酒井 美絵子

目的:若手就業者を対象にした組織社会化研究の文献検討を行い、組織社会化の研究手法、定義、規定要因の視点から組織社会化の構造を把握し、看護における課題を明確にする。方法:検索ツールはCiNii ArticleおよびBusiness Source Premierとし、検索ワードは「組織社会化:Organizational Socialization」「新規参入者:Newcomer」「若手就業者:Young workers」とした。なお、若手就業者の年数は3年以内とした。結果:若手就業者の組織社会化に関する文献は31件確認できた。主な内容は、組織社会化の文献検討、組織社会化を測定する尺度開発、組織社会化の規程要因であり、組織社会化の規程要因は組織要因、個人要因、組織要因と個人要因の統合の3つに分類できた。考察:組織社会化の研究は、組織要因、個人要因、さらに両者の統合の視点で研究が蓄積されてきたが、組織要因に焦点をあてた研究の比重は重かった。それは、価値観や信念が多様化している若手就業者の組織適応の課題が背景にあると考える。しかし、組織社会化は組織と個人がともに成長し発達していく過程であることから、両視点を統合的に捉えていくことが重要である。(著者抄録)

「認知活動それ自体を対象として認知する心の働き」であるメタ認知は、自律的な学習を行ううえで自己をモニターし、評価するための重要な概念とされる。今回、医療系大学看護学科3年次の老年看護学演習において、学生81名へメタ認知を高める学習支援を行い、その効果を、演習前後に鈴木の「認知的方略のメタ認知測定尺度」を用いた測定により検討した。メタ認知を高める学習支援として、1)「看護師役」「患者役」「観察者役」の3つの役割体験、2)自分の振り返り課題(ミニレポート)の記述と教員のフィードバックを行った。その結果、メタ認知測定尺度において、下位概念である《モニタリング》に対応する【自己評価】カテゴリーのサブカテゴリー「学習課題の把握」「学習状況の把握」「自己目標の設定」のすべてにおいて、演習後に平均値の上昇がみられた。一方、メタ認知のもう一つの下位概念である《コントロール》に対応する【自己制御】カテゴリーでは、サブカテゴリー「課題解決のプランニング」は【自己評価】に比べ、わずかな上昇にとどまった。

本研究の目的は、内服与薬を遂行する看護師の確認行動と誤薬について検討することであった。63名の看護師に対して、ベッド16床を配置した看護実習室で実験を行い、ビデオカメラで行動を記録した。看護師は処方箋どおりの薬剤を模擬患者6名のベッドに配るよう教示された。結果、32名(50.8%)が誤薬し、与薬量間違いがもっとも多かった。確認方法は、声出し確認と指差し確認の2つのタイプがある。これらを両方実施した群といずれかを実施した群、両方実施しなかった群の3群間で誤薬件数を比較するために分散分析を実施した。準備段階で主効果がみられ、声出し確認と指差し確認のいずれかまたは両方実施した群は、両方実施しなかった群よりも誤薬件数が有意に少なかった。また、与薬段階においても主効果がみられ、両方実施した群は、いずれかもしくは両方実施しなかった群よりも誤薬件数が有意に少なかった。(著者抄録)

看護師の内服与薬業務における「確認エラー」が,業務プロセスのどの段階で発生したのかなどを検討することを目的に,文献検討などにより内服与薬業務プロセスにおける看護師の確認に関するアルゴリズムを作成し,「医療安全対策ネットワーク整備事業」により収集され,厚生労働省のホームページで紹介されている「重要事例情報」の内服与薬事故のうち256例を対象に,分析を行った.その結果,確認エラーは,確認段階「指示(行動目標)の把握」「立案した行動計画と指示の照合」「実行しようとしている行動と指示の照合」で多く発生しており,全確認エラーの約7割を占めていることが分かった

術後患者79名を対象に生活困難尺度(案)を作成し,信頼性・妥当性を検討した.1)食べることからは「摂食から咀嚼迄の困難」「食べにくさに伴う問題」「嚥下に関連した困難」「飲食物の鼻もれ」の4因子(23項目),2)話すことからは「会話時の困難」「会話の回避」の2因子(9項目),3)生活・活動からは「活動の低下」「認知・認識上の困難」「身近な人とのトラブル」の3因子(14項目)が抽出された.本案は計量心理学的検討から信頼性・妥当性が確認され,有用である可能性が示唆された

第28回日本看護学会集録から臨床看護の研究として基本的条件を充足している研究41件を選択し,研究筆頭者に調査票を配布し,研究指導について調査した.回収数は31件で全て有効回答であった.「研究指導者を必要とした」は27名であり,全員が指導者を確保していた.「指導者を必要としなかった」は4名であった.指導を受けた場所は,施設内のみが19名,施設外のみ3名,両方が4名,未記入1名であった.事前準備の有無では,「いつも準備した」15名,「時々した」5名,「しなかった」3名で無記入は4名であった.指導に対する満足の有無は,「満足」22名,「不満足」4名であった.情報ネットワークの拡張等の要望があり,今後の指導や支援体制の指導媒体の多様化が望まれる

災害時の在宅難病患者への対策として, 1)自主的な災害対策についての教育啓蒙活動を行っていくこと, 2)患者台帳を作成し,患者及び緊急時ニードの優先順位を把握しておくこと, 3)在宅難病患者の災害時緊急援助網を整備し,在宅難病患者の支援網の一員として患者との日頃の関わりを強化すると共に,他の支援団体や組織などと日頃から連携をとっておくこと, 4)実際の災害発生時には安否確認の人員を確保し,在宅患者への援助の手配が早期に,円滑にいくような体制づくりをしておくことの必要性が示唆された

障害の状態に合わせた安全な食事摂取支援を行うために,舌部分切除後患者23名を対象に,術後の舌の動き・知覚及び摂食の状態の経時的変化を調べ,摂食の状態への影響要因を検索した. 1)舌の動きは真皮欠損用グラフト群,植皮群より,縫縮群の方が早く回復していたが,これはタイオーバーの有無によるものと推測された. 2)知覚の変化は創部に近い舌縁部は舌中央部より回復が遅かった. 3)口腔内残留物の有無は摂食評価と加工の有無とに関係があったが,摂食評価と加工の有無には関係がみられなかった. 4)舌の動き・触覚と摂食との関係は,突出・挙上,送り込み,患側中央部の舌触覚が回復していると摂食評価が良く,食物の送り込み,患側への動きが良ければ副食加工の必要がないことがわかった.これらの結果より,摂食開始時には,上記の点を査定することが,安全で適切な摂食指導につながることが示唆された

舌切除術後患者37名(延べ88例)を対象に,探索した. 1.栄養状態は部分切除群は亜全摘群に比べ,速やかに術前値に近く回復した, 2.摂食状態は,部分切除群は3ヵ月で回復したが,半側切除群と亜全摘群は回復に12ヵ月を要した, 3.主食・副食の摂食の回復と体重回復は同じ推移であったが,体重回復への影響は重回帰分析では副食の硬さの方が大きかった, 4.患者が摂取する副食の硬さは,術式と術後経過期間に影響され,影響の大きさは術式の方が強かった.術後早期からの指導・訓練により,摂食のレベルを高め,体重の早期回復や体調の回復が促進される可能性が示唆された