齋藤 英里

大塚久雄の初作である『株式会社発生史論』が書かれた時代的及び知的状況について検討した。

Andy Bielenberg著 Ireland and the Industrial Revolution(2009)についての書評論文。特に日本人研究者としての視点から、アイルランド産業革命を論じる際の諸問題を検討した。

琉球大学･矢内原忠雄文庫に所蔵されている資料のなかに、｢アイルランド問題の沿革｣のもとになった｢講義ノート｣が2冊存在することを発見した。このノートを解読したところ、｢沿革｣論文とは異なる内容が多々あることが判明した。矢内原の講義は、当時の朝鮮統治を痛烈に批判するものであり、アイルランドと朝鮮は植民地問題として矢内原のなかで深く結びついていたことを明らかにした。

岩倉使節団訪問時のイギリスがアイルランドを併合した連合王国を形成していたことに着目し、同使節団報告書の「米欧回覧実記」に現れたアイルランドに関する記述を検討した。加えて、木戸孝允一行のダブリン訪問資料を検討した。明治国家形成期の指導者であった彼らは、専ら国家統一に関心を寄せる視座から連合王国をとらえ、その複雑な性格をほぼ的確に理解していたが、アイルランドはあくまで連合王国に統合され、その繁栄を支える一地域として理解され、植民地としてのアイルランドの苦難に関心を示すことはなかったことを論じた。

わが国の代表的な経済史研究者であった大塚久雄の歴史観を、「コモンウィール」というタームに着意して検討した。従来の大塚史学論では「中産的生産者層」や「局地的市場圏」といった基礎的範疇概念が主に重視されていたのに対し、本稿ではそうした理論形成の前提を成した「コモンウィール」に焦点を当てて、大塚久雄の経済史研究の展開を読み解いた。

中村勝己（慶應義塾大学名誉教授）著『近代市民社会論』（今日の話題社，2005年)の書評論文という形をとりながら、同教授の経済史・思想史研究の方法的特質を紹介・検討した。特に、「苦難の神義論」（マックス・ウェバー）が社会科学研究において持つ意義が強調されていることに注目した。

19世紀中葉に生じたアイルランド大飢饉に関する解釈を整理、紹介した。大飢饉は馬鈴薯の胴枯病という偶然かつ不運な事態に起因する自然災害とみなす解釈が有力であったが、近年、イギリス政府の救済策を批判した強硬な民族主義者ジョン=ミッチェルの言説が、歴史研究において再評価される傾向を指摘した。

小国アイルランドは意外なほど多様な地域社会から構成され、19世紀末頃には少数ながら世界的な企業も成長していた。本稿はアイルランドにおける地域社会の形成過程と諸産業の盛衰について、イギリスによる植民地支配、特に土地没収と植民が本格化した16世紀から、20世紀初頭の南北分離によるアイルランド自由国成立（1922年）前後までを主な対象に、長期的視野のもとで概観した。

昨年、「戦後第二世代と大塚史学―馬場哲・小野塚知二編著『西洋経済史学』の方法について―」（武蔵野女子大学現代社会学部紀要第4号）において、わが国の代表的経済史家であった大塚久雄の思想・方法について論じた。本稿はこの続編であり、特に彼の近代西洋観や人間観という経済史研究の根底にある問題を論じた。

我が国の西洋経済史研究に大きな影響を与えた大塚史学の方法を、昭和30年以降に生まれた「戦後第二世代」としてどのように批判的に継承すべきかについて、馬場哲・小野塚知二編『西洋経済史学』（東京大学出版会）に関する書評という形をとりながら論じた。特に本書では、大塚史学に固有な縦横に広がる比較史的方法と世界史像の射程が十分に理解されていないこと、研究を支える価値意識への関心が希薄であることを批判した。

左記書物についての書評。特にフィーニアン運動の社会経済史的背景に関する著者の論点を批判的に検討した。

19世紀は資本主義の発展とともに､国際労働力移動･移民が本格化した時代であったが､なかでもイギリスやアメリカなどを中心に海外へ最も多く移民を送出させた国の一つが､ヨーロッパの小国アイルランドであった｡本稿はこの点に着目し､国際的視野に立ち各国の出移民のデータも紹介しながら､アイルランド移民の特質を検討することで､国際労働力移動史研究のための前提作業を果たした｡

松尾太郎著『アイルランド農村の変容』(論創社､1998年)についての書評をおこなった｡特に本書が共同体論の視座から書かれた実証性の高い研究であることを評価した｡

高橋純一著『アイルランド土地政策史』(社会評論社､ 1997年)についての書評を行った｡特に､同書が重視した沢村康の研究･問題関心との対比において､幾つかの問題点を指摘した｡

平成 7年 3月31日。アイルランド麻織物工業は、イギリス市場への輸出向け産業として発展した。本稿はイギリス経済の動向のなかで、当該産業の生成・展開過程を位置づける必要性を強調し、かかる観点から研究史上の論点を整理・検討した。特に、麻織物について品目別に輸出統計を分析することや、イギリスによる土地没収・植民のアイルランドへの影響、それによって形成された農業・土地制度と麻織物工業の展開との関連の検討の必要性を指摘した。

平成2年3月1日。アイルランドから発生した移民には、イギリス・アメリカ等へ渡る永住型移民と、夏季にイギリスへ出稼ぎする季節移民との二つの類型が存在した。本稿は、永住型移民に比して論じられることの少なかった季節移民を対象とし、その実態を検討した。特に、季節移民を多く送り出したアイルランド西部の農村社会の特質を解明するとともに、彼らを雇用したイギリス農業の構造についても分析した。

平成 1年 1月31日。松尾太郎著『アイルランドと日本－比較経済史的接近ー』についての書評。著者によるアイルランドと日本の比較史研究の特徴を紹介するとともに、著者の主張する「民族文化の満面開花」という課題が、どのような歴史的条件のもとで達成されうるのか、またアイルランドの近代化の内在的条件の解明の必要性等を問題として提起した。

アイルランド経済史の泰斗であるダブリン大学のルイ・マイケル・カレン教授が来日した際に、「社会経済史学会」及び「土地制度史学会」(共に関東部会)の合同研究会で発表したペイパーの翻訳。

19世紀のアイルランドから膨大な数の移民が流出した社会経済的背景を解明するための序論的考察。経済的貧困が移民の直接的原因だとは必ずしも言えない事実に着目しつつ、移民の発生地域や階層等を論じた諸研究を整理・検討した。これにより、経済状況と移民発生との複雑な関連を指摘するとともに、今後の研究課題として、地域史研究の重要性、非経済的要因の分析の重視、永住移民と季節移民の関連性の解明の三点を指摘した。

昭和59年 5月12日。「社会経済史学」第50巻第3号に掲載された同じ題名の論文(学術論文No.2)と同一内容。（400字原稿用紙50枚分）

ダブリン大学の所領に関する諸史料を紹介した日本で最初の業績。同大学は、アイルランド最大の領主の一つであり、その所領は各地に分布していた。そのため、大学所領関係の史料は、アイルランドがイギリス経済の影響をどのように受けたかを、様々な地域において解明するのに有効である。本稿は18世紀から19世紀前半までを対象とし、かかる史料の特質を検討するとともに、大学所領の持つ複雑な構造を分析した。

堀越智編著『アイルランドナショナリズムの歴史的研究』についての書評。本書がアイルランド史に関する我が国で初めての本格的共同研究であることの意義に着目し、アイルランド・ナショナリズムの持つ歴史的多様性を紹介するとともに、各執筆者の間に見られる論点の異同について検討した。