山本 摂子

国連による持続可能な開発目標(SDGs)が目指す「誰一人取り残さない」社会の実現に向けて、全員参加型の「共生社会」の実現が望まれている。総合大学である本学において、2019年度から教養教育プログラム'武蔵野BASIS*の1科目として「共生社会」が複数教員の乗り合い(オムニバス)形式で開講され、「病や障害のある人の体験から共生社会を考える」ことを目的に看護学科教員が授業の一部を担当し、113名の学生に看護学科演習科目における体験型の取り組みを用いた授業を実施した。学生たちは妊婦、高齢者、肢体不自由、内部障害等を持つ人の健康体験から、不自由さや制限を素直に実感し、生活上の困難や障壁について学びを得ていた。看護学科教員が担当した体験型授業は、学生が想起する健康とは異なる健康体験にある人の生活を考え、その人らしく生を全うすることの理解の一端となることに貢献したと思われ、学生たちは全員参加可能な「共生社会」目指す学びを得たと考えられた。(著者抄録)

本研究の目的は腹膜透析（PD）の継続が困難な状況にある成人期患者が血液透析（HD）併用療法を行う際の意思決定プロセスに焦点を当てて、支援方法の示唆を得ることである。４名を対象に半構造化面接を行い、[PDからHD併用を意思決定する過程]として、【生きるために腎代替療法をうけるしかない】【PD継続の大変さ】【PD以外の治療拒否】【PD限界の予測】【PD限界認識によるHD併用選択】【家族・医師に相談して自分でHD併用を決定】、[情報の提供]として【医師によるPD限界に対するありのままの説明】【看護師による治療の見通しの説明】、[患者の抱く感情とその対処]として、【HD併用となる仕方なさと不安】【HD併用に関する不安へ対処】【HD移行への葛藤】【併用するHDの受け入れとPD継続意欲】【生きる意欲】を見出した。以上より、看護師による支援として、HD併用の見通しの説明、及び患者への配慮や気遣い、寄り添いの実践が示唆された。