川田 美和

目的：大学教員を兼務する精神看護専門看護師におけるCNS活動の実際と認識，兼務しながらCNS活動する上での課題を明らかにすることである． 方法：日本看護協会および専門看護師教育を行っている大学院のホームページで氏名が公開されている大学所属の精神看護専門看護師29名を対象に，独自で作成した質問紙調査を実施し，単純集計ならびに質的分析を行った． 結果：21名の回収が得られた（回収率72.4％）．教員になるまでのCNS活動年数は，5年目未満の者は9名（42.9％），教員をしながらCNS活動をしている者は16名（76.2％）であった．大学教員を兼務するCNSの経験年数が短いこと，CNSの役割はコンサルテーションが中心となるなどの課題が明らかになった． 考察：大学教員を兼務するCNSのキャリアパスを描くなど，大学院教育からの継続教育が必要であることが示唆された．さらに大学教員であるCNSが担える重要な役割は，社会的ニーズに応じられる実践や教育，政策提言できるような研究活動を推進していくことである，と考えられた．

【目的】 健やかな地域生活を促進するためのプログラムへの参加高齢者に対する，COVID-19の感染拡大防止対策の影響と，それによって生じた身体状況及び生活状況の変化を明らかにすることである。 【方法】 プログラム開始前，プログラム実施6か月後，再開時の3回分の評価が揃っている参加高齢者13名（全員女性，平均年齢80.5歳）を対象とし，身体状況の計測値と生活状況の変化について分析した。 【結果】 プログラム開始前，プログラム実施6か月後，再開時の比較で，体重，骨密度，2ステップテスト値に有意な変化が確認された。体重は51.4kg，49.1kg，51.2kgと変化し（p = .013），介入前と再開時の比較に減少が認められた。また，骨密度は66.0g/cm2，76.0g/cm2，73.2g/cm2と変化し（p = .013），介入前と介入6か月後の比較で上昇が認められ，2ステップテスト値も0.9，1.1，1.0と変化し（p = .018），介入前と介入6か月後の比較で上昇が認められた。また，生活上の変化として「体調に問題ない」と「外出を控えた／頻度が減少した」の回答者数は同数だったが，その半数に「足腰の弱りを自覚する」状況があり，転倒や骨折による入院に至ったケースもあった。 【結論】 本研究の結果より，COVID-19の感染拡大による半年以上の健やかな地域生活を促進するためのプログラム休止は，参加高齢者の外出頻度を低下させ，運動機能に影響を与えたことが分かった。高齢者にとって低下した運動機能を引き上げることは容易ではなく，骨折など受傷に伴う入院は廃用性症候群を引き起こす可能性もある。今後は感染対策下であっても，高齢者の活動の場を確保できるような新たな交流方法を整備するとともに，地域で生活する高齢者に持続的にアプローチできる支援活動が必要である。