川田 美和

【目的】自分の強みに気付き,健康な生活習慣を継続するための自分なりの方法をみつけることを目標とした特定保健指導プログラムを作成し,評価を行った。また,A市における特定保健指導対象者の特徴を明らかにした。【方法】対象者は,全5回からなる特定保健指導新プログラムに参加した住民である。プログラム開始時および終了時に無記名式アンケート調査を実施した。アンケート内容は,基礎情報,生活習慣,SCAQ(Self-Care Agency Questionnaire),プログラムに関する自由記載であった。分析はWilcoxonの符号付き順位検定により実施した。所属大学の研究倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】特定保健指導プログラムの対象者329名中,参加者は92名であった。プログラム開始時のアンケート総回答者数は56名で,回収率は60.8%であった。食生活については,「改善するつもりである(概ね6ヵ月以内)」が49.1%と最も多かった。運動習慣についても,「改善するつもりである(概ね6ヵ月以内)」が31.5%と最も多かった。5回すべてに参加したものは14名で,欠損値を除いた11名において,SCAQに有意な改善は認められなかった。食習慣,運動習慣ともに「既に改善に取り組んでいる(6ヵ月未満)」が2名から4名に増えた。変化した理由としては,「今までは自分に甘く改善しようと思わなかったが,なにより意識が変わり,真剣に自分の体のことを考えるようになった」などがあった。また,食習慣,運動習慣ともに「改善することに関心がない」と回答した1名が「改善するつもりである(概ね6ヵ月以内)」に変化した。【結論】食習慣,運動習慣の改善意思については増加傾向がみられたが,分析データ数が少なく,効果を示すことはできなかった。(著者抄録)

目的:本研究の目的は,慢性期統合失調症患者の日中の身体活動と睡眠指標の関連を明らかにすることであった.方法:対象者は慢性期統合失調症入院患者27名(男性17名,女性10名,平均年齢58.3±11.6歳)であった.客観的睡眠指標として小型体動計を用いて,総睡眠時間(TST),入眠潜時(SL),中途覚醒時間(WASO)および睡眠効率(SE)を評価した.また,主観的睡眠指標としてピッツバーグ睡眠質問票(PSQI)を実施した.身体活動指標は歩数を採用し,一軸加速度計を用いて客観的睡眠指標とともに1週間測定した.結果:歩数は,SE(r=.629,p<.01)およびTST(r=.406,p<.05)と有意な正の関連が,またWASO(r=-.615,p<.01)と有意な負の相関関係が認められた.一方,歩数とPSQIスコアに関連は見られなかった.考察:身体活動の多い統合失調症入院患者は客観的睡眠指標が良好であり,身体活動を高めることが睡眠の改善に結びつく可能性が示唆された.(著者抄録)

【目的】 著者らは，大学教員が中心となって実施する「まちの保健室」の一環としてこころの健康相談室を開設し，地域で生活し精神健康上の不安や困難をもつ人やその家族を対象として，短期的な相談支援を行うこととした。本研究は，精神看護を専門とする看護師によるこころの健康相談室の運営枠組みを作成し，利用者のニーズや果たしうる役割，課題について予備的に検討することを目的とした。 【方法】 初回面接終了時に自記式調査票による調査を行い，満足度などを評価した。また，相談内容や支援内容を記録してまとめた。 【結果】 2017年3月から2019年2月までの研究期間中に分析対象者となったのは6名であった。性別は男性1名，女性5名であり，年代は20歳代から60歳代にわたっていた。4名からは主に自身の精神健康に関する相談，2名からは家族への対応についての相談があった。それに対して，思いの傾聴，すでに行えていることや自身で対処しようとしていることへの肯定的なフィードバック，スモールステップ表や不調になった時のためのアクションプラン作成の提案，現在の状況の分析，家族との関わり方についての助言，相談者自身の傾向についての振り返りなど，提供した支援の方法や内容も多岐にわたった。 【結論】 分析対象者の満足度は概ね高く，全体としてはニーズに沿った相談支援を提供できていたと考えられる。一方で，こころの健康相談室としてどこまで支援を継続するか，他機関との連携，相談員のスキルの獲得・向上，より効果的な広報などは，今後の検討課題であると考えられた。

【目的】地域で生活する精神障碍者を対象としたジェンベプログラムを作成し、プログラムの効果検証を行うことを目的とした。【方法】同意が得られた12名(男性3名、女性9名、年齢:20〜50代)を対象に、1回90分/週×8回のプログラムを実施した。データ収集ならびに分析方法は、プログラムの実施前後の日本語版The Positive and Negative Affect Schedule(PANAS)、SF8、LSP、BPRSの比較、さらに、実施後の半構成的面接法によるインタビューとプログラム中の発言やプログラム参加ノートの内容からセルフケアや主体性に関する内容を抽出し、質的に分析を行った。【結果】PANASのポジティブ感情が、プログラム実施後に有意に高くなった(前:26.13±3.87後:32.25±3.02、p=0.019)。また、インタビュー調査、プログラム中の発言、プログラム参加ノートの記載内容より、セルフケア機能の「活動と休息のバランス」「孤独と付き合いのバランス」「安全を保つ能力」の向上について効果がみられ、一部の対象者には、主体性の向上についても効果がみられた。【結論】・ジェンベプログラムは、セルフケアの「孤独と付き合いのバランス」「活動と休息のバランス」「安全を保つ能力」の機能の向上に効果がみられ、一部、主体性の向上についての効果も得られる。・プログラム組み立ての工夫として、様々な種類の準備運動の取り入れや交流会の内容を検討することで、「孤独と付き合いのバランス」「活動と休息のバランス」のさらなる機能の向上や他のセルフケア機能の向上が期待できる。・主体性の向上は、個人の課題に合わせて柔軟にプログラムを組んでいくことや、参加ノートや面談を工夫することで、様々な自分の側面に気づきながら、参加者が自己評価を高めたり、ありのままの自分を受け入れられるような、構造的な仕組みをつくることが必要である。(著者抄録)

本研究の代表者らは、《まちの保健室》事業の趣旨に基づき看護系大学で展開される「専門相談」の一環として、精神看護学担当教員による『こころの健康相談』を立ち上げ、平成15年度より実践している。これまでの活動実績と、来談者のニーズおよび相談の成果に関する調査結果から、当活動は地域の関連専門機関との補完的な役割を担い得るという実践的意義が示唆された。そこで、今回は、当活動独自のアプローチと役割の探求を目的として、相談記録の質的帰納的分析ならびに地域の関連機関の専門職への面接調査を実施した。平成17・18年度の全相談件数65件に関する相談記録を分析した結果、<悩みを受け止める>、<本人の力を認める>、<ストレス状況を見直す>、<対処力を高める>、<心理教育的な助言>、<病気や治療に関する専門知識の提供>、<精神状態の査定>、<社会資源の情報提供>などのアプローチの要素が抽出され、来談者のニーズに応じて組み合わされていることが明らかになった。また、地域の関連機関に所属する専門職のうち研究協力に同意の得られた10名(医師5名、精神保健福祉士2名、臨床心理士2名、保健師1名)に対する面接調査の結果、<利用しやすい>、<安心して相談できる>、<独自の役割がある>といった当活動への認識、<専門機関にできない部分のカバー>、<大学ならではの地域貢献>、<看護師としての専門性>などの役割期待が語られるとともに、活動頻度を増やすことや連携体制についての提案が得られた。以上の結果および考察を踏まえて、大学を拠点とした看護師による『こころの健康相談』の実践活動について、概念モデルの試案を作成した。今後は妥当性の検討および精錬を重ね、活動の普及と人材育成に貢献し得る実践モデルを開発することが課題である。As a part of the specialized consultations developed at a nursing-affiliated university based on the concepts of the Town Healthcare Room project, the researchers in this study have been undertaking mental health nursing consultations since 2003. The needs and the benefits of the consultees were examined by ongoing interview surveys and the written questionnaire surveys of the consulties. As a result, it is suggested that these activities can cover complementary roles with related specialized organizations. Then with the goal of finding an original approach to these activities, we undertook a qualitative analysis of the approach offered by the consultation process and conducted studies via related regional organizations on the awareness of and role expectations toward the activities. The following findings were obtained. A qualitative analysis of the records of 65 consultations in 2005 and 2006 revealed the elements of the approach, including the recipience of worries, the recognition of one's own strengths, a review of the stress situation, an increase in coping competence, advice on psycho-education, the provision of specialized knowledge regarding illness and treatment, an assessment of mental state, and the provision of information on social resources, as well as a variety of techniques combined to address the needs of the consultees. Of specialists who belonged to regional organizations, ten persons agreed to cooperate in the research (five physicians, two mental health welfare workers, two clinical psychologists, and one public health nurse). As a result of the interview surveys, we heard about awareness of the activities, including their "ease of use," "feeling safe to talk about issues," and "nurse's own role," as well as their coverage of areas that specialized organizations can not cover, regional contributions that can only be made by a university, the specialized nature of nursing, and other role expectations, and at the same time we received suggestions to step up the frequency of the activities and proposals regarding the liaison system. In view of the above findings and considerations, we prepared a proposal for a concept model of mental health nursing consultation activities based at a university.

平成12年度から日本看護協会の構想下に全国展開された《まちの保健室》事業の趣旨に基づいて看護大学教員が行う「専門相談」の一環として、精神看護学担当教員による『こころの健康相談』を平成15年度から開始した。今回、2年目の活動実績について検討するとともに、継続来談者への面接調査を通して来談者のニーズおよび相談効果について検討した。相談件数は1年目に比べて約1.8倍に増加しており、相談理由は精神的問題をもつ子どもの親としての悩みや家族関係のストレスが過半数を占めていた。来談者のニーズは主に「専門的な判断や助言」「じっくりと話を聴いてもらうこと」「適切な社会資源の情報」などであった。相談による効果は「心理的な安定が得られた」「問題解決への動機づけが高まった」「専門的な情報や助言を主体的に活用するようになった」「状況の改善や自己効力感の高まりが得られた」「以前よりも安定した生活を営めるようになった」などであった。