企業のグローバルビジネスの最前線と、大学における研究・教育の双方を経験してきた実務家・研究者。
1978年に日本電気株式会社(NEC)に入社。海外営業、事業計画、生産管理など幅広い部門で国際ビジネスに携わり、英国駐在をはじめ欧州・アジアなど世界各地で豊富な海外経験を積む。渡航国は45か国に及ぶ。企業勤務時代には、通信装置・放送関連機器などの海外ビジネスに加え、企業M&Aや契約交渉にも長く携わった。NEC放送映像販売部海外販売部長、放送映像事業部生産管理部長、放送・制御事業企画部事業部長代理、NECワイヤレスネットワークス株式会社取締役などを歴任。実務経験をさらに理論的に掘り下げるため、社会人として大学院に進学。MBAを取得した後、埼玉大学大学院経済科学研究科で研究を進め、2014年に博士(経済学)を取得した。博士論文では「日本企業のグローバル化と社会インフラ事業」をテーマに、日本企業がグローバルな社会インフラ市場で競争力を発揮するための課題を研究した。2015年、長崎県立大学経営学部に教授として転じ、国際経営を中心とした教育・研究に従事。2021年の退官後、高崎経済大学経済学部非常勤講師、大東文化大学国際関係学部特任教授を歴任するなど大学教育、企業の海外展開支援、地域産業振興など幅広い活動を続けている。これまでに「日本のインフラ輸出の現在(いま)を読み解く」などを著し、日本企業の国際競争力、インフラ輸出、海外進出、M&A、産業競争力などを研究テーマとしてきた。
近年は、三菱重工業の航空機事業、日本の半導体産業、TSMC熊本進出、ラピダス、日本企業のクロスボーダーM&Aなどを対象に、**「厳しい国際競争のなかで日本企業の成否を決めるのは何か」**という問題を、組織能力・組織慣性・経営戦略・人材・制度などの観点から研究している。2024年には三菱重工の航空機事業撤退を組織能力と構造的慣性の視点から分析した査読論文を発表し、2025年以降も半導体産業やクロスボーダーM&Aをめぐる研究・学会発表を継続している。
現在は、目白大学経営学部・大学院経営学研究科で国際経営、国際経済、マクロ経済学などの教育に携わる一方、兵庫県立大学国際商経学部の客員研究員として研究活動を行っている。