工藤 美子

本研究は,性同一性障害(gender identity disorder,以下:GID)の高校生が,周囲の生徒や親へのカミングアウトおよび高校生活で困ったことについて明確にするため,5名のGID当事者に高校生活を想起してもらい,インタビュー調査を行った.その結果,高校時代にカミングアウトした者は2名であり,カミングアウト後に一部生徒より,否定的な態度を取られた経験があった.また,親へのカミングアウトは4名が母親に行い,すべての事例においてカミングアウトされた母親は驚きを示した後に受容した.これらのことから,高校生へ正しいGIDに関する知識を専門家と連携して教授すること,GID当事者の子どもを受容できない保護者には十分に寄り添うことが必要である.また,高校生活で困った点は,制服,更衣,修学旅行の入浴などがあった.これらは,日々の生活に密着する内容であり,高校全体における環境の整備が必要である.(著者抄録)

一般社団法人日本母性看護学会(高度実践看護師育成支援委員会)は母性看護CNSの活動や育成するための課題を抽出するために、2018年度に実施した母性看護CNS教育課程に関する実態および総合母子周産期医療センターにおける母性看護CNSの活用の実態の2つの調査を実施した。その結果、母性看護CNSがあると回答した26単位の大学院7校からは考慮中・申請しないが6校となり、その理由は母性看護CNS課程自体の課題、教員の確保困難、大学院生の確保困難であった。また、総合周産期母子医療センターに勤務する母性看護CNSは40施設中13施設(32.5%)であり、雇用されている施設においての評価はその役割は認識されているものの、16施設(40%)が必要としているものの不明や無回答が目立った。これらの結果を基に、委員全員に母性看護CNSを加えて質的な分析をしたところ、1)母性看護CNSの施設における存在意義が不明瞭、2)母性看護CNSの育成数の減少、教育機関数の減少への危惧、3)母性看護CNSのキャリアが描けない、の3つの課題が明らかになった。(著者抄録)

【目的】子育て世代包括支援センターで活動する看護職が提供している妊娠期からの切れ目ない子育て支援の具体的な内容、および活動を通して得られた成果や課題を明らかにし、看護職への支援について考える。【方法】研究デザインは、半構造化面接を用いた質的探索的研究である。研究協力者は、Z県内の子育て世代包括支援センターの看護職である。面接で得られた録音データを逐語録にし、妊娠期からの切れ目ない子育て支援として行われていること、成果や課題について述べている部分に注目して内容を分析した。【結果】研究協力者21名は、保健師19名と助産師2名であった。分析の結果、看護職が行っている妊娠期からの切れ目ない子育て支援内容として40のコードが抽出され、【対象者が安心して過ごせるよう、相談できる状況を整え、丁寧に相談に応じる】【対象者の健康を保ち、子育て環境を整えられるよう情報を提供し共に考える】【適切な時期に必要な支援を行うため、継続的に支援の必要性を見極める】【必要な支援をスムーズに行うため、関係部署・機関・担当者と連携し、準備・手配する】に集約された。成果は24のコードが抽出され、【支援のもれが減り、妊娠期から育児期までの支援がつながり始めた】【母親の育児行動に変化が見られた】【活動が受け入れられていると感じた】に集約された。課題は37のコードが抽出され、【センターとしての活動を評価できておらず悩みながら活動している】【妊娠期からの切れ目ない子育て支援を行うためには組織体制の検討が必要である】【妊娠期から切れ目なく支援するための方略を充実させる必要がある】【対象者の特性に応じて看護職の対応力をつける必要がある】に集約された。【結論】妊娠期からの切れ目ない子育て支援に携わっている看護職への支援として、市町および医療機関の子育て支援に携わる看護職等との相互理解・連携促進、妊婦や産後の母親へのケアが円滑に行われる体制作りが必要である。(著者抄録)

【目的】子育て中の人が、子どもや自分自身のことについて看護職に気軽に相談できる場は地域の中にほとんどない。そこで、看護ケアのシステム構築を図る大学と、相談対応を担う看護職をバックアップできる病院が連携して、看護職による健康・育児相談や養育者同士の交流、養育者が学ぶための育児講座が含まれる子育て支援の場を企画し、病院の中に開設した。本研究では、看護職が常駐する子育て支援の場(以下、本子育て支援の場)を利用した養育者の体験から、本子育て支援の場の機能について検討する。【方法】研究デザインは、半構造化面接による質的探索的研究である。研究協力者は、本子育支援の場を複数回利用した乳児の養育者である。面接で得られた録音データを逐語録にし、看護職の働きや本子育て支援の場そのものが養育者にどのように受け止められているかについて述べている部分に注目して内容の分析を行った。【結果】研究協力者7名は、5〜10ヵ月の乳児を養育する母親で、平均年齢33.1±4.1歳だった。分析の結果、養育者が認識した看護職の働きとして34のコードが抽出され、【些細な気がかりに応じてくれる】【子どもの成長発達を可視化させてくれる】【「行こう」と思える場を作り出してくれる】に集約された。また、養育者が捉えた本子育て支援の場の特徴として19のコードが抽出され、【養育者同士で話せる】【気軽に看護職に相談できる】に集約された。【結論】本子育て支援の場では、看護職が養育者の些細な気がかりに応じ、子どもの成長を可視化させ、養育者が「行こう」と思える場を作り出すという働きを行っていた。また、養育者にとっては養育者同士で話せる場であり、気軽に看護職に相談できる場として捉えられていた。本子育て支援の場は、養育者同士で話したいというニーズと、専門家に気軽に相談したいというニーズの双方に応える場となっていた。(著者抄録)

目的 外来通院中の切迫早産と診断された妊婦に対し、文献検討により明らかにした看護支援の視点に基づいて看護支援を提供し、その看護支援を受けた妊婦の日常生活における体験並びに妊婦自身が早産を予防するために行った症状コントロール方略から、早産を予防し得る看護支援を明らかにする事を研究目的とした。方法 外来通院中の切迫早産と診断された13名の妊婦に対して早産予防のために提供した看護支援と、その看護支援を受けた妊婦の反応をデータとした。データから早産を予防するために有用と思われる看護支援を妊婦の反応と合わせて分析した。尚、本研究は、兵庫県立大学看護学部・地域ケア開発研究所研究倫理委員会(平成26年5月29日 教員1)及び研究協力施設における倫理委員会の承認を得て実施した。結果 外来通院中の切迫早産と診断された妊婦に提供した看護支援には【子宮収縮の自覚を促す支援】【子宮収縮の自己モニタリングを促す支援】【早産が妊婦と胎児、家族に及ぼす影響に気づく支援】【妊婦自ら行う対処や生活調整の確認と承認】、【妊婦自ら行う対処や生活調整への新たな提案】が含まれた。(著者抄録)

【目的】妊婦健診で妊婦が求めていることを明らかにし、ケアへの示唆を得る。【方法】研究デザインは半構成的面接による質的探索的研究である。研究協力者は、定期的に妊婦健診を受けている妊娠22週以降の妊婦及び産後1ヵ月以内の褥婦で、研究協力に同意した者である。面接で得られた録音データを逐語録にし、妊婦が妊婦健診で求めていること、妊婦健診における医療者とのやり取り及びその受け止めについて述べている部分に注目して内容の分析を行った。【結果】研究協力者18名(妊婦15名、褥婦3名)は、平均年齢32.8歳(24〜40歳)、初産婦9名、経産婦9名だった。妊婦健診で妊婦は「赤ちゃん自身がいること及び赤ちゃんが元気かの確認」を求めていた。妊婦は、胎児の存在や正常性・順調な成長を意識的に確認しようとしており、大丈夫と思えることで安心を得ていた。これらの確認は、正常と言われること、数値で体重がどれだけ増えているかを知ること、体重が標準(週数通り)と説明を受けること、心臓が動いているのをエコーで見て確認すること、心拍を聞きながら・エコー画像を一緒に見ながら元気と言われることを通して行っていた。また、妊婦は「自分に異常がないか(正常経過かどうか)の確認」を求めていた。妊婦は、医療者に大丈夫と言われること、自分が不安に思っていることが大丈夫か医療者に確認すること、自分は大丈夫と思っていることが本当に大丈夫か医療者に再確認することを通して大丈夫と思い、安心を得ていた。これら確認と安心を得るために、妊婦は医療者に対して「話しやすい(聞きやすい)こと」「自分に声をかけてもらい確認してもらうこと」「不安や疑問を相談できること」「分かりやすく説明してもらうこと」「自分を知ってくれていること」を望んでいた。【結論】妊婦健診で妊婦が求めていることと妊婦の安心につながる関わりが明らかになり、そこから看護への示唆が得られた。(著者抄録)

【目的】参加型アクションリサーチ法を用いて、乳児を育てる養育者と看護職が協同して子育て支援プログラムを開発・実施・評価することで、養育者のニーズに応じる子育て支援を明らかにする。【方法】(1)解決を要する乳児の養育者の課題の発見と分析、(2)解決のためのプログラム開発、(3)プログラムの実施、(4)プログラムの評価の4段階を2クール実施した。1クール目でプログラム案の、2クール目で評価に基づいて修正したプログラムの開発、実施、評価を行った。データは、(1)、(2)、(4)で実施したフォーカスグループインタビュー内容の逐語録であり、養育者のニーズに応じた子育て支援の場に求められる要素と、養育者に見られる反応の視点で分析した。本研究は研究者所属施設研究倫理委員会の承認を得た。【結果】研究協力者は54名であった。Iクール目で挙がった【子育てをする自らの体験を話したい、夫や子どもと出掛けて楽しみたい】等のニーズに基づき、「養育者同士で思いを共有しながら気軽に看護職に相談できる場、親子で遊べる場」の要素を含めたプログラム案を実施した。養育者の反応としては、【集中して話すことによるストレス発散・気分転換、気がかりに対する解決策】等と、相談に対して医療者から明確な回答が欲しい、発達に合わせた遊びを工夫する等の改善要望があった。IIクール目では改善要望等を踏まえてプログラム案を修正し、「養育者同士で思いを共有しながら気軽に看護職に相談できる場、親子で遊べる場、養育者と看護職が妊婦の相談に応じる場」の要素を含めたプログラムを実施した。養育者の反応としては【看護職や養育者同志から求める知識や技を得た、自らの育児を省みてエンパワーされた、育児の捉え方が変わった】などが挙がった。【結論】養育者自身の視点を含めた子育て支援プログラムを提供することで養育者は、子育てに関する知識、技術、エンパワーを得て、育児の捉え方が変わっていた。(著者抄録)

本研究の目的は、外来通院中の切迫早産と診断された妊婦の早産予防のためのセルフケアとセルフケア能力を明らかにすることである。対象は13人で、2つの看護の視点「妊婦の体験における聴き取りと査定」「妊婦が捉えている症状についての知識提供と対応策の提示、出来ている事の保証」に沿って看護支援を提供し、妊婦が行った早産を予防するためのセルフケアをオレムのセルフケア不足看護理論の10の力(パワー)構成要素を用いて分析した。切迫早産と診断された妊婦のセルフケアはパターン1「10の力(パワー)構成要素のほとんどを用いて早産を予防した」、パターン2「限られた10の力(パワー)構成要素を用いて早産を予防した」パターン3「パターン2から看護支援によりパターン1の早産を予防するセルフケアに変化した」に分類できた。切迫早産と診断された妊婦には、早産を予防するためのセルフケアに関心を向け、早産によって起こり得る事を見越し、今回の妊娠・出産をどのようにしたいという動機づけを明確にする支援が必要である。(著者抄録)

地域の周産期母子医療センターであるZ病院では2012年より、ローリスク妊婦に対し助産師が中心となって対応する助産外来を開始しているが、先行研究で妊娠初期のローリスク群の割合が妊娠後半期には減少したことが報告されており、妊婦のリスクの変化を明確にするため今回、Z病院で過去に出産した100名を対象に、中林らが作成した妊娠リスク自己評価表を用いて、妊娠20週未満の妊婦健診時(妊娠前期)と出産直前(妊娠後半期)の妊婦健診時の情報をもとにリスクを検討した。その結果、妊娠前半期に低・中等度リスク群であった妊婦の20%が妊娠後半期には高リスク群に変化しており、妊娠後半期には全体の36%が高リスク群となっていた。また、助産外来の対象となる22週以降に追加されたリスクは、切迫早産、PIH(妊娠高血圧症候群)、骨盤位が多く、追加された週数は31週と32週が多いことが分かった。

本研究の目的は、2006年に開発した『妊産褥婦をケアする看護職者用災害時ガイドライン』の有用性を検討することである。研究協力者は、東日本大震災時に被災地の医療施設で妊産褥婦のケアに携わった看護職者11名であり、震災当時の状況と体験について半構成的面接を行い、ガイドラインの内容に合致しているかどうかを照らし合わせ、ガイドラインが'使える''役立つ'ものであったかどうかを検討した。その結果、取り組まれていた備えや災害時の対応はガイドラインに概ね合致していた。特に、備えとして実施していた「安全対策」や「避難方法の伝達」は、被害の軽減や迅速な対応に役立った、さらに、「災害時に生じやすい心身の反応」の記載は、アセスメントの視点として役立つなどの意見があった。これらのことから、本ガイドラインは、現実に即したものであり、災害への備え、ならびに、災害時の対応の視点を提供するものとして有用であると考えられた。ただし、一部については実情に即さないため、変更を加えることにした。(著者抄録)

助産外来を担当する助産師が考える「自立してケアを行うために必要な実践能力」を明らかにすることを目的に、地域周産期母子医療センターの役割を担うA病院の当該助産師14名(助産師経験平均8.5年)を対象に、自由記述によるアンケート調査または半構成的面接を行った。その結果、助産外来で自立してケアを行うために必要な実践能力として、正常・異常の判断に関連した実践能力と、保健指導に関連した実践能力について多く語られ、その他、分娩時や乳房のケア技術、他部署との調整能力が挙げられた。

AIM: To assess a condom use educational program developed using the Information-Motivation-Behavioral Skills (IMB) model to enable Japanese young people to use condoms. METHODS: The program was implemented in two sessions of approximately 90 min each over a 2 day period. The participants underwent the program in small same-sex groups. The study participants were divided into the intervention group (n=94) and the control group (n=186). Knowledge relating to HIV/sexually-transmitted diseases (STDs), attitudes towards contraception and sex, the risk perceptions of pregnancy and HIV/STD infection, anticipated reaction to proposed condom use, self-efficacy of condom use, and sexual behaviors were assessed. Data were obtained at baseline, immediately after the program, and 1 and 3 months after the program or baseline survey. RESULTS: Intervention group participants with experience of sexual intercourse (n=14) had significantly higher scores for knowledge relating to HIV/STDs, self-efficacy of condom use, and relief/confusion associated with condom use than the control group (n=13) at the 1 and 3 month surveys. Intervention group participants with no experience of sexual intercourse (n=14) had significantly higher scores for knowledge relating to HIV/STDs and self-efficacy of condom use, and significantly lower scores for condom avoidance, than the control group (n=116). Condom use behavior was not changed in either group. CONCLUSION: The program used in this study did not promote condom use, but it increased knowledge relating to HIV/STDs and self-efficacy of condom use and reduced resistance to condom use.

本研究の目的は、災害への備え行動を促す教育プログラムを看護職に提供し、備え行動の変化を明らかにすることであった。研究協力者は、教育プログラムを受講し、事前事後の質問紙に回答した168名の看護職であった。教育プログラム後の備え行動は、1ヵ月後には22項目中18項目、3ヵ月後には19項目が有意に増加していた。また、プログラム後に実施された備え行動は、少なくとも3ヵ月間は継続していた。教育プログラムは、日頃実施していない項目も含め、備え行動を促進させていた。しかしながら、受講前に実施率が低かった、災害後の生活支援、患者への備えの情報提供、スタッフ間の周知、時間や費用がかかる、あるいは、他者との調整や連携を必要とする項目は、3ヵ月の時点でも実施率が5割以下であった。以上より、知識習得と実践を含む本教育プログラムは、備え行動を促すことが示唆された。また、日頃取り組まれていない項目の強化が今後の課題である。(著者抄録)

青年期女性の避妊および性感染症予防に対する考え方や実際の行動,男性との関係性について検討することを目的に,未婚女性17名(18〜25歳,平均年齢21.2歳)を対象に半構成的面接を実施した.その結果,対象者は性感染症の罹患よりも妊娠を身近に感じ心配しており,避妊法は「コンドームのみ使用する」と述べ,それが確実な避妊法ではないことを知識としてもちながらも,「自分は大丈夫である」と感じていた.性感染症の予防に関しては,「コンドームの使用」や「不特定多数の人と性交しない」と回答した.また,性交は男性との関係性における「親密さ」や「接近」をもたらし,相手を一層よく知ることができる行為ととらえていた

看護大学で実施した「まちの保健室」における女性のための看護相談の内容と看護ケアを明らかにすることを目的に,利用者12名の電話および来所による相談内容と看護者の対応を分析した.その結果,相談内容は,<大丈夫かどうか><改善したい><どう対応したら良いのか知りたい><知識や情報を得たい>の4項目に大別され,提供された看護は,<相談してきた内容そのものに関する関わり>と<相談のしやすさをつくる関わり>に大別できた

子育て期女性の健康状態に関連する要因を明らかにすることを目的に,出産後1年以内の女性を対象にアンケート調査を実施し,425名より有効回答(47.2%)を得た.初めて子育てをする群(以下,初めて群.239名.平均年齢28.8±3.7歳)と2人以上子育てをする群(以下,複数群.186名.平均年齢31.4±3.6歳)を比較検討した結果,初めて群の健康状態へ最も影響を及ぼしていた要因は「夫との葛藤」で,以下,「健康関連行動」「ストレス状況」「自覚的健康観」となっていた.一方,複数群では,「ストレス状況」の影響が最も大きく,以下,「夫との葛藤」「自覚的健康観」の順であった

水中出産の臨床実践への示唆を得ると同時に,日本における今後の研究の方向性を探るため,海外の水中出産に関する研究をエビデンスのレベルで分類し,研究の現状について明らかにした.Medline(1966〜2000年)及びCINAHL(1982〜2001年4月)を用いて,water/immersion/hydrotherapy/pool(bath)&birth/labor&deliveryをキーワードとして検索し,更にハンドサーチによって探索を行った.入手可能な文献は66件であった.RCT/システマティック・レビュー5件,コホート研究9件,症例集積研究3件,臨床経験や記述研究など49件で,エビデンスレベルの低い文献が大部分を占めた.水中出産の利点や欠点に関しては,どのレベルの研究においても一致した結果が得られていないため,十分な証拠が得られていないと考えられた

思春期と更年期の時期にある母と娘を一組として捉え,健康に関してどのようなことが起きているのかを調査した.母娘は自己及び相互の健康状態を各々の「健康の捉え方」を基準に捉え,「健康の捉え方」は各々の母娘で共通していた.母親達は,今迄と異なる身体感覚をもっているが,自己の健康状態の捉え方は異なっていた.娘達は,自己を「健康」と捉え,身体的活動や栄養に関する行動を健康行動として行っていたが,学校で受ける健康診断が健康状態を把握するためのものという認識はなかった.母親達の健康行動は帰属グループや日常生活の中で行われ,生活の中で自分の健康状態にあわせて「疲れたら休む」「無理をしない」等の折り合いをつけていくという行動がみられた

乳幼児健診に来所中の母親1109名を対象に,ソーシャルサポートの特徴を明らかにすることを目的とした調査を行った.自作のソーシャルサポートスケールは,母親が重要他者から援助されていると感じる程度を測定するもので,重要他者を夫,両親・親戚,友人,近所の人とした.夫のソーシャルサポート得点は最も高かったが,就労している母親や,子供の数が2人以上の場合では低かった.両親・親戚のソーシャルサポート得点は,家族形態や同居による違いはなかった

本研究は,米国において育児ストレスを測定するために開発されたParenting Stress Index(PSI)の日本版を作成し,日本の乳幼児の母親を対象に,その信頼性と妥当性を検討することを目的とした.原版PSIを翻訳,内容の妥当性を検討した質問紙を用いて,乳幼児健診に来所中の母親に調査を行った.1109名の回答より,日本版PSIの構成概念妥当性を検討した結果,原版とは異なる因子構造が認められ,最終的に78項目15下位尺度として使用することが妥当であると判断した.78項目の日本版PSIは,質問紙全体と下位尺度の内的整合性に優れ,検査・再検査法による安定性が確認された

母性性の発達と年齢の関係を探る目的で,思春期女子の乳児に対する反応を生理学的および感情・行動の側面から観察した.9〜19歳の女子34人を対象とし,4ヵ月の乳児の3状態各2分間のビデオテープを視聴させ,その間生理学的測定(GSR・脈波・呼吸波)を行い,またその時の感情および状態不安を質問紙により調査した.あわせてビデオテープ視聴後,泣いている乳児に対しどう行動するかを面接調査した.9〜15歳を低年齢群・16〜19歳を高年齢群とし比較検討した.生理学的測定では,高年齢群の方が乳児刺激に適応が早かった.状態不安尺度では両群間に有意差はなかった.また感情面では高年齢群の方が乳児の発するシグナルを的確にとられていた.泣きの乳児に対して,高年齢群の,子ども好き否定群に拒否的・無関心・消極的な行動の回答がみられた