研究者検索結果一覧 生方 裕一 生方 裕一ウブカタ ユウイチ (Yuichi Ubukata) ダウンロードする帳票の形式を下記より選択して下さい 「教育研究等環境」形式 「文科省帳票様式第4号 ①履歴書」形式 「文科省帳票様式第4号 ②教育研究業績書」形式 基本情報 所属成蹊大学 経営学部 総合経営学科 助教J-GLOBAL ID202001002022784730researchmap会員IDR000014792 研究キーワード 1 公共経営、公会計、マネジメント・コントロール、予算管理、価値共創 経歴 9 2024年9月 - 現在 成蹊大学 経営学部 助教 2022年4月 - 現在 高崎商科大学商学部経営学科非常勤講師 2021年10月 - 2025年3月 高崎商科大学短期大学部現代ビジネス学科非常勤講師 2023年4月 - 2024年9月 筑波大学 システム情報系 研究員 2020年9月 - 2023年3月 早稲田大学理工学術院創造理工学部経営システム工学科助教 2020年4月 - 2020年8月 早稲田大学理工学術院創造理工学部経営システム工学科助手 2019年6月 - 2020年3月 常総市財務アドバイザーアシスタント 2015年7月 - 2016年3月 国立大学法人筑波大学非常勤職員 2015年4月 - 2016年3月 国立大学法人筑波大学ティーチング・アシスタント 1 学歴 4 2016年4月 - 2020年3月 国立大学法人筑波大学大学院 システム情報工学研究科 社会工学専攻社会工学学位プログラム 2014年4月 - 2016年3月 国立大学法人筑波大学大学院 システム情報工学研究科 社会工学専攻サービス工学学位プログラム 2010年4月 - 2014年3月 公立大学法人高崎経済大学 経済学部 経済学科 2004年4月 - 2007年3月 群馬県立沼田高等学校 論文 6 実施計画の修正意向が次年度予算要求額に与える影響 ―自治体職員向け質問紙実験から― 生方裕一 公会計研究 24(2) 11-28 2024年 査読有り 業績評価情報が実施計画に与える影響―自治体職員向け質問紙実験から― 生方裕一 会計検査研究 (67) 13-29 2023年3月 査読有り 自治体会計情報のオープンデータ化の促進―国際基準COFOGによる費目分類に着目して― 生方裕一, 佐藤亨, 川島宏一 日本評価研究 22(2) 83-95 2022年9月 査読有り筆頭著者 資産老朽化情報が予算要求額に与える影響 : 自治体職員への質問紙実験から 生方 裕一, 黒木 淳, 岡田 幸彦 会計プログレス = Accounting progress (20) 47-61 2019年 査読有り筆頭著者 地域健康政策へのベイジアンネットワークの応用 (特集 サービス科学の今) 鳥海 航, 生方 裕一, 久野 譜也, 岡田 幸彦 統計数理 = Proceedings of the Institute of Statistical Mathematics 66(2) 267-278 2018年12月 査読有り 要旨ありサービス科学の今研究ノート もっとみる MISC 6 (資料)行政への住民参画を促す自治体会計情報 生方裕一 計画行政 47(1) 41-47 2024年2月 査読有り 自然災害発生時の行政評価ー「平成27年9月関東・東北豪雨」発生時の常総市を事例としてー 生方裕一 評価クォータリー10月号 32-49 2023年10月 行政評価が予算編成過程に与える効果検証 : 常総市ランダム化比較実験から (特集 公的部門の管理と会計) 生方 裕一, 岡田 幸彦, 松尾 貴巳 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration 222(1) 69-86 2020年7月 自治体PDCAサイクルの有効性に関する研究 : 行政評価と会計情報に着目して 生方裕一 筑波大学博士論文(社会工学), 甲第9431号 2020年 サービス原価企画の実態分析の追試 : 二〇一六年調査から 岡田 幸彦, 生方 裕一 會計 191(6) 703-714 2017年6月 もっとみる 講演・口頭発表等 12 地方自治体会計情報可視化のための間接費の配賦 ― COFOGに基づく配賦基準を用いて ― 生方裕一, 信夫咲希 日本原価計算研究学会第49回全国大会 2023年9月6日 COFOG に基づく地方自治体会計情報の分類ー茨城県つくば市の事例からー 生方裕一, 信夫咲希, 川島宏一 日本会計研究学会第82回大会 2023年9月 実施計画の修正意向が次年度予算要求額に与える影響-自治体職員向け質問紙実験から- 生方裕一 国際公会計学会第26回全国大会 2023年8月6日 COFOGによる自治体財政可視化プラットフォーム構築のための事例研究 信夫咲希, 生方裕一, 秦涼太, 岡田幸彦, 川島宏一 サービス学会第10回国内大会(査読有) 2022年 わが国地方自治体会計情報のCOFOGに基づく活用と課題―SNA・GFSとの連携を踏まえて― 生方裕一 日本会計研究学会第81回大会 2022年 もっとみる 担当経験のある科目(授業) 16 2024年9月 - 2025年2月 経営学特殊講義B (成蹊大学 経営学部) 2024年9月 - 2025年2月 戦略支援システム (成蹊大学経営学部) 2024年9月 - 2025年2月 企業経営基礎研究Ⅱ (成蹊大学大学院 経済経営研究科) 2024年9月 - 2025年2月 経営財務論 (高崎商科大学商学部経営学科) 2024年4月 - 2024年8月 工業簿記Ⅰ (高崎商科大学短期大学部現代ビジネス学科) もっとみる 所属学協会 5 2022年9月 - 現在 国際公会計学会 2018年8月 - 現在 日本原価計算学会 2017年6月 - 現在 日本評価学会 2016年9月 - 現在 日本計画行政学会 2016年9月 - 現在 日本会計研究学会 学術貢献活動 2 Horngren’s Financial & Managerial Accounting: The Financial Chapters, 6/e 査読, その他 上記テキストのグローバル版の刊行にあたり,Reviewerとして章末問題の問題とその解答のレビューを行った。 2018年1月 Horngren’s Cost Accounting: A Managerial Emphasis, 16/e 査読, その他 上記テキストのグローバル版の刊行にあたり,Reviewerとして章末問題の問題とその解答のレビューを行った。 2017年5月 社会貢献活動 1 福井県人口減少対策データ分析・調査事業 編集, 情報提供, 運営参加・支援, 調査担当, その他 福井県 2021年 その他 5 国立大学法人筑波大学大学院システム情報工学研究科社会工学専攻社会工学学位プログラム 博士(社会工学) 2020年3月 博士論文題目「自治体PDCAサイクルの有効性に関する研究―行政評価と会計情報に着目して―」 国立大学法人筑波大学大学院システム情報工学研究科社会工学専攻サービス工学学位プログラム 修士(サービス工学) 2016年3月 修士論文題目「行政型PDCAサイクルに関する実験研究-行政評価と実施計画の組み合わせに着目して-」 高等学校教諭一種免許(公民) 平25高一種第747号 2014年3月 高等学校教諭一種免許(地理歴史)平25高一種第735号 2014年3月 公立大学法人高崎経済大学経済学部経済学科 学士(経済学) 2014年3月
生方 裕一ウブカタ ユウイチ (Yuichi Ubukata) ダウンロードする帳票の形式を下記より選択して下さい 「教育研究等環境」形式 「文科省帳票様式第4号 ①履歴書」形式 「文科省帳票様式第4号 ②教育研究業績書」形式 基本情報 所属成蹊大学 経営学部 総合経営学科 助教J-GLOBAL ID202001002022784730researchmap会員IDR000014792 研究キーワード 1 公共経営、公会計、マネジメント・コントロール、予算管理、価値共創 経歴 9 2024年9月 - 現在 成蹊大学 経営学部 助教 2022年4月 - 現在 高崎商科大学商学部経営学科非常勤講師 2021年10月 - 2025年3月 高崎商科大学短期大学部現代ビジネス学科非常勤講師 2023年4月 - 2024年9月 筑波大学 システム情報系 研究員 2020年9月 - 2023年3月 早稲田大学理工学術院創造理工学部経営システム工学科助教 2020年4月 - 2020年8月 早稲田大学理工学術院創造理工学部経営システム工学科助手 2019年6月 - 2020年3月 常総市財務アドバイザーアシスタント 2015年7月 - 2016年3月 国立大学法人筑波大学非常勤職員 2015年4月 - 2016年3月 国立大学法人筑波大学ティーチング・アシスタント 1 学歴 4 2016年4月 - 2020年3月 国立大学法人筑波大学大学院 システム情報工学研究科 社会工学専攻社会工学学位プログラム 2014年4月 - 2016年3月 国立大学法人筑波大学大学院 システム情報工学研究科 社会工学専攻サービス工学学位プログラム 2010年4月 - 2014年3月 公立大学法人高崎経済大学 経済学部 経済学科 2004年4月 - 2007年3月 群馬県立沼田高等学校 論文 6 実施計画の修正意向が次年度予算要求額に与える影響 ―自治体職員向け質問紙実験から― 生方裕一 公会計研究 24(2) 11-28 2024年 査読有り 業績評価情報が実施計画に与える影響―自治体職員向け質問紙実験から― 生方裕一 会計検査研究 (67) 13-29 2023年3月 査読有り 自治体会計情報のオープンデータ化の促進―国際基準COFOGによる費目分類に着目して― 生方裕一, 佐藤亨, 川島宏一 日本評価研究 22(2) 83-95 2022年9月 査読有り筆頭著者 資産老朽化情報が予算要求額に与える影響 : 自治体職員への質問紙実験から 生方 裕一, 黒木 淳, 岡田 幸彦 会計プログレス = Accounting progress (20) 47-61 2019年 査読有り筆頭著者 地域健康政策へのベイジアンネットワークの応用 (特集 サービス科学の今) 鳥海 航, 生方 裕一, 久野 譜也, 岡田 幸彦 統計数理 = Proceedings of the Institute of Statistical Mathematics 66(2) 267-278 2018年12月 査読有り 要旨ありサービス科学の今研究ノート もっとみる MISC 6 (資料)行政への住民参画を促す自治体会計情報 生方裕一 計画行政 47(1) 41-47 2024年2月 査読有り 自然災害発生時の行政評価ー「平成27年9月関東・東北豪雨」発生時の常総市を事例としてー 生方裕一 評価クォータリー10月号 32-49 2023年10月 行政評価が予算編成過程に与える効果検証 : 常総市ランダム化比較実験から (特集 公的部門の管理と会計) 生方 裕一, 岡田 幸彦, 松尾 貴巳 国民経済雑誌 = Journal of economics & business administration 222(1) 69-86 2020年7月 自治体PDCAサイクルの有効性に関する研究 : 行政評価と会計情報に着目して 生方裕一 筑波大学博士論文(社会工学), 甲第9431号 2020年 サービス原価企画の実態分析の追試 : 二〇一六年調査から 岡田 幸彦, 生方 裕一 會計 191(6) 703-714 2017年6月 もっとみる 講演・口頭発表等 12 地方自治体会計情報可視化のための間接費の配賦 ― COFOGに基づく配賦基準を用いて ― 生方裕一, 信夫咲希 日本原価計算研究学会第49回全国大会 2023年9月6日 COFOG に基づく地方自治体会計情報の分類ー茨城県つくば市の事例からー 生方裕一, 信夫咲希, 川島宏一 日本会計研究学会第82回大会 2023年9月 実施計画の修正意向が次年度予算要求額に与える影響-自治体職員向け質問紙実験から- 生方裕一 国際公会計学会第26回全国大会 2023年8月6日 COFOGによる自治体財政可視化プラットフォーム構築のための事例研究 信夫咲希, 生方裕一, 秦涼太, 岡田幸彦, 川島宏一 サービス学会第10回国内大会(査読有) 2022年 わが国地方自治体会計情報のCOFOGに基づく活用と課題―SNA・GFSとの連携を踏まえて― 生方裕一 日本会計研究学会第81回大会 2022年 もっとみる 担当経験のある科目(授業) 16 2024年9月 - 2025年2月 経営学特殊講義B (成蹊大学 経営学部) 2024年9月 - 2025年2月 戦略支援システム (成蹊大学経営学部) 2024年9月 - 2025年2月 企業経営基礎研究Ⅱ (成蹊大学大学院 経済経営研究科) 2024年9月 - 2025年2月 経営財務論 (高崎商科大学商学部経営学科) 2024年4月 - 2024年8月 工業簿記Ⅰ (高崎商科大学短期大学部現代ビジネス学科) もっとみる 所属学協会 5 2022年9月 - 現在 国際公会計学会 2018年8月 - 現在 日本原価計算学会 2017年6月 - 現在 日本評価学会 2016年9月 - 現在 日本計画行政学会 2016年9月 - 現在 日本会計研究学会 学術貢献活動 2 Horngren’s Financial & Managerial Accounting: The Financial Chapters, 6/e 査読, その他 上記テキストのグローバル版の刊行にあたり,Reviewerとして章末問題の問題とその解答のレビューを行った。 2018年1月 Horngren’s Cost Accounting: A Managerial Emphasis, 16/e 査読, その他 上記テキストのグローバル版の刊行にあたり,Reviewerとして章末問題の問題とその解答のレビューを行った。 2017年5月 社会貢献活動 1 福井県人口減少対策データ分析・調査事業 編集, 情報提供, 運営参加・支援, 調査担当, その他 福井県 2021年 その他 5 国立大学法人筑波大学大学院システム情報工学研究科社会工学専攻社会工学学位プログラム 博士(社会工学) 2020年3月 博士論文題目「自治体PDCAサイクルの有効性に関する研究―行政評価と会計情報に着目して―」 国立大学法人筑波大学大学院システム情報工学研究科社会工学専攻サービス工学学位プログラム 修士(サービス工学) 2016年3月 修士論文題目「行政型PDCAサイクルに関する実験研究-行政評価と実施計画の組み合わせに着目して-」 高等学校教諭一種免許(公民) 平25高一種第747号 2014年3月 高等学校教諭一種免許(地理歴史)平25高一種第735号 2014年3月 公立大学法人高崎経済大学経済学部経済学科 学士(経済学) 2014年3月
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