齋藤 泰子

就学前の発達障害児とその保護者に対する保健師の支援技術を、支援の開始から保護者の障害の受容までの支援に焦点をあて構造的に明らかにすることを目的に、保健師に面接調査を実施した。研究協力者は発達障害児の家族支援経験が豊富な保健師8名である。過去5年の支援事例一例を想起し支援内容を語ってもらった。分析は修正版M-GTAを用いて質的に分析した。結果〔支援の必要性を見極める支援〕〔継続的な支援〕〔子どもの成長発達を促す支援〕〔乳幼児健診で配慮する〕〔保護者と問題を共有し診断につなぐ支援〕〔保護者の受容を支える支援〕の６つのカテゴリが導かれた。保健師の支援の特徴として、発達障害の特徴をとらえ、保護者との信頼関係の下に支援の場につなぎ、保護者の認識を深め診断につなぎ、揺れ動く保護者を見守り受容過程を支えるの４点が示唆された。

就学前の発達障害児とその家族の支援を行っている保健師の支援技術を明確にすることを目的に、熟練保健師を対象に半構成面接によるインタビュー調査を行った。分析は修正版M-GTAを用いて質的に分析した。結果、保健師の支援技術として保護者に療育の力をつける、子どもを集団の場につなげる、他職種や専門機関と連携して子どもや家族を孤立させず子どもの社会性を促していることが明らかとなった。

高齢化率の高い（50.7%）山間過疎地域において、健康日本21計画策定を目的に40歳以上の住民に健康生活に関する調査を行った。40～64歳は、全住民（968人）を対象に、自記式質問紙調査を実施、65歳以上は、1/10年齢別層化無作為抽出による156人を対象に聞き取り調査を実施した。40～64歳の特徴として、喫煙者が３割おり、ブリンクマン指数600以上の喫煙者が半数であった。また、喫煙者のうち半数は、毎日飲酒者であった。肥満は３割おり、男性に肥満の割合が高かった。65歳以上の特徴としては、健康意識は高く、将来も「今の自宅で暮らしたい」と望んでいる者は８割であった。喫煙・飲酒・肥満対策、住み慣れた自宅で生活するための体制整備、介護予防事業の重要性が示唆された。

保健師のリ－ダ－育成のあり方を探る目的で、国立公衆衛生院看護管理コ－スの研修評価を行った。対象は、公衆衛生看護管理コ－ス5年間の受講生 183名、業務計画の立案・保健医療福祉計画策定・現任教育・連携会議・施策参画・研究活動の実施状況と研修受講との関連について教育評価調査を行った。①管理者の資質向上のための全国唯一の総合研修であり、受講生は、各県・管内レベルの研修を企画・知識技術の伝達等波及効果を発揮している。②受講により管理者としての自覚や意欲が高まり業務の効果的遂行ができたと評価している。③受講の有無と保健施策の実施には関連がある。④受講生同士、講師との人的ネットワ－クは、受講がもたらす効果のひとつであることが明らかとなり、時代のニーズにあった研修のあり方を考察する上で有益であった。担当部分：共同研究につき本人担当部分抽出不可能