研究者検索結果一覧 佐藤 佳弘 佐藤 佳弘サトウ ヨシヒロ (Yoshihiro Satou) ダウンロードする帳票の形式を下記より選択して下さい 「教育研究等環境」形式 「文科省帳票様式第4号 ①履歴書」形式 「文科省帳票様式第4号 ②教育研究業績書」形式 「教員名簿」形式 基本情報 所属武蔵野大学 経済学部 (教養教育) 教授学位学士(東北大学)博士(東京大学大学院)J-GLOBAL ID200901012441818226researchmap会員ID1000256434外部リンクhttp://www.musashino-u.ac.jp/y_sato/ 研究キーワード 5 情報技術 生活 情報化 情報 生活情報化 研究分野 1 情報通信 / 情報学基礎論 / 経歴 23 2017年4月 - 現在 武蔵野大学経済学部(教養教育) 教授 2003年4月 - 現在 武蔵野女子大学大学院 人間社会・文化研究科 教授 2003年4月 - 現在 武蔵野大学大学院 人間社会・文化研究科福祉マネジメント専攻 教授 1997年4月 - 現在 株式会社 情報文化総合研究所 代表取締役 2015年4月 - 2017年3月 武蔵野大学工学部(教養教育) 教授 もっとみる 学歴 3 1995年4月 - 1999年4月 東京大学大学院 工学系研究科 第1種 先端学際工学専攻 1974年4月 - 1978年3月 東北大学 工学部 通信工学科 1972年4月 - 1973年3月 宮城県仙台第三高等学校 委員歴 14 2013年9月 - 現在 京都府・市町村インターネットによる人権侵害対策研究会 アドバイザー 2008年4月 - 現在 日本社会情報学会 企画委員会委員 2008年4月 - 現在 日本社会情報学会 理事 2000年4月 - 2008年3月 日本社会情報学会 学術委員会委員 1998年4月 - 2005年10月 (財)日本情報処理開発協会 『情報化白書』 専門委員 もっとみる 受賞 1 1999年 平成11年度。日本社会情報学会・学会賞(論文奨励賞)受賞 論文 9 情報支出から見た生活情報化のメディア特性 日本社会情報学会学会誌 第19巻(3号) 13 2008年3月 査読有り 平成20年3月30日。生活情報化の進展は、移動電話契約数の増加を始めとして様々な側面に現れているものの、それらは生活情報化を総体としては表していない。なぜなら、生活の中の情報は、通信だけでなく郵便、放送、印刷などの多様なメディアによって媒介されているからである。そこで様々なメディアから構成されている生活情報化の進展度合いを家計消費支出の側面から把握することを試みている。<br /> (13頁) 社会情報学のための論文文章表現 日本社会情報学会学会誌 第19巻(2号 2007年9月) 55-69 2007年9月 学術研究論文としての日本語の文章表現に焦点を当てたチュートリアルである。若手研究者や駆け出しの研究者など初めて研究論文を執筆する者を、論文の文章表現の側面から支援する目的で執筆されている。避けたい表現、注意を要する表現に分けて、実例を挙げながら論文の文章表現を解説している。 情報関連支出から見た生活情報化のメディア特性 生活学会報 第31巻1号 31巻(1号) 22-14 2004年10月 生活の中の情報を、通信メディア、郵便メディア、放送メディア、印刷メディア、手書きメディア、記録メディア、情報機器の7つのメディア区分に分類し、生活情報化におけるメディア特性を明らかにしている。データには家計消費支出を用い、メディアに対する家計上の依存度」を分析している。(P22~P24) 混迷するユニバーサルデザインの実態と今後の方向性 足立 研, 尾身健二, 岸田能和, 佐藤佳弘, 文能照之, 水野映子 機械工業経済研究報告書 H13-6 2002年5月 「Ⅷ.ユニバーサルデザイン促進のための周辺状況」を担当した。<br /> 共著者:足立 研、尾身健二、岸田能和、佐藤佳弘、文能照之、水野映子(総頁数100頁中、P73~P78を担当) 「平成12年度 いしかわマルチメディア推進プロジェクト」情報化検討委員会報告書 2001年3月 石川県21世紀情報化推進プランに基づいて、情報化施策の具体的な検討を行い、情報化構想の策定結果をまとめている。<br /> 共同研究者:高本隆、泉良樹、佐藤佳弘、砺波準、萩原正憲、平野恵子、福田豊、温井清太郎(総頁数69頁)<br /> 担当分:共同研究につき本人担当部分の抽出不可能 もっとみる MISC 25 岐路に立つ匿名ネットワーク 「じんけん」 (No.323 2008年3月号) 11-15 2008年3月 インターネット上での人権侵害について、自主規制の機構を持つマスメディアによる情報発信と、モラル意識に任された個人利用者による情報発信とを対比して論じている。現状では、プロバイダー責任制限法という法的な整備や一部の自治体のによる電子掲示板の巡回監視が実施されているものの、安心・安全なネット社会にするためには、利用者自身の自己防衛が不可欠であると結論付けている。(P11~P15) 生活情報化の歩む道~デモネ技術の行方 「情報管理」 Vol.50(No.10 2008年1月号) 645-648 2008年1月 情報化が進んだ未来の生活像は常に明るいバラ色で描かれているものの、そこには心が豊かになった幸せな人々が想像できないとして、「技術ありき」の発想から、「生活ありき」の発想に転換する必要を主張している。20世紀半ばからの生活情報化を概観しながら、情報のあり方を論じている。(P644~P647) 生活の情報化-ユビキタス社会を迎えて ICEPニュース (No.38) 4 2002年6月 生活の情報化について、技術動向と生活への影響を解説するとともに、将来の展望を述べている。情報環境がユビキタスに向かっていることを明らかにし、携帯電話が応用された生活支援の機能や、家庭内機器がネットワーク化された時に実現する機能を解説した上で、生活の質の向上との関係を分析して、今後のあるべき方向性を示している。 Technology in the shape of culture-Design of Information Technology for Life- yearbook of the Artificial - Nature, Peter Lang Volume 1 241-256 2002年4月 IT支出から見た情報のデジタル化 季刊 家計経済研究 (第53号) 18-24 2002年1月 生活の情報化の進展度合いを、情報関連支出をアナログ情報関連支出とデジタル情報関連支出とに分けることによって、家計の側面から生活の情報がデジタル化していることを定量的に把握している。さらに、所得・年齢との相関を分析することにより、アナログ情報とデジタル情報の生活での位置付けを明らかにし、生活情報化のユニバーサルサービスへのアプローチ方法を示している。(P18~P24) もっとみる 書籍等出版物 38 メディア社会やって良いこと悪いこと 2012年6月 (ISBN: 9784904248119) ネットでやって良いこと悪いこと 源 2011年6月 (ISBN: 9784904248096) インターネットの利用者が日常生活の中で犯す危険のある法律違反の行為を解説している。インターネットを介した音楽・動画、イラスト・画像、書き込み、写真の利用について、合法となる行為と違法となる行為を法律的な根拠と共に解説している。(総頁数144頁) わかる!伝わる!プレゼン力 武蔵野大学出版会 2010年9月 (ISBN: 9784903281179) レポート課題を発表する学生や、就職活動で採用面接に臨む学生、また様々な説明会・発表会で人前に立つ社会人のために、聞き手に伝えることができるプレゼンテーションのノウハウを解説している。(総頁数166頁) IT社会の護身術 春風社 2010年3月 「情報化は私たちを幸せにしたか」という基調テーマのもとに、情報化が生活にもたらしている危険性を様々なシーンについて解説すると共に、IT時代における暮らしを守る心構えを論じている。(総頁数238頁) 情報化社会の歩き方 ミネルヴァ書房 2010年2月 情報化が生活にもたらしている危険性について、権利侵害と情報リスクマネジメントに分けて、法的な根拠を明らかにしながら解説している。人権侵害(名誉毀損、侮辱、信用毀損、セクハラ、さらし)、肖像権侵害、パブリシティ権侵害、著作権侵害、個人情報、プライバシ侵害について論じている。(総頁数230頁) もっとみる 講演・口頭発表等 80 インターネットによる人権侵害 埼玉県入間郡三芳町 平成23年度 人権問題職員研修 2013年3月 インターネットによる人権侵害 埼玉県ふじみ野市 人権問題市民・企業講演会 2013年2月 インターネットと人権侵害 長野県茅野市教育委員会 人権教育研修会 2013年1月 情報化社会における人権侵害 株式会社シンキ コンプライアンスオフィサー研修 2012年12月 ネット上の人権侵害 埼玉県狭山市 職員研修「人権セミナー」 2012年11月 もっとみる 所属学協会 7 日本生活学会 日本社会情報学会 日本家政学会 日本機会学会 人工知能学会 もっとみる Works(作品等) 24 情報システム最適化の総括・評価方法について 2011年3月 その他 西東京市情報政策専門員として、2011年1月4日に本稼動を向かえた西東京市の情報システムについて、総括・評価方法を調査研究した成果をまとめている。(総頁数50頁) 情報システムにおける費用対効果の考え方について 2010年3月 その他 西東京市情報政策専門員として、西東京市の情報システムにおける費用対効果の考え方について調査研究の成果をまとめている。(総頁数58頁) 第二期西東京市地域情報化基本計画書 2009年3月 その他 西東京市地域情報化計画策定審議会の事務局を務めると共に、基本計画書を執筆した。 審議会委員:饗場博章、石田朋子、片瀬和子、尾藤一朗、福田豊、三宅功、吉井敏一、渡邊博子(総頁数48頁中、P1~P19を担当) 市情報システム最適化業務における品質管理ついて 2009年3月 その他 西東京市情報政策専門員として、西東京市の情報システム最適化業務における品質管理ついて調査研究の成果をまとめている。(総頁数27頁) 西東京市情報システム最適化業務における品質管理ついて 2008年3月 その他 西東京市情報政策専門員として、西東京市の情報システム最適化業務における品質管理ついて調査研究の成果をまとめている。(総頁数35頁) もっとみる 社会貢献活動 46 東村山市 情報公開運営審議会 委員 2010年3月 - 現在 武蔵野大学 生涯学習講座「個人情報よ、どこへ行く」講師 2007年12月 - 現在 武蔵野大学 生涯学習講座「個人情報よ、どこへ行く」講師 2007年11月 - 現在 西東京市 情報政策専門委員 2004年4月 - 現在 西東京市 自治体職員向け「地域情報化推進研修」講師 2004年1月 - 現在 「ITを利用した教材作成法」日本語教育専門家コース 講師 2011年8月 平成22年度 川島町人権・同和問題研修会「インターネットと人権問題」講師 2010年11月 平成22年度 上小地方 人権啓発講座「情報化社会における企業と人権」講師 2010年11月 西東京市公民館運営審議会研修「公民館の自己評価」講師 2010年11月 平成22年度 西東京市公民館専門員研修 講師 2010年10月 平成22年度 埼玉県 人権啓発指導者養成研修会「ネット上の人権侵害」講師 2010年10月 群馬県太田市 人権問題研修会「人権侵害~インターネット社会を生きる」講師 2010年10月 平成22年度 神奈川県立学校「人権教育」校内研修会 講師 2010年9月 平成22年度 三重県 人権に係わる相談員スキルアップ講座 講師 2010年7月 東京都市町村職員研修所 特別研修「情報活用力養成」講師 2008年8月 - 2010年3月 (財)日本高等教育評価機構 評価員 2007年4月 - 2010年3月 東京都市町村職員研修所 特別研修「情報倫理」講師 2006年6月 - 2010年3月 山梨県社会教育関係団体指導者養成研修会 講師 2010年1月 横浜市教育委員会 人権啓発講演会「人権侵害~インターネット社会を生きる」講師 2010年1月 大阪経済法科大学 市民アカデミア「生活の情報化-ITと幸せとの接点」講師 2009年11月 大阪経済法科大学 市民アカデミア「情報化社会の歩き方」講師 2009年10月 西東京市 地域情報化基本計画策定審議会 事務局 2007年10月 - 2009年2月 平成20年度 佐久地区社会人権教育研修会 講師 2008年7月 江東区人権学習講座「もし自分がそうなったら・・・」講師 2008年6月 雇用・能力開発機構「デュアル講座」講師 2005年1月 - 2008年3月 武蔵野大学大学院公開講座 講師 2007年11月 丹波市「人権文化をすすめる市民運動」人権講演会 講師 2007年8月 平成19年 兵庫県人権学習指導者研修会 講師 2007年5月 - 2007年6月 平成18年度 兵庫県第3回市町人権啓発担当職員研修 講師 2007年2月 平成18年度 川崎市人権問題講演会 講師 2006年12月 平成17年度人権・同和問題講演と映画の会 講師 2005年12月 東京都教育委員会情報モラル教育研究会 講師 2005年11月 竪川中・菊川小・中和小合同PTA研修 講師 2005年9月 奈良県人権啓発シンポジウム 講師 2005年8月 三鷹市市民大学総合コース 講師 2004年5月 - 2005年3月 江東区人権を考える講演と映画の会 講師 2005年2月 練馬区教育委員会「まちかどシネマ」 講師 2004年10月 平成15年度 三鷹市社会教育会館市民大学 講師 2004年3月 平成15年度 港北区生涯学習「地域へのまなざし」講師 2004年2月 総務省「教育活用のためのブローバンドデジタルコンテンツ流通に関する実証実験」 (EduMart実証実験)アドバイザー 2003年1月 - 2004年1月 西東京市 地域情報化計画策定審議会 副会長 2003年4月 - 2003年11月 江東区平成15年度人権学習講座 講師 2003年10月 石川県 いしかわマルチメディア推進プロジェクト 生活情報化検討委員会委員 2000年9月 - 2001年3月 武蔵野市 武蔵野市新世紀委員会 委員 1998年7月 - 1999年3月 郵政省 情報流通センサスの見直しに関する研究会 委員 1997年10月 - 1998年3月 厚木地域情報化研究会 委員 1997年4月 - 1998年3月 1 教育内容・方法の工夫 5 件名 昭和62年度高等学校教育開発委員 年月日(From) 1987/04/01 概要 〈概要〉整流回路における電流シミュレーションのCAIソフトを試作し、パソコンを取り入れた指導法を開発した。 〈成果〉「昭和62年度高等学校教育開発指導資料集」東京都教育庁指導部 件名 平成元年度東京都高等学校教育研究員 年月日(From) 1989/04/01 概要 〈概要〉基礎教育としての情報教育の在り方を研究した。 〈成果〉「高等学校平成元年度教育研究員研究報告書(農・工)」東京都教育委員会 件名 すべての担当科目について講義内容をWeb上に公開 年月日(From) 1998/04 年月日(To) 1998/04 概要 学内、自宅だけでなく全国どこからでも24時間アクセスが可能なWebサーバーに講義内容を公開している。学生は予習・復習に使用できるほか、風邪等でやむを得ず授業を欠席した場合でも、授業内容の自習が可能である。 件名 講義に関するすべての事前連絡、事後連絡のメール化(携帯メールにも対応) 年月日(From) 1998/04 年月日(To) 1998/04 概要 講義に関する連絡は、事前・事後を含めすべてをメールにて行っている。携帯メール利用者数はパソコンメールのそれを上回っているという社会状況を踏まえて、同報メールは携帯メールアドレスに対しても同時に発信している。 件名 授業での配布資料、プリントをWeb上に掲載 年月日(From) 1998/04 年月日(To) 1998/04 概要 授業で配布する参考資料、プリントを、すべてWeb上に掲載している。教師は人数分のコピーに時間を割くことなく、授業の準備ができる。学生にとっては、やむを得ず授業を欠席した場合でも、配布物を手に入れることができる。また、例え授業に出席していた学生でも、紛失時にも入手することができる。 1 教育上の能力に関する大学等の評価 1 件名 学生による授業評価 年月日(From) 2007/12 概要 総合点による教員順位は、大学の全専任教員の中で第4位であり、所属学部においては第1位である。授業品質の高さは、学生の評価結果が示している。 1 実務経験を有する者についての特記事項(教育上の能力) 60 件名 コンピュータに関わる職務 年月日(From) 1978/09/01 年月日(To) 1986/03/31 概要 (1)日本自転車振興会殿競輪情報システム 期間:昭和53年9月〜昭和56年8月 昭和59年4月〜昭和61年3月(5年間) 機種:M-360デュプレックスシステム(大型汎用機) 特徴:三菱オフィスターミナルとの他社接続DDXパケット交換 業務:システム設計、システム編集、技術支援(2)日本自転車振興会殿電話投票システム 期間:昭和59年4月〜昭和61年3月(2年間) 機種:M-360デュプレックスシステム(大型汎用機) 特徴:NTTANSERセンタ接続の音声応答、全国オンラインシステム 業務:システム設計、 件名 (企業内教育 講師) 富士通(株)社内研修 年月日(From) 1983 年月日(To) 1986 概要 担当科目:「オペレーティングシステム」「ファイル編成法」 件名 講師としての講義等 年月日(From) 1983/04/01 年月日(To) 1983/04/01 概要 (1)富士通(株)社内研修(社内講師) 期間:昭和58年〜昭和61年:集中講義 担当科目:「オペレーティングシステム」「ファイル編成法」(2)東京都荒川工業高等学校(教諭) 対象:定時制電気科・電子科 期間:昭和61年4月〜平成2年3月(4年間) 担当科目:情報処理に関する科目を担当(3)日本工学院専門学校(非常勤講師) 対象:情報処理科 期間:昭和62年4月〜平成2年3月(4年間) 担当科目:「システム設計」(4)相模女子大学(非常勤講師) 対象:相模女子大学学芸学部食物学科食物学専攻 期間:昭和62年 件名 資格取得・受賞等 年月日(From) 1985/02 年月日(To) 1999/09 概要 (1)資格取得 昭和60年2月情報処理技術者認定(通産省)特殊 昭和61年3月高等学校教諭二級普通免許 昭和62年7月日本語文書処理技能(ワープロ検定)3級 平成2年2月マイクロコンピュータ利用者認定1級(2)受賞 平成7年5月1995年度NTTデータ通信(株)社長賞受賞 平成11年9月1999年度日本社会情報学会・学会賞(論文奨励賞)受賞 件名 (企業内教育 講師) (株)NTTデータ 社内研修 年月日(From) 1991 年月日(To) 1998 概要 担当科目:「システム科学概要」「ニーズの把握」集中講義 件名 平成3年度科学研究費補助金重点領域研究「情報化社会と人間」 年月日(From) 1991/04/01 概要 〈概要〉情報通信システムを活用した在宅勤務の動向を調査し、在宅勤務が企業労働や経済に与える影響を研究した。〈成果〉平成3年度科学研究費補助金重点領域研究「情報化社会と人間」研究成果報告書「在宅勤務に関する 調査」平成4年6月〈役割〉情報通信システムを活用した在宅勤務の現状の調査と分析を行った。〈共同研究〉田村紀雄、若尾良男、寺崎実、大平号声 件名 協調設計技法CDMの開発 年月日(From) 1995/10/01 概要 〈概要〉大量の言葉情報を分類・整理し構造化する技法である。アンケートの自由記入欄に書かれた回答が大量にある場合、その情報を意味によってまとめ、全体を把握することに威力を発揮する。なお、この技法の開発は、1995年度NTTデータ通信(株)において社長賞を受賞した。 件名 (社会教育講座 講師) 神奈川県リカレント学習セミナー 年月日(From) 1996/11 年月日(To) 1997/01 概要 平成8年11月〜平成9年1月の6回 講座:「栄養士の情報化−栄養士のステップアップのために」 件名 (社会教育講座 講師) 東京都特別区職員研修「社会・経済分野特別講座」 年月日(From) 1997/09/26 概要 講座:「生活の情報化」 件名 (社会教育講座 講師) 東京都江東区区民カレッジ「情報と賢くつきあう法」 年月日(From) 1998/09/22 年月日(To) 1998/11/24 概要 講座:9/22「情報化社会とは何か」11/24「知的生活術のすすめ」 件名 商標の取得 年月日(From) 1998/10/01 概要 佐藤が開発した協調設計技法CDMは、1998年にNTTデータ通信(株)の登録商標となった。 件名 (大学公開講座 講師) 武蔵野女子大学公開講座「情報化/変わる生活・変わらない生活」 年月日(From) 1998/11/07 概要 講座:「生活と情報」 件名 (大学公開講座 講師) 電気通信大学公開講座「生活に活かすコンピュータ入門」 年月日(From) 1998/11/28 概要 講座:「デジタル革命と生活情報」 件名 (社会教育講座 講師) 東京都江東区区民カレッジ「現代を斬る」 年月日(From) 1999/10/26 概要 講座:「インターネット犯罪」 件名 (大学公開講座 講師) 電気通信大学公開講座「生活に活かすコンピュータ入門」 年月日(From) 1999/11/27 概要 講座:「効果的なドキュメント作り」 件名 (社会教育講座 講師) 品川区青年講座「ユースカレッジ」 年月日(From) 2002/02/20 概要 講座:「情報を活かす選択〜あふれる情報をどうしましょう〜」 件名 (社会教育講座 講師) 品川区夏の区民大学教養講座 年月日(From) 2002/07/25 概要 講座:「生活者から見た情報社会−IT革命の未来図」 件名 各種審議会・行政委員会、各種ADR等の委員 西東京市地域情報化計画策定審議会 年月日(From) 2003/04 年月日(To) 2003/11 概要 副会長として、西東京市の地域情報化基本計画書(5ヵ年計画)を策定した。 件名 (社会教育講座 講師) 三鷹市市民大学総合コース 年月日(From) 2003/09 年月日(To) 2004/01 概要 平成15年9月〜平成16年1月の7回。講座:「地域社会のIT〜地域社会における活用」 件名 (社会教育講座 講師) 江東区平成15年度人権学習講座 年月日(From) 2003/10/14 概要 講座:「インターネット犯罪と差別」 123» その他(教育上の能力) 1 件名 武蔵野女子学院 学院特別研究費 採択 年月日(From) 2003/04 年月日(To) 2004/03 概要 言葉情報処理支援ツールの開発(生活者意識調査の整理分析支援ツールとして) (単独) 37万円 1 資格・免許 9 件名 情報処理技術者認定(通産省)特種 年月日 1985/02 件名 日本語文書処理技能 3級 年月日 1988/07 件名 初級アドミニストレータ 年月日 2001/05 件名 インターネット検定とドットコム・スター(シングルスター) 年月日 2004/12 件名 マイクロコンピュータ利用者認定 1級 年月日 1990/02 件名 英語検定 2級 年月日 1990/12 件名 普通自動車一種免許 年月日 1978/02 件名 高等学校教諭二級普通免許 年月日 1986/03 件名 福祉住環境コーディネーター 3級 年月日 2001/11 1 実務経験を有する者についての特記事項(職務上の実績) 6 件名 (情報技術者として) 日本自転車振興会競輪情報システム(KIS) 年月日(From) 1978/09 年月日(To) 1981/08 概要 M-360Rデュプレックス(汎用大型機)と三菱オフィスターミナル(M5000)とを接続した365日無休の全国オンラインシステム。赤坂に設置したセンターとの全国競輪場(50箇所)や関係団体(約20箇所)を接続した。センター側の富士通としては、ACプロトコル(FNA)を使用した初めてのDDXパケット交換他社接続であり、これが稼動第1号ユーザーとなった。システム設計、システム編集、技術支援を行った。 件名 (情報技術者として) 日本中央競馬会場内トータリーゼータシステム 年月日(From) 1981/09 年月日(To) 1983/03 概要 PFU-1500デュアル(ミニコン)を使用した高信頼性、高処理能力の場内トータリーゼータシステム。アプリケーション レベルアップ、テスティングを行った。 件名 (情報技術者として) 日本中央競馬会次期システム 年月日(From) 1983/04 年月日(To) 1984/03 概要 S-3000デュアル(スーパーミニコン)を使用した高信頼性、高処理能力の場内トータリーゼータシステム。システムの企画段階からプロジェクトに参加し、システム設計、アプリケーション開発を行った。 件名 (情報技術者として) 自転車産業振興協会自転車統計情報システム 年月日(From) 1984/04 年月日(To) 1986/03 概要 M-360Rデュプレックス(汎用大型機)を使用し、TSS配下の画面メニュー方式、ユーザー主導の出力帳票選択を特徴としたシステム。ユーザーネゴシエーション、技術支援を行った。 件名 (情報技術者として) 日本自転車振興会電話投票システム 年月日(From) 1984/04 年月日(To) 1986/03 概要 M-360Rデュプレックス(汎用大型機)とNTT ANSERセンターを接続した音声応答の全国オンラインシステムである。競輪における初めての電話投票システムとなった。システム設計、システム編集、技術支援を行った。 件名 (企業の研究者として) 協調設計技法CDMの開発 年月日(To) 1997/03 概要 (株)NTTデータ システム科学研究所において開発した。モノ作りの上流工程における大量の定性情報を分類・整理する手法である。アンケート、インタビュー、ディスカッションなどから得られた無数の日本語文章(センテンス)を材料として、定められたルールと手順に従って作業をすることにより、階層化された分類構造を得ることができる。この開発の成果が認められ、1997年に社長表彰を受賞した。 1
佐藤 佳弘サトウ ヨシヒロ (Yoshihiro Satou) ダウンロードする帳票の形式を下記より選択して下さい 「教育研究等環境」形式 「文科省帳票様式第4号 ①履歴書」形式 「文科省帳票様式第4号 ②教育研究業績書」形式 「教員名簿」形式 基本情報 所属武蔵野大学 経済学部 (教養教育) 教授学位学士(東北大学)博士(東京大学大学院)J-GLOBAL ID200901012441818226researchmap会員ID1000256434外部リンクhttp://www.musashino-u.ac.jp/y_sato/ 研究キーワード 5 情報技術 生活 情報化 情報 生活情報化 研究分野 1 情報通信 / 情報学基礎論 / 経歴 23 2017年4月 - 現在 武蔵野大学経済学部(教養教育) 教授 2003年4月 - 現在 武蔵野女子大学大学院 人間社会・文化研究科 教授 2003年4月 - 現在 武蔵野大学大学院 人間社会・文化研究科福祉マネジメント専攻 教授 1997年4月 - 現在 株式会社 情報文化総合研究所 代表取締役 2015年4月 - 2017年3月 武蔵野大学工学部(教養教育) 教授 もっとみる 学歴 3 1995年4月 - 1999年4月 東京大学大学院 工学系研究科 第1種 先端学際工学専攻 1974年4月 - 1978年3月 東北大学 工学部 通信工学科 1972年4月 - 1973年3月 宮城県仙台第三高等学校 委員歴 14 2013年9月 - 現在 京都府・市町村インターネットによる人権侵害対策研究会 アドバイザー 2008年4月 - 現在 日本社会情報学会 企画委員会委員 2008年4月 - 現在 日本社会情報学会 理事 2000年4月 - 2008年3月 日本社会情報学会 学術委員会委員 1998年4月 - 2005年10月 (財)日本情報処理開発協会 『情報化白書』 専門委員 もっとみる 受賞 1 1999年 平成11年度。日本社会情報学会・学会賞(論文奨励賞)受賞 論文 9 情報支出から見た生活情報化のメディア特性 日本社会情報学会学会誌 第19巻(3号) 13 2008年3月 査読有り 平成20年3月30日。生活情報化の進展は、移動電話契約数の増加を始めとして様々な側面に現れているものの、それらは生活情報化を総体としては表していない。なぜなら、生活の中の情報は、通信だけでなく郵便、放送、印刷などの多様なメディアによって媒介されているからである。そこで様々なメディアから構成されている生活情報化の進展度合いを家計消費支出の側面から把握することを試みている。<br /> (13頁) 社会情報学のための論文文章表現 日本社会情報学会学会誌 第19巻(2号 2007年9月) 55-69 2007年9月 学術研究論文としての日本語の文章表現に焦点を当てたチュートリアルである。若手研究者や駆け出しの研究者など初めて研究論文を執筆する者を、論文の文章表現の側面から支援する目的で執筆されている。避けたい表現、注意を要する表現に分けて、実例を挙げながら論文の文章表現を解説している。 情報関連支出から見た生活情報化のメディア特性 生活学会報 第31巻1号 31巻(1号) 22-14 2004年10月 生活の中の情報を、通信メディア、郵便メディア、放送メディア、印刷メディア、手書きメディア、記録メディア、情報機器の7つのメディア区分に分類し、生活情報化におけるメディア特性を明らかにしている。データには家計消費支出を用い、メディアに対する家計上の依存度」を分析している。(P22~P24) 混迷するユニバーサルデザインの実態と今後の方向性 足立 研, 尾身健二, 岸田能和, 佐藤佳弘, 文能照之, 水野映子 機械工業経済研究報告書 H13-6 2002年5月 「Ⅷ.ユニバーサルデザイン促進のための周辺状況」を担当した。<br /> 共著者:足立 研、尾身健二、岸田能和、佐藤佳弘、文能照之、水野映子(総頁数100頁中、P73~P78を担当) 「平成12年度 いしかわマルチメディア推進プロジェクト」情報化検討委員会報告書 2001年3月 石川県21世紀情報化推進プランに基づいて、情報化施策の具体的な検討を行い、情報化構想の策定結果をまとめている。<br /> 共同研究者:高本隆、泉良樹、佐藤佳弘、砺波準、萩原正憲、平野恵子、福田豊、温井清太郎(総頁数69頁)<br /> 担当分:共同研究につき本人担当部分の抽出不可能 もっとみる MISC 25 岐路に立つ匿名ネットワーク 「じんけん」 (No.323 2008年3月号) 11-15 2008年3月 インターネット上での人権侵害について、自主規制の機構を持つマスメディアによる情報発信と、モラル意識に任された個人利用者による情報発信とを対比して論じている。現状では、プロバイダー責任制限法という法的な整備や一部の自治体のによる電子掲示板の巡回監視が実施されているものの、安心・安全なネット社会にするためには、利用者自身の自己防衛が不可欠であると結論付けている。(P11~P15) 生活情報化の歩む道~デモネ技術の行方 「情報管理」 Vol.50(No.10 2008年1月号) 645-648 2008年1月 情報化が進んだ未来の生活像は常に明るいバラ色で描かれているものの、そこには心が豊かになった幸せな人々が想像できないとして、「技術ありき」の発想から、「生活ありき」の発想に転換する必要を主張している。20世紀半ばからの生活情報化を概観しながら、情報のあり方を論じている。(P644~P647) 生活の情報化-ユビキタス社会を迎えて ICEPニュース (No.38) 4 2002年6月 生活の情報化について、技術動向と生活への影響を解説するとともに、将来の展望を述べている。情報環境がユビキタスに向かっていることを明らかにし、携帯電話が応用された生活支援の機能や、家庭内機器がネットワーク化された時に実現する機能を解説した上で、生活の質の向上との関係を分析して、今後のあるべき方向性を示している。 Technology in the shape of culture-Design of Information Technology for Life- yearbook of the Artificial - Nature, Peter Lang Volume 1 241-256 2002年4月 IT支出から見た情報のデジタル化 季刊 家計経済研究 (第53号) 18-24 2002年1月 生活の情報化の進展度合いを、情報関連支出をアナログ情報関連支出とデジタル情報関連支出とに分けることによって、家計の側面から生活の情報がデジタル化していることを定量的に把握している。さらに、所得・年齢との相関を分析することにより、アナログ情報とデジタル情報の生活での位置付けを明らかにし、生活情報化のユニバーサルサービスへのアプローチ方法を示している。(P18~P24) もっとみる 書籍等出版物 38 メディア社会やって良いこと悪いこと 2012年6月 (ISBN: 9784904248119) ネットでやって良いこと悪いこと 源 2011年6月 (ISBN: 9784904248096) インターネットの利用者が日常生活の中で犯す危険のある法律違反の行為を解説している。インターネットを介した音楽・動画、イラスト・画像、書き込み、写真の利用について、合法となる行為と違法となる行為を法律的な根拠と共に解説している。(総頁数144頁) わかる!伝わる!プレゼン力 武蔵野大学出版会 2010年9月 (ISBN: 9784903281179) レポート課題を発表する学生や、就職活動で採用面接に臨む学生、また様々な説明会・発表会で人前に立つ社会人のために、聞き手に伝えることができるプレゼンテーションのノウハウを解説している。(総頁数166頁) IT社会の護身術 春風社 2010年3月 「情報化は私たちを幸せにしたか」という基調テーマのもとに、情報化が生活にもたらしている危険性を様々なシーンについて解説すると共に、IT時代における暮らしを守る心構えを論じている。(総頁数238頁) 情報化社会の歩き方 ミネルヴァ書房 2010年2月 情報化が生活にもたらしている危険性について、権利侵害と情報リスクマネジメントに分けて、法的な根拠を明らかにしながら解説している。人権侵害(名誉毀損、侮辱、信用毀損、セクハラ、さらし)、肖像権侵害、パブリシティ権侵害、著作権侵害、個人情報、プライバシ侵害について論じている。(総頁数230頁) もっとみる 講演・口頭発表等 80 インターネットによる人権侵害 埼玉県入間郡三芳町 平成23年度 人権問題職員研修 2013年3月 インターネットによる人権侵害 埼玉県ふじみ野市 人権問題市民・企業講演会 2013年2月 インターネットと人権侵害 長野県茅野市教育委員会 人権教育研修会 2013年1月 情報化社会における人権侵害 株式会社シンキ コンプライアンスオフィサー研修 2012年12月 ネット上の人権侵害 埼玉県狭山市 職員研修「人権セミナー」 2012年11月 もっとみる 所属学協会 7 日本生活学会 日本社会情報学会 日本家政学会 日本機会学会 人工知能学会 もっとみる Works(作品等) 24 情報システム最適化の総括・評価方法について 2011年3月 その他 西東京市情報政策専門員として、2011年1月4日に本稼動を向かえた西東京市の情報システムについて、総括・評価方法を調査研究した成果をまとめている。(総頁数50頁) 情報システムにおける費用対効果の考え方について 2010年3月 その他 西東京市情報政策専門員として、西東京市の情報システムにおける費用対効果の考え方について調査研究の成果をまとめている。(総頁数58頁) 第二期西東京市地域情報化基本計画書 2009年3月 その他 西東京市地域情報化計画策定審議会の事務局を務めると共に、基本計画書を執筆した。 審議会委員:饗場博章、石田朋子、片瀬和子、尾藤一朗、福田豊、三宅功、吉井敏一、渡邊博子(総頁数48頁中、P1~P19を担当) 市情報システム最適化業務における品質管理ついて 2009年3月 その他 西東京市情報政策専門員として、西東京市の情報システム最適化業務における品質管理ついて調査研究の成果をまとめている。(総頁数27頁) 西東京市情報システム最適化業務における品質管理ついて 2008年3月 その他 西東京市情報政策専門員として、西東京市の情報システム最適化業務における品質管理ついて調査研究の成果をまとめている。(総頁数35頁) もっとみる 社会貢献活動 46 東村山市 情報公開運営審議会 委員 2010年3月 - 現在 武蔵野大学 生涯学習講座「個人情報よ、どこへ行く」講師 2007年12月 - 現在 武蔵野大学 生涯学習講座「個人情報よ、どこへ行く」講師 2007年11月 - 現在 西東京市 情報政策専門委員 2004年4月 - 現在 西東京市 自治体職員向け「地域情報化推進研修」講師 2004年1月 - 現在 「ITを利用した教材作成法」日本語教育専門家コース 講師 2011年8月 平成22年度 川島町人権・同和問題研修会「インターネットと人権問題」講師 2010年11月 平成22年度 上小地方 人権啓発講座「情報化社会における企業と人権」講師 2010年11月 西東京市公民館運営審議会研修「公民館の自己評価」講師 2010年11月 平成22年度 西東京市公民館専門員研修 講師 2010年10月 平成22年度 埼玉県 人権啓発指導者養成研修会「ネット上の人権侵害」講師 2010年10月 群馬県太田市 人権問題研修会「人権侵害~インターネット社会を生きる」講師 2010年10月 平成22年度 神奈川県立学校「人権教育」校内研修会 講師 2010年9月 平成22年度 三重県 人権に係わる相談員スキルアップ講座 講師 2010年7月 東京都市町村職員研修所 特別研修「情報活用力養成」講師 2008年8月 - 2010年3月 (財)日本高等教育評価機構 評価員 2007年4月 - 2010年3月 東京都市町村職員研修所 特別研修「情報倫理」講師 2006年6月 - 2010年3月 山梨県社会教育関係団体指導者養成研修会 講師 2010年1月 横浜市教育委員会 人権啓発講演会「人権侵害~インターネット社会を生きる」講師 2010年1月 大阪経済法科大学 市民アカデミア「生活の情報化-ITと幸せとの接点」講師 2009年11月 大阪経済法科大学 市民アカデミア「情報化社会の歩き方」講師 2009年10月 西東京市 地域情報化基本計画策定審議会 事務局 2007年10月 - 2009年2月 平成20年度 佐久地区社会人権教育研修会 講師 2008年7月 江東区人権学習講座「もし自分がそうなったら・・・」講師 2008年6月 雇用・能力開発機構「デュアル講座」講師 2005年1月 - 2008年3月 武蔵野大学大学院公開講座 講師 2007年11月 丹波市「人権文化をすすめる市民運動」人権講演会 講師 2007年8月 平成19年 兵庫県人権学習指導者研修会 講師 2007年5月 - 2007年6月 平成18年度 兵庫県第3回市町人権啓発担当職員研修 講師 2007年2月 平成18年度 川崎市人権問題講演会 講師 2006年12月 平成17年度人権・同和問題講演と映画の会 講師 2005年12月 東京都教育委員会情報モラル教育研究会 講師 2005年11月 竪川中・菊川小・中和小合同PTA研修 講師 2005年9月 奈良県人権啓発シンポジウム 講師 2005年8月 三鷹市市民大学総合コース 講師 2004年5月 - 2005年3月 江東区人権を考える講演と映画の会 講師 2005年2月 練馬区教育委員会「まちかどシネマ」 講師 2004年10月 平成15年度 三鷹市社会教育会館市民大学 講師 2004年3月 平成15年度 港北区生涯学習「地域へのまなざし」講師 2004年2月 総務省「教育活用のためのブローバンドデジタルコンテンツ流通に関する実証実験」 (EduMart実証実験)アドバイザー 2003年1月 - 2004年1月 西東京市 地域情報化計画策定審議会 副会長 2003年4月 - 2003年11月 江東区平成15年度人権学習講座 講師 2003年10月 石川県 いしかわマルチメディア推進プロジェクト 生活情報化検討委員会委員 2000年9月 - 2001年3月 武蔵野市 武蔵野市新世紀委員会 委員 1998年7月 - 1999年3月 郵政省 情報流通センサスの見直しに関する研究会 委員 1997年10月 - 1998年3月 厚木地域情報化研究会 委員 1997年4月 - 1998年3月 1 教育内容・方法の工夫 5 件名 昭和62年度高等学校教育開発委員 年月日(From) 1987/04/01 概要 〈概要〉整流回路における電流シミュレーションのCAIソフトを試作し、パソコンを取り入れた指導法を開発した。 〈成果〉「昭和62年度高等学校教育開発指導資料集」東京都教育庁指導部 件名 平成元年度東京都高等学校教育研究員 年月日(From) 1989/04/01 概要 〈概要〉基礎教育としての情報教育の在り方を研究した。 〈成果〉「高等学校平成元年度教育研究員研究報告書(農・工)」東京都教育委員会 件名 すべての担当科目について講義内容をWeb上に公開 年月日(From) 1998/04 年月日(To) 1998/04 概要 学内、自宅だけでなく全国どこからでも24時間アクセスが可能なWebサーバーに講義内容を公開している。学生は予習・復習に使用できるほか、風邪等でやむを得ず授業を欠席した場合でも、授業内容の自習が可能である。 件名 講義に関するすべての事前連絡、事後連絡のメール化(携帯メールにも対応) 年月日(From) 1998/04 年月日(To) 1998/04 概要 講義に関する連絡は、事前・事後を含めすべてをメールにて行っている。携帯メール利用者数はパソコンメールのそれを上回っているという社会状況を踏まえて、同報メールは携帯メールアドレスに対しても同時に発信している。 件名 授業での配布資料、プリントをWeb上に掲載 年月日(From) 1998/04 年月日(To) 1998/04 概要 授業で配布する参考資料、プリントを、すべてWeb上に掲載している。教師は人数分のコピーに時間を割くことなく、授業の準備ができる。学生にとっては、やむを得ず授業を欠席した場合でも、配布物を手に入れることができる。また、例え授業に出席していた学生でも、紛失時にも入手することができる。 1 教育上の能力に関する大学等の評価 1 件名 学生による授業評価 年月日(From) 2007/12 概要 総合点による教員順位は、大学の全専任教員の中で第4位であり、所属学部においては第1位である。授業品質の高さは、学生の評価結果が示している。 1 実務経験を有する者についての特記事項(教育上の能力) 60 件名 コンピュータに関わる職務 年月日(From) 1978/09/01 年月日(To) 1986/03/31 概要 (1)日本自転車振興会殿競輪情報システム 期間:昭和53年9月〜昭和56年8月 昭和59年4月〜昭和61年3月(5年間) 機種:M-360デュプレックスシステム(大型汎用機) 特徴:三菱オフィスターミナルとの他社接続DDXパケット交換 業務:システム設計、システム編集、技術支援(2)日本自転車振興会殿電話投票システム 期間:昭和59年4月〜昭和61年3月(2年間) 機種:M-360デュプレックスシステム(大型汎用機) 特徴:NTTANSERセンタ接続の音声応答、全国オンラインシステム 業務:システム設計、 件名 (企業内教育 講師) 富士通(株)社内研修 年月日(From) 1983 年月日(To) 1986 概要 担当科目:「オペレーティングシステム」「ファイル編成法」 件名 講師としての講義等 年月日(From) 1983/04/01 年月日(To) 1983/04/01 概要 (1)富士通(株)社内研修(社内講師) 期間:昭和58年〜昭和61年:集中講義 担当科目:「オペレーティングシステム」「ファイル編成法」(2)東京都荒川工業高等学校(教諭) 対象:定時制電気科・電子科 期間:昭和61年4月〜平成2年3月(4年間) 担当科目:情報処理に関する科目を担当(3)日本工学院専門学校(非常勤講師) 対象:情報処理科 期間:昭和62年4月〜平成2年3月(4年間) 担当科目:「システム設計」(4)相模女子大学(非常勤講師) 対象:相模女子大学学芸学部食物学科食物学専攻 期間:昭和62年 件名 資格取得・受賞等 年月日(From) 1985/02 年月日(To) 1999/09 概要 (1)資格取得 昭和60年2月情報処理技術者認定(通産省)特殊 昭和61年3月高等学校教諭二級普通免許 昭和62年7月日本語文書処理技能(ワープロ検定)3級 平成2年2月マイクロコンピュータ利用者認定1級(2)受賞 平成7年5月1995年度NTTデータ通信(株)社長賞受賞 平成11年9月1999年度日本社会情報学会・学会賞(論文奨励賞)受賞 件名 (企業内教育 講師) (株)NTTデータ 社内研修 年月日(From) 1991 年月日(To) 1998 概要 担当科目:「システム科学概要」「ニーズの把握」集中講義 件名 平成3年度科学研究費補助金重点領域研究「情報化社会と人間」 年月日(From) 1991/04/01 概要 〈概要〉情報通信システムを活用した在宅勤務の動向を調査し、在宅勤務が企業労働や経済に与える影響を研究した。〈成果〉平成3年度科学研究費補助金重点領域研究「情報化社会と人間」研究成果報告書「在宅勤務に関する 調査」平成4年6月〈役割〉情報通信システムを活用した在宅勤務の現状の調査と分析を行った。〈共同研究〉田村紀雄、若尾良男、寺崎実、大平号声 件名 協調設計技法CDMの開発 年月日(From) 1995/10/01 概要 〈概要〉大量の言葉情報を分類・整理し構造化する技法である。アンケートの自由記入欄に書かれた回答が大量にある場合、その情報を意味によってまとめ、全体を把握することに威力を発揮する。なお、この技法の開発は、1995年度NTTデータ通信(株)において社長賞を受賞した。 件名 (社会教育講座 講師) 神奈川県リカレント学習セミナー 年月日(From) 1996/11 年月日(To) 1997/01 概要 平成8年11月〜平成9年1月の6回 講座:「栄養士の情報化−栄養士のステップアップのために」 件名 (社会教育講座 講師) 東京都特別区職員研修「社会・経済分野特別講座」 年月日(From) 1997/09/26 概要 講座:「生活の情報化」 件名 (社会教育講座 講師) 東京都江東区区民カレッジ「情報と賢くつきあう法」 年月日(From) 1998/09/22 年月日(To) 1998/11/24 概要 講座:9/22「情報化社会とは何か」11/24「知的生活術のすすめ」 件名 商標の取得 年月日(From) 1998/10/01 概要 佐藤が開発した協調設計技法CDMは、1998年にNTTデータ通信(株)の登録商標となった。 件名 (大学公開講座 講師) 武蔵野女子大学公開講座「情報化/変わる生活・変わらない生活」 年月日(From) 1998/11/07 概要 講座:「生活と情報」 件名 (大学公開講座 講師) 電気通信大学公開講座「生活に活かすコンピュータ入門」 年月日(From) 1998/11/28 概要 講座:「デジタル革命と生活情報」 件名 (社会教育講座 講師) 東京都江東区区民カレッジ「現代を斬る」 年月日(From) 1999/10/26 概要 講座:「インターネット犯罪」 件名 (大学公開講座 講師) 電気通信大学公開講座「生活に活かすコンピュータ入門」 年月日(From) 1999/11/27 概要 講座:「効果的なドキュメント作り」 件名 (社会教育講座 講師) 品川区青年講座「ユースカレッジ」 年月日(From) 2002/02/20 概要 講座:「情報を活かす選択〜あふれる情報をどうしましょう〜」 件名 (社会教育講座 講師) 品川区夏の区民大学教養講座 年月日(From) 2002/07/25 概要 講座:「生活者から見た情報社会−IT革命の未来図」 件名 各種審議会・行政委員会、各種ADR等の委員 西東京市地域情報化計画策定審議会 年月日(From) 2003/04 年月日(To) 2003/11 概要 副会長として、西東京市の地域情報化基本計画書(5ヵ年計画)を策定した。 件名 (社会教育講座 講師) 三鷹市市民大学総合コース 年月日(From) 2003/09 年月日(To) 2004/01 概要 平成15年9月〜平成16年1月の7回。講座:「地域社会のIT〜地域社会における活用」 件名 (社会教育講座 講師) 江東区平成15年度人権学習講座 年月日(From) 2003/10/14 概要 講座:「インターネット犯罪と差別」 123» その他(教育上の能力) 1 件名 武蔵野女子学院 学院特別研究費 採択 年月日(From) 2003/04 年月日(To) 2004/03 概要 言葉情報処理支援ツールの開発(生活者意識調査の整理分析支援ツールとして) (単独) 37万円 1 資格・免許 9 件名 情報処理技術者認定(通産省)特種 年月日 1985/02 件名 日本語文書処理技能 3級 年月日 1988/07 件名 初級アドミニストレータ 年月日 2001/05 件名 インターネット検定とドットコム・スター(シングルスター) 年月日 2004/12 件名 マイクロコンピュータ利用者認定 1級 年月日 1990/02 件名 英語検定 2級 年月日 1990/12 件名 普通自動車一種免許 年月日 1978/02 件名 高等学校教諭二級普通免許 年月日 1986/03 件名 福祉住環境コーディネーター 3級 年月日 2001/11 1 実務経験を有する者についての特記事項(職務上の実績) 6 件名 (情報技術者として) 日本自転車振興会競輪情報システム(KIS) 年月日(From) 1978/09 年月日(To) 1981/08 概要 M-360Rデュプレックス(汎用大型機)と三菱オフィスターミナル(M5000)とを接続した365日無休の全国オンラインシステム。赤坂に設置したセンターとの全国競輪場(50箇所)や関係団体(約20箇所)を接続した。センター側の富士通としては、ACプロトコル(FNA)を使用した初めてのDDXパケット交換他社接続であり、これが稼動第1号ユーザーとなった。システム設計、システム編集、技術支援を行った。 件名 (情報技術者として) 日本中央競馬会場内トータリーゼータシステム 年月日(From) 1981/09 年月日(To) 1983/03 概要 PFU-1500デュアル(ミニコン)を使用した高信頼性、高処理能力の場内トータリーゼータシステム。アプリケーション レベルアップ、テスティングを行った。 件名 (情報技術者として) 日本中央競馬会次期システム 年月日(From) 1983/04 年月日(To) 1984/03 概要 S-3000デュアル(スーパーミニコン)を使用した高信頼性、高処理能力の場内トータリーゼータシステム。システムの企画段階からプロジェクトに参加し、システム設計、アプリケーション開発を行った。 件名 (情報技術者として) 自転車産業振興協会自転車統計情報システム 年月日(From) 1984/04 年月日(To) 1986/03 概要 M-360Rデュプレックス(汎用大型機)を使用し、TSS配下の画面メニュー方式、ユーザー主導の出力帳票選択を特徴としたシステム。ユーザーネゴシエーション、技術支援を行った。 件名 (情報技術者として) 日本自転車振興会電話投票システム 年月日(From) 1984/04 年月日(To) 1986/03 概要 M-360Rデュプレックス(汎用大型機)とNTT ANSERセンターを接続した音声応答の全国オンラインシステムである。競輪における初めての電話投票システムとなった。システム設計、システム編集、技術支援を行った。 件名 (企業の研究者として) 協調設計技法CDMの開発 年月日(To) 1997/03 概要 (株)NTTデータ システム科学研究所において開発した。モノ作りの上流工程における大量の定性情報を分類・整理する手法である。アンケート、インタビュー、ディスカッションなどから得られた無数の日本語文章(センテンス)を材料として、定められたルールと手順に従って作業をすることにより、階層化された分類構造を得ることができる。この開発の成果が認められ、1997年に社長表彰を受賞した。 1