループに分け、上司による支援の組織適応への影響について探究した。その結果、上司の支援が十分に得られない場合、たとえ業務を遂行できるようになっても、組織への愛着が低く、組織内での長期的展望が持てず、職務満足度が低下し、良質な適応状態とは言えない状態になる可能性が示唆された。

This study aims to verify the effectiveness of English language materials using mobile devices for businesspeople in terms of the effect on motivation, overall learning perfor-mance, and practical performance in real business situations. We compared the use of materials developed from business English for a sales department in a company envi-ronment, using two cohorts of learners, one from the sales division and the other from other divisions in the company. The results showed that the materials were effective for the enhancement of motivation in both groups of employees. Moreover, the test scores in overall learning performance for both cohorts increased after learning with the mate-rials. However, the learners in sales positions recognized the effectiveness of the output activities (e.g., speaking) more than that of nonsales personnel because of the direct applicability of the learning materials to their business needs.

This study aims to verify the effectiveness of English language materials using mobile devices for businesspeople in terms of the effect on motivation, overall learning performance, and practical performance in real business situations. We compared the use of materials developed from business English for a sales department in a company environment, using two cohorts of learners, one from the sales division and the other from other divisions in the company. The results showed that the materials were effective for the enhancement of motivation in both groups of employees. Moreover, the test scores in overall learning performance for both cohorts increased after learning with the materials. However, the learners in sales positions recognized the effectiveness of the output activities (e.g., speaking) more than that of nonsales personnel because of the direct applicability of the learning materials to their business needs.

CEFRのA2・B1レベルのCan-doの分析結果に基づいて作成したJF Can-doの作成過程と、それらのCan-doに対する教師による評価についての論考。

国際交流基金レポートの連載記事の一つとして、JFスタンダード開発プロジェクトの総括として執筆した。

JFスタンダードで提供するJF Can-do作成のためのガイドライン策定に向けて行った、言語能力の熟達度を表すCEFRが提供するCan-do記述の分析結果についての論考。

国立国語研究所からの依頼で執筆した 寄稿論文。

社会人向けモバイル英語リスニング学習教材「なりきりEnglish!」の開発の理論的枠組みと開発過程で実施した形成的評価の結果について詳しく論じた。

既存の日本語教材の1課の構成を、第二言語習得モデルと対照させながら分析する方法として、教材の構造分析と教室活動の分析を提案した。

既存の日本語教材の1課の構成を、第二言語習得モデルと対照させながら分析する方法として、教材の構造分析と教室活動の分析を提案した。

「みんなの教材サイト」http://www.jpf.go.jp/kyozai/は, 国際交流基金日本語国際センターが, 日本語教材制作支援を目的として, 2002年5月に開設した利用登録制のウェブサイトである.2004年3月末現在, 世界117カ国・地域, 10,768名の日本語教師が登録している.本サイトは, コンピュータによる協調学習(CSCL)理論を枠組みとしている.このサイトを利用して授業を行ったあと, 外国人教師研修の研修参加者によるサイトの評価をし, その結果について検討した.

初・中等教育日本語教師研修における教授法授業について行った新しい取り組みについての報告。

「みんなの教材サイト」は、教材用素材の提供と、日本語教師がそれぞれの教育現場で教材作成や授業設計に役立て、また他の教師との相互交流を通じて各自の専門性を高めていくことを支援するために開発されたウェブサイトである。本サイトは、内容・機能面においては、学習科学の一分野であるコンピュータによる協調学習支援(CSCL)研究を理論的枠組みとしている。また、サイトの開発・評価の方法論として、教育工学におけるシステム的な教材設計・開発の手順、教授設計論(Instructional Design)を参照した。本サイトの開発及び運用面での特徴として、各局面ごとに評価を組み入れ、「形成的評価」を重視している点が挙げられる。 本稿では、教授設計論という観点から、サイトの開発及び運用方法についての評価と課題について述べる。また、CSCL環境の構築という観点から、サイトの内容・機能面の評価と課題について分析し、今後の方策について述べる。 まず、これまでの開発及び運用について、Flagg(1990)の言う形成的評価の三つの観点に基づいて見直した。Flaggは、形成的評価の観点として「使いやすさの問題」「受容の問題」「有効性の問題」の三つを挙げている。第一次開発では、ユーザーテストに代表されるように、主に「使いやすさの問題」に評価の焦点を当てた。第二次開発では、「使いやすさの問題」に着目すると同時に、教師研修で本サイトを利用し、利用者の反応を見るなど「受容の問題」にも注意を払ったといえる。現在進行中の第三次開発では、これら二つの問題に注意を払いつつ、「有効性の問題」について評価を行うことが重要であると考えている。「有効性の問題」の評価の準備段階として、CSCL環境の構築という観点から現時点でのサイトの評価を行い、利用者ニーズを把握するためのログ解析ツールの導入、利用者ニーズにあったコンテンツ開発を行うための利用者の類型化(ポジショニングマップの作成)、センター内外の教師研修との連携、の三つの方策が有効であるという認識に至り、第三次開発に反映した。

インターネットを利用した日本語教師に対する教材制作支援のためのサイト「みんなの教材サイト」の第一次開発の過程と、公開後の利用者による評価について論じた。

社会構成主義を理論的枠組みとし、教室外の学習リソースを活用したコースデザインを行い、教育実践においてその効果を検証した。

中等教育向け初級日本語素材集『教科書を作ろう』の開発とその評価を検証した。

社会構成主義を理論的枠組みとした、インターネットを利用したタスク型教材“WebQuest”を開発し、教育実践においてその効果を検証した。

1995年当時、日本語教育実践にテクノロジーを活発に利用していたトロント大学の中島和子先生のもとで、2か月間実習を行い、その結果を報告した。

初級の英語母語話者10名のひらがなとカタカナの読み書きの習得過程に関して、1文字単位と、ディクテーションの分析を通した語彙単位の習得に関する10か月間の縦断的習得研究を行った。第二言語としてのかな文字習得でも、「音韻的意識(phonological awareness)」の発達が影響を与えていることがわかった。<br /> 1995年度お茶の水女子大学大学院 修士課程 人文科学研究科 日本言語文化専攻 修士学位論文。