トップページ文学部 グローバル学部 法学部 経済学部 経営学部 アントレプレナーシップ学部 データサイエンス学部 人間科学部 ウェルビーイング学部 工学部 教育学部 薬学部 看護学部 教養教育部会 文学研究科 言語文化研究科 法学研究科 政治経済学研究科 経営学研究科 データサイエンス研究科 人間社会研究科 仏教学研究科 工学研究科 環境学研究科 教育学研究科 薬科学研究科 看護学研究科 通信教育部人間科学部 通信教育部教育学部 通信教育部人間社会研究科 通信教育部仏教学研究科 通信教育部環境学研究科 動作説明用別科(介護福祉)その他 トップページ文学部 グローバル学部 法学部 経済学部 経営学部 アントレプレナーシップ学部 データサイエンス学部 人間科学部 ウェルビーイング学部 工学部 教育学部 薬学部 看護学部 教養教育部会 文学研究科 言語文化研究科 法学研究科 政治経済学研究科 経営学研究科 データサイエンス研究科 人間社会研究科 仏教学研究科 工学研究科 環境学研究科 教育学研究科 薬科学研究科 看護学研究科 通信教育部人間科学部 通信教育部教育学部 通信教育部人間社会研究科 通信教育部仏教学研究科 通信教育部環境学研究科 動作説明用別科(介護福祉)その他
研究者検索結果一覧 大崎 広行 大崎 広行オオサキ ヒロユキ (Hiroyuki Osaki) ダウンロードする帳票の形式を下記より選択して下さい 「教育研究等環境」形式 「文科省帳票様式第4号 ①履歴書」形式 「文科省帳票様式第4号 ②教育研究業績書」形式 「教員名簿」形式 基本情報 所属武蔵野大学 人間科学部 社会福祉学科 教授学位教育学修士(東京学芸大学)学士(山梨大学)学士(佛教大学)J-GLOBAL ID201301070778049570researchmap会員IDB000229030外部リンクhttp://kaken.nii.ac.jp/d/r/10291858.ja.html 研究キーワード 10 教育福祉 特別支援教育 発達障害 学校福祉行政 福祉教員 生徒福祉課 学校福祉実践 スクールソーシャルワーカー活用事業 スクールソーシャルワーク 教育相談 研究分野 1 人文・社会 / 社会福祉学 / 経歴 20 2021年4月 - 現在 群馬県スクールカウンセラー 2018年4月 - 現在 武蔵野大学大学院 人間社会研究科 実践福祉学専攻 教授 2018年4月 - 現在 武蔵野大学 人間科学部社会福祉学科 教授 2004年4月 - 現在 NHK学園 社会福祉士養成課程 非常勤講師 2018年4月 - 2020年3月 東京都スクールカウンセラー もっとみる 学歴 4 2010年4月 - 2017年3月 早稲田大学大学院 教育学研究科後期博士課程 教育基礎専攻 教育行財政講座 単位取得満期退学 1994年4月 - 1997年3月 佛教大学 通信教育部 社会学部社会福祉学科 卒業 1987年4月 - 1990年3月 東京学芸大学大学院 教育学研究科 修士課程 障害児教育専攻 障害児生理・心理学講座 修了 1983年4月 - 1987年3月 山梨大学 教育学部 特殊教育学科 卒業 委員歴 20 2007年4月 - 現在 新宿区教育委員会 「特別支援教育巡回相談専門家チーム」 チーフアドバイザー 2015年4月 - 2020年3月 NHK学園高等学校 スクールソーシャルワーカー・スーパーバイザー 2016年4月 - 2019年3月 横浜市教育委員会 「スクールソーシャルワーカー活用事業」スーパーバイザー 2016年4月 - 2019年3月 大田区教育委員会 「スクールソーシャルワーカー活用事業」スーパーバイザー 2015年7月 - 2018年7月 日本学校ソーシャルワーク学会 理事 もっとみる 論文 24 京都市教育委員会「生徒福祉課」の学校福祉実践 : スクールソーシャルワーク実践としての意義 大崎 広行 人間学研究論集 = Bulletin of human studies (10) 9-20 2021年3月10日 査読有り 日本における学校ソーシャルワークの制度化とその発展過程 (特集 わが国の学校ソーシャルワークの展開と特別支援教育の実践深化) 大崎 広行 発達障害研究 : 日本発達障害学会機関誌 39(2) 165-174 2017年5月 招待有り 『京都市教育委員会「生徒福祉課」の創設と今日的意義−「学校におけるソーシャルワーク」の原点を求めて−』(第9回全国大会基調講演報告論文) 大崎広行 「日本学校ソーシャルワーク研究」(学校ソーシャルワーク学会機関誌) (10) 103-109 2015年11月 招待有り スクールソーシャルワーク実践の源流としての京都市教育委員会「生徒福祉課」の設立経過と実践について詳述した。これら生徒福祉課の実践および組織的改編のあり方を通して、スクールソーシャルワーク実践の意義とスクールソーシャルワーカーを活用する組織的な課題について言及した。 人間福祉学科 スクールソーシャルワーカー活用の意義と課題 : スクールカウンセラーとの協働に影響を及ぼす要因 大崎 広行 人と教育 : 目白大学教育研究所所報 (8) 51-56 2014年4月 スクールソーシャルワーカー活用事業の政策形成過程の分析 : 「政策の窓」モデルの適用可能性 大崎 広行 教育行財政研究集録 (9) 27-35 2014年3月 教育現場におけるスクールソーシャルワーカーの活用は、「教育振興基本計画」や「生徒指導提要」の中にも記載され、国の重要な教育政策として位置づけられている。スクールソーシャルワーカー活用事業は、短期間で急激に進められた教育政策であり、本事業の政策過程を明らかにすることで、生徒指導施策の政策過程への影響要因の解明につながる可能性がある。本稿では、本事業の政策過程分析を進めるにあたり、「政策の窓」モデルの適用可能性について検討した。 人間福祉学科 日本における学校福祉行政施策の展開に関する研究 : スクールソーシャルワーカー活用事業の導入過程の分析 大崎 広行 人と教育 : 目白大学教育研究所所報 (7) 47-53 2013年4月 『日本における学校福祉行政施策の展開に関する研究』 大崎広行 「人と教育」(目白大学教育研究所所報) (7) 47-53 2013年3月 スクールソーシャルワーカー活用事業は、平成21年度より補助率10/10の「委託事業」から1/3の「補助事業」に移行し、教育委員会の本事業への主体性が、より明確に問われることとなった。本稿では、平成20年度に本事業を実施した自治体を対象にアンケート調査を実施し、本事業がどのように継続されていったかを検証することを通して、本事業の課題と問題点を明らかにした。 日本における学校福祉行政施策の展開に関する歴史的研究 大崎 広行, Hiroyuki OSAKI, 目白大学人間学部人間福祉学科 目白大学総合科学研究 = Mejiro journal of social and natural sciences 8(8) 11-26 2012年4月 査読有り 1960年代の京都市教育委員会「生徒福祉課」の実践は、日本における教育行政施策としての学校福祉実践の源流の一つとして位置づけることができる。本稿では、「生徒福祉課」の設置過程と学校福祉実践としての意義および教育行政施策としての意義について明らかにするとともに、時代を超えて、今日のスクールソーシャルワーカー活用事業の発展に影響を及ぼす要因について考察した。 学内論説 長期欠席(不登校)への対応と学力問題--教育現場における「欠席」の意味 (特集 子どもの学力) 大崎 広行 人と教育 (5) 6-9 2011年4月 日本における学校ソーシャルワークの起源と今日的課題 大崎 広行 宮城学院女子大学発達科学研究 (9) 1-14 2009年3月 日本におけるスクールソーシャルワークの源流について検討するとともに、今日のスクールソーシャルワーク実践やスクールソーシャルワーク事業との関連について考察した。昭和30年代を中心に、日本でもスクールソーシャルワークの類似実践が散見され、日本のスクールソーシャルワークの歴史に影響を及ぼす知見が得られた。 学校ソーシャルワークと文科省諸施策との関わりについての一考察--「行動連携事業」と学校ソーシャルワークとの関連について (特集 わが国における学校ソーシャルワークの構想、その可能性) 大崎 広行 学校ソーシャルワーク研究 (1) 25-36 2007年3月 査読有り スクールカウンセリングの限界を超えて--日本における学校ソーシャルワーク実践の展望 大崎 広行 宮城学院女子大学発達科学研究 (5) 53-62 2005年3月 中学校の教育現場におけるスクールカウンセリングの経験を通して、スクールカウンセリングの限界とそれを乗り超えるための方法として、学校ソーシャルワーク実践の必要性について言及した。スクールカウンセリングと学校ソーシャルワークの異同や学校ソーシャルワークの独自性についても、筆者独自の視点から論究している。 『教育現場の諸問題と学校ソーシャルワーク実践』 大崎広行 「東北学院大学社会福祉研究所研究叢書?『福祉社会の現在と行方』」 (15) 47-67 2003年3月 招待有り 不登校問題を中心に今日の教育現場の諸問題について概観し、不登校対策の中心施策であるスクールカウンセラー制度について、仙台市の取り組みを例に概説した。また、スルーカウンセラー制度の限界を超える取り組みとして、文科省の「サポートチーム事業」について紹介すると共に、学校ソーシャルワーク実践の必要性についても言及した。 障害児の放課後児童対策のあり方に関する一考察--仙台市における障害児の学童保育の現状と課題 大崎 広行 宮城学院女子大学発達科学研究 (1) 83-91 2001年3月 仙台市では、平成11年度から2カ所の学童保育において障害児受け入れモデル事業を実施して、障害児の受け入れを拡大していく方向で検討を進めている。本稿では、仙台市の放課後児童対策の現状について紹介するとともに、仙台市における障害児の放課後児童対策の現状と課題について考察した。 『家族崩壊と家族福祉−家族中心ソーシャルワークの視点からの検討−』 大崎広行 「宮城学院女子大学キリスト教文化研究所研究年報」 (33) 69-84 2000年3月 家族崩壊を家族機能の不全状態としてとらえ、家族福祉の視点から崩壊家族への援助のあり方について論究した。家族中心ソーシャルワークの内容について概説し、家族中心ソーシャルワークの視点や実践の枠組みが、崩壊家族を支援していくのに有効であることを指摘した。今後求められる家族支援のあり方として、崩壊家族に対してこれまで行ってきた分断化されたサービス供給システムを見直し、失われたあるいは弱体化した家族機能を補完するような、全体としての家族を援助対象とした家族中心ソーシャルワーク的な取り組みの必要性を指摘している。 児童福祉法改正後における「学童保育」(放課後児童健全育成事業)の現状と課題 大崎 広行 宮城学院女子大学・同短期大学附属幼児教育研究所研究年報 (9) 71-81 2000年3月 家族崩壊と家族福祉--家族中心ソーシャルワークの視点からの検討 大崎 広行 キリスト教文化研究所研究年報 (33) 69-84 1999年3月 スクールソーシャルワークとは何か--日本における現状と課題 大崎 広行 群馬社会福祉短期大学紀要 (2) 127-132 1999年3月 日本における学校ソーシャルワーク研究の流れについて概観するとともに、アメリカと日本におけるスクールソーシャルワーク(以下、SSW)の歴史的な位置づけ、SSWと教育福祉との関係、SSWの独自性及びSSWの実践領域について検討した。また、さらに、日本へ学校ソーシャルワーク制度を導入するにあたっての諸問題についても検討し、日本においては、学校ソーシャルワーク制度そのものを導入するのではなく、学校ソーシャルワークの機能を学校現場に導入する必要のあること、などが指摘された。 『福祉士養成教育における取り組みと課題−ボランティア活動と学生自身の変化−』 尾形和男, 田中利宗, 大崎広行 「介護福祉教育」(介護福祉教育学会機関誌) (5) 26-29 1998年9月 査読有り 福祉系の大学に在籍する学生のボランティア活動が、学生自身の成長発達に及ぼす影響について質問紙調査を行った。<br /> 因子分析により結果の処理を行った結果、自己の内面的な成長にボランティア活動が有効な影響力を持つことが示唆された。さらに、福祉の対象者に関わる過程の中で、改めて人間そのものについて、また、対象者に関わりのある政治等にも徐々に連鎖的に関心が広がっていく傾向があることも示されており、自己の成長と同時に周囲に対する見方の広がり等、ボランティア活動から得られるものが多いことが示唆された。 ことばに遅れのあるダウン症幼児への発達援助--ポーテージ・プログラムによる地域での発達援助と母親援助 大崎 広行 群馬社会福祉短期大学紀要 (1) 91-100 1998年3月 三重県菰野町での障害乳幼児への援助実践をもとにまとめた事例研究論文である。<br /> この論文では、障害児の早期療育プログラムであるポーテージ・プログラムを用いたダウン症幼児へのことばの発達援助と併せて、母親への援助過程や我が子の療育活動を通しての母親の成長過程などについても詳述している。この事例を通して、障害幼児への家庭での療育のあり方や母子関係のあり方、また、家庭と保育園などの他機関との連携のあり方など、多くの示唆を得ることができた。 『障害乳幼児への地域での発達援助に関する研究−三重県菰野町での実践事例を通して−』 大崎広行 「聖十字学院研究紀要」 (4) 45-54 1996年3月 地域の中で個別の早期療育プログラム(ポーテージ・プログラム)を用いて母子への援助を行っている三重県菰野町の実践例を通して、地域の実情にあわせた早期からの母子への援助のあり方について検討し、あわせてこのプログラムの有効性と今後の課題について言及した。<br /> 小さな市町村においては、障害乳幼児への早期療育サービスが十分行き届いていないのが現状であり、こうした障害乳幼児への社会資源の乏しい地域では、菰野町での実践に見られるような個別の早期療育プログラム(ポーテージ・プログラム)を用いた母子への援助が有効であることが指摘された。 『介護福祉士養成施設卒業生の就職動向と適性に関する考察』 大崎絹子, 大崎広行 「聖十字学院研究紀要」 (3) 28-37 1995年5月 老人福祉施設以外の就職者への対応や学生一人ひとりの適性を考慮に入れた就職指導が必要であることなど、介護福祉士を養成する側の留意すべき点について指摘された。(介護福祉士科卒業生の就職動向に関する部分を分担執筆し、最後の考察については共同で執筆した) 『地方都市における障害乳幼児対策の現状と課題〜四日市市の障害乳幼児対策の分析を通して〜』 大崎広行 「聖十字学院研究紀要」 (3) 16-27 1995年5月 筆者が心理発達相談員として勤務していた四日市市での実践を通して、四日市市の障害乳幼児対策の現状について概観するとともに、他の自治体の障害乳幼児対策の実態をふまえ、四日市市の障害乳幼児対策の課題について考察した。また、以上の事柄をふまえた上で、地方都市における障害乳幼児対策の今後のあり方についても検討している。聖十字福祉専門学校介護福祉士科卒業生及び全国の介護福祉士養成施設卒業生の就職動向を分析した上で、本校介護福祉士科卒業生の性格傾向と養成する側の教員が描く介護専門職としての適性との関連について検討した。 『障害児出生にともなう倫理的対応の意義』 大崎広行 「聖十字学院研究紀要」 (1) 34-43 1992年11月 障害児をもつ家族を援助していく為には、障害児が生まれた時点からの或いは障害が発見された時点からのごく早期からの援助が必要である。障害児医療の現場においては、「胎児診断」や「障害の告知」の問題等、障害児出生にともなう倫理的問題が山積している。この論文の中では、障害児出生にまつわる倫理的問題について明らかにするとともに、障害児をもつ家族を早期から援助していく為には、こうした問題についての援助する側(医師や看護婦、ソーシャルワーカーなど)の高度な倫理性が必要であることを指摘している。 1 MISC 12 第9回全国大会シンポジウム 京都市教育委員会「生徒福祉課」の創設と今日的意義 : 「学校におけるソーシャルワーク」の原点を求めて 大崎 広行 学校ソーシャルワーク研究 = Japanese journal of school social work (10) 103-109 2015年11月 『甲信越地区のスクールソーシャルワーカー事業の歩みと今後の展望』 大崎広行 「日本学校ソーシャルワーク学会10周年記念誌」 60-65 2015年6月 学会設立10周年記念事業として刊行された「学校ソーシャルワーク実践の動向と今後の展望」に寄稿した論文。甲信越地区のスクールソーシャルワーカー事業の歩みと今後の展望および課題について、関係教育委員会からの提供資料を基に詳述、提言を行った。 担任の援助を受け入れようとしない親に出会ったとき : スクールソーシャルワークの必要性 (「難しい親」への対応) 大崎 広行 児童心理 68(6) 66-71 2014年4月 国庫補助事業の事業形態が教育行政施策に及ぼす影響 : スクールソーシャルワーカー活用事業の事業形態からの分析を通して(【一般A-4】教育行財政・教育法,一般研究発表【A】,発表要旨) 大崎 広行 日本教育学会大會研究発表要項 72 138-139 2013年8月27日 スクールソーシャルワーカーへの期待 (特集 保護者面談・親面接を深める) -- (担任をサポートするシステム) 大崎 広行 児童心理 67(9) 133-137 2013年6月 もっとみる 書籍等出版物 17 社会的養護Ⅰ 宮﨑, 正宇, 大月, 和彦, 桜井, 慶一 (担当:分担執筆, 範囲:第8章 社会的養護の今後の課題) 北大路書房 2020年8月 (ISBN: 9784762831164) 児童・家庭福祉とソーシャルワーク−現場からの発信− 櫻井慶一, 宮?正宇, 執筆者, 櫻井慶一, 宮?正宇, 大崎広行 (担当:共著, 範囲:第3章) 北大路書房 2017年7月 教育福祉実践の系譜を辿り、スクールソーシャルワーク実践との関連およびその展開過程について詳述した。また、日本におけるスクールソーシャルワークの制度的側面に関する最新の動向や課題についても言及している。「第3章 学校におけるソーシャルワークの展開とその展望」を分担執筆。 よくわかるスクールソーシャルワーク(第2版) 山野則子, 野田正人, 半羽利美佳, 大崎広行 (担当:共著, 範囲:?章5節) ミネルヴァ書房 2016年10月 前掲11の改訂版。 スクールソーシャルワークの日本の歴史について詳述した。 「?章5節 日本のスクールソーシャルワーク? スクールソーシャルワーク前史」を分担執筆。 教育行政学−教育ガバナンスの未来図−(改訂版) 小松茂久, 阿内春生, 時田詠子, 大崎広行 (担当:共著, 範囲:第8章) 昭和堂 2016年3月 前掲12の改訂版。 前記の内容に、文部科学省の最新の施策、動向を追記し、今日的課題について言及した。「第8章 教育福祉と教育行政」を分担執筆。 『現代生徒指導論』(再掲) 明石要一, 森田洋二, 滝充, 大崎広行 (担当:共著, 範囲:第?章 第2節) 学事出版 2015年9月 日本生徒指導学会編集の生徒指導論のテキスト。生徒指導研究の技法として「ファミリー・サポート論」について概説した。 「第?章 生徒指導研究の対象と方法、第2節 生徒指導研究の技法」の「4 ファミリー・サポート論(家庭支援論)」を分担執筆。 もっとみる 講演・口頭発表等 42 教育⾏政と福祉改⾰ :改正社会福祉法が教育現場に及ぼす影響 大崎広行 日本教育行政学会第55回大会 2020年10月3日 戦後の長欠不就学児への学校福祉実践の意義に関する研究-長欠児童生徒援護会の設立理念と実践を通して- 大崎広行 教育史学会第63回大会 2019年9月28日 スクールソーシャルワーカー活用事業の継承性に関する研究 大崎 広行 日本教育行政学会第53回大会 2018年10月13日 日本教育行政学会 文部科学省と財務省が公表しているスクールソーシャルワーカー活用事業および内閣府を含めたスクールソーシャルワーカー活用事業に関連した諸事業の資料を中心に分析を行い、スクールソーシャルワーカー活 用事業と他の「子供・若者育成支援」施策との関係および諸事業間の継承性について明らかにした。 『子どもの権利に関する条例が教育行政施策に与える影響−尼崎市と川崎市の比較を通して−』 大崎広行 日本教育行政学会第51回大会 2016年10月 日本教育行政学会 学校教育の現場では、いじめや非行、不登校など、子どもの権利条例との関わりを通して、検討していかなくてはならないケースも少なくない。教育現場での指導や支援のあり方だけでなく、教育行政施策との関連も踏まえて、適用・運用していかなくてはならない。本研究では、川崎市と尼崎市の子どもの権利条例の意義と課題を通して、子どもの権利条例が教育行政施策に及ぼす影響について検討を行った。 『スクールソーシャルワーカー活用事業の政策形成過程に関する研究』 大崎広行 日本教育行政学会第50回大会 2015年10月 日本教育行政学会 スクールソーシャルワーカー活用事業の政策形成過程を明らかにするために、キングダンの「政策の窓」モデルの適用可能性についての検討を行った。検討の結果、先行研究(近藤、2010)に示された通り、政策形成過程の分析に有効でることが示唆された。 もっとみる 担当経験のある科目(授業) 17 教育理論原典講読 (早稲田大学教育学部教育学科) 障害者福祉論 (聖十字福祉専門学校介護福祉士科) ソーシャルワーク演習(チャレンジド) (目白大学大学院生涯福祉研究科) ケースワーク特論 (武蔵野大学大学院人間科学研究科実践福祉専攻<通学課程,通信課程>) 生涯福祉総論 (目白大学大学院生涯福祉研究科) もっとみる 所属学協会 6 日本心理臨床学会 日本教育学会 教育史学会 日本教育行政学会 日本社会福祉学会 もっとみる 共同研究・競争的資金等の研究課題 4 政治主導教育改革のもたらす教育政策の特質に関する日米比較研究 文部科学省 科学研究補助金 基盤研究C 2014年4月 - 2017年4月 小松茂久 地方教育ガバナンスの動態研究 早稲田大学 教育総合研究所 公募研究課題 2014年4月 - 2016年3月 小松茂久 日本における学校ソーシャルワーク実践の適応に関する調査研究 文部科学省 科学研究費補助金 基盤研究C 2008年4月 - 2011年3月 大崎 広行 わが国での学校ソーシャルワーカー配置に向けた調査研究 文部科学省 科学研究費補助金 基盤研究C 2004年4月 - 2007年3月 門田光司 資格・免許 7 件名 臨床心理士 年月日 2001/04/01 概要 公認心理師資格取得(2021年3月5日登録)に伴い2021年3月31日更新手続き未了により失効。 件名 社会福祉士 年月日 1998/03/31 件名 公認心理師 年月日 2021/03/05 件名 小学校教諭一級教員免許状取得(山梨県教育委員会 昭六一小一普 第138号) 年月日 1987/03/31 件名 中学校教諭一級教員免許状(社会)取得(山梨県教育委員会 昭六一中一普 第136号) 年月日 1987/03/31 件名 高等学校教諭二級教員免許状(社会)取得(山梨県教育委員会 昭六一高二普 第164号) 年月日 1987/03/31 件名 養護学校教諭一級教員免許状取得(山梨県教育委員会 昭六一養学一普 第6号) 年月日 1987/03/31 1
大崎 広行オオサキ ヒロユキ (Hiroyuki Osaki) ダウンロードする帳票の形式を下記より選択して下さい 「教育研究等環境」形式 「文科省帳票様式第4号 ①履歴書」形式 「文科省帳票様式第4号 ②教育研究業績書」形式 「教員名簿」形式 基本情報 所属武蔵野大学 人間科学部 社会福祉学科 教授学位教育学修士(東京学芸大学)学士(山梨大学)学士(佛教大学)J-GLOBAL ID201301070778049570researchmap会員IDB000229030外部リンクhttp://kaken.nii.ac.jp/d/r/10291858.ja.html 研究キーワード 10 教育福祉 特別支援教育 発達障害 学校福祉行政 福祉教員 生徒福祉課 学校福祉実践 スクールソーシャルワーカー活用事業 スクールソーシャルワーク 教育相談 研究分野 1 人文・社会 / 社会福祉学 / 経歴 20 2021年4月 - 現在 群馬県スクールカウンセラー 2018年4月 - 現在 武蔵野大学大学院 人間社会研究科 実践福祉学専攻 教授 2018年4月 - 現在 武蔵野大学 人間科学部社会福祉学科 教授 2004年4月 - 現在 NHK学園 社会福祉士養成課程 非常勤講師 2018年4月 - 2020年3月 東京都スクールカウンセラー もっとみる 学歴 4 2010年4月 - 2017年3月 早稲田大学大学院 教育学研究科後期博士課程 教育基礎専攻 教育行財政講座 単位取得満期退学 1994年4月 - 1997年3月 佛教大学 通信教育部 社会学部社会福祉学科 卒業 1987年4月 - 1990年3月 東京学芸大学大学院 教育学研究科 修士課程 障害児教育専攻 障害児生理・心理学講座 修了 1983年4月 - 1987年3月 山梨大学 教育学部 特殊教育学科 卒業 委員歴 20 2007年4月 - 現在 新宿区教育委員会 「特別支援教育巡回相談専門家チーム」 チーフアドバイザー 2015年4月 - 2020年3月 NHK学園高等学校 スクールソーシャルワーカー・スーパーバイザー 2016年4月 - 2019年3月 横浜市教育委員会 「スクールソーシャルワーカー活用事業」スーパーバイザー 2016年4月 - 2019年3月 大田区教育委員会 「スクールソーシャルワーカー活用事業」スーパーバイザー 2015年7月 - 2018年7月 日本学校ソーシャルワーク学会 理事 もっとみる 論文 24 京都市教育委員会「生徒福祉課」の学校福祉実践 : スクールソーシャルワーク実践としての意義 大崎 広行 人間学研究論集 = Bulletin of human studies (10) 9-20 2021年3月10日 査読有り 日本における学校ソーシャルワークの制度化とその発展過程 (特集 わが国の学校ソーシャルワークの展開と特別支援教育の実践深化) 大崎 広行 発達障害研究 : 日本発達障害学会機関誌 39(2) 165-174 2017年5月 招待有り 『京都市教育委員会「生徒福祉課」の創設と今日的意義−「学校におけるソーシャルワーク」の原点を求めて−』(第9回全国大会基調講演報告論文) 大崎広行 「日本学校ソーシャルワーク研究」(学校ソーシャルワーク学会機関誌) (10) 103-109 2015年11月 招待有り スクールソーシャルワーク実践の源流としての京都市教育委員会「生徒福祉課」の設立経過と実践について詳述した。これら生徒福祉課の実践および組織的改編のあり方を通して、スクールソーシャルワーク実践の意義とスクールソーシャルワーカーを活用する組織的な課題について言及した。 人間福祉学科 スクールソーシャルワーカー活用の意義と課題 : スクールカウンセラーとの協働に影響を及ぼす要因 大崎 広行 人と教育 : 目白大学教育研究所所報 (8) 51-56 2014年4月 スクールソーシャルワーカー活用事業の政策形成過程の分析 : 「政策の窓」モデルの適用可能性 大崎 広行 教育行財政研究集録 (9) 27-35 2014年3月 教育現場におけるスクールソーシャルワーカーの活用は、「教育振興基本計画」や「生徒指導提要」の中にも記載され、国の重要な教育政策として位置づけられている。スクールソーシャルワーカー活用事業は、短期間で急激に進められた教育政策であり、本事業の政策過程を明らかにすることで、生徒指導施策の政策過程への影響要因の解明につながる可能性がある。本稿では、本事業の政策過程分析を進めるにあたり、「政策の窓」モデルの適用可能性について検討した。 人間福祉学科 日本における学校福祉行政施策の展開に関する研究 : スクールソーシャルワーカー活用事業の導入過程の分析 大崎 広行 人と教育 : 目白大学教育研究所所報 (7) 47-53 2013年4月 『日本における学校福祉行政施策の展開に関する研究』 大崎広行 「人と教育」(目白大学教育研究所所報) (7) 47-53 2013年3月 スクールソーシャルワーカー活用事業は、平成21年度より補助率10/10の「委託事業」から1/3の「補助事業」に移行し、教育委員会の本事業への主体性が、より明確に問われることとなった。本稿では、平成20年度に本事業を実施した自治体を対象にアンケート調査を実施し、本事業がどのように継続されていったかを検証することを通して、本事業の課題と問題点を明らかにした。 日本における学校福祉行政施策の展開に関する歴史的研究 大崎 広行, Hiroyuki OSAKI, 目白大学人間学部人間福祉学科 目白大学総合科学研究 = Mejiro journal of social and natural sciences 8(8) 11-26 2012年4月 査読有り 1960年代の京都市教育委員会「生徒福祉課」の実践は、日本における教育行政施策としての学校福祉実践の源流の一つとして位置づけることができる。本稿では、「生徒福祉課」の設置過程と学校福祉実践としての意義および教育行政施策としての意義について明らかにするとともに、時代を超えて、今日のスクールソーシャルワーカー活用事業の発展に影響を及ぼす要因について考察した。 学内論説 長期欠席(不登校)への対応と学力問題--教育現場における「欠席」の意味 (特集 子どもの学力) 大崎 広行 人と教育 (5) 6-9 2011年4月 日本における学校ソーシャルワークの起源と今日的課題 大崎 広行 宮城学院女子大学発達科学研究 (9) 1-14 2009年3月 日本におけるスクールソーシャルワークの源流について検討するとともに、今日のスクールソーシャルワーク実践やスクールソーシャルワーク事業との関連について考察した。昭和30年代を中心に、日本でもスクールソーシャルワークの類似実践が散見され、日本のスクールソーシャルワークの歴史に影響を及ぼす知見が得られた。 学校ソーシャルワークと文科省諸施策との関わりについての一考察--「行動連携事業」と学校ソーシャルワークとの関連について (特集 わが国における学校ソーシャルワークの構想、その可能性) 大崎 広行 学校ソーシャルワーク研究 (1) 25-36 2007年3月 査読有り スクールカウンセリングの限界を超えて--日本における学校ソーシャルワーク実践の展望 大崎 広行 宮城学院女子大学発達科学研究 (5) 53-62 2005年3月 中学校の教育現場におけるスクールカウンセリングの経験を通して、スクールカウンセリングの限界とそれを乗り超えるための方法として、学校ソーシャルワーク実践の必要性について言及した。スクールカウンセリングと学校ソーシャルワークの異同や学校ソーシャルワークの独自性についても、筆者独自の視点から論究している。 『教育現場の諸問題と学校ソーシャルワーク実践』 大崎広行 「東北学院大学社会福祉研究所研究叢書?『福祉社会の現在と行方』」 (15) 47-67 2003年3月 招待有り 不登校問題を中心に今日の教育現場の諸問題について概観し、不登校対策の中心施策であるスクールカウンセラー制度について、仙台市の取り組みを例に概説した。また、スルーカウンセラー制度の限界を超える取り組みとして、文科省の「サポートチーム事業」について紹介すると共に、学校ソーシャルワーク実践の必要性についても言及した。 障害児の放課後児童対策のあり方に関する一考察--仙台市における障害児の学童保育の現状と課題 大崎 広行 宮城学院女子大学発達科学研究 (1) 83-91 2001年3月 仙台市では、平成11年度から2カ所の学童保育において障害児受け入れモデル事業を実施して、障害児の受け入れを拡大していく方向で検討を進めている。本稿では、仙台市の放課後児童対策の現状について紹介するとともに、仙台市における障害児の放課後児童対策の現状と課題について考察した。 『家族崩壊と家族福祉−家族中心ソーシャルワークの視点からの検討−』 大崎広行 「宮城学院女子大学キリスト教文化研究所研究年報」 (33) 69-84 2000年3月 家族崩壊を家族機能の不全状態としてとらえ、家族福祉の視点から崩壊家族への援助のあり方について論究した。家族中心ソーシャルワークの内容について概説し、家族中心ソーシャルワークの視点や実践の枠組みが、崩壊家族を支援していくのに有効であることを指摘した。今後求められる家族支援のあり方として、崩壊家族に対してこれまで行ってきた分断化されたサービス供給システムを見直し、失われたあるいは弱体化した家族機能を補完するような、全体としての家族を援助対象とした家族中心ソーシャルワーク的な取り組みの必要性を指摘している。 児童福祉法改正後における「学童保育」(放課後児童健全育成事業)の現状と課題 大崎 広行 宮城学院女子大学・同短期大学附属幼児教育研究所研究年報 (9) 71-81 2000年3月 家族崩壊と家族福祉--家族中心ソーシャルワークの視点からの検討 大崎 広行 キリスト教文化研究所研究年報 (33) 69-84 1999年3月 スクールソーシャルワークとは何か--日本における現状と課題 大崎 広行 群馬社会福祉短期大学紀要 (2) 127-132 1999年3月 日本における学校ソーシャルワーク研究の流れについて概観するとともに、アメリカと日本におけるスクールソーシャルワーク(以下、SSW)の歴史的な位置づけ、SSWと教育福祉との関係、SSWの独自性及びSSWの実践領域について検討した。また、さらに、日本へ学校ソーシャルワーク制度を導入するにあたっての諸問題についても検討し、日本においては、学校ソーシャルワーク制度そのものを導入するのではなく、学校ソーシャルワークの機能を学校現場に導入する必要のあること、などが指摘された。 『福祉士養成教育における取り組みと課題−ボランティア活動と学生自身の変化−』 尾形和男, 田中利宗, 大崎広行 「介護福祉教育」(介護福祉教育学会機関誌) (5) 26-29 1998年9月 査読有り 福祉系の大学に在籍する学生のボランティア活動が、学生自身の成長発達に及ぼす影響について質問紙調査を行った。<br /> 因子分析により結果の処理を行った結果、自己の内面的な成長にボランティア活動が有効な影響力を持つことが示唆された。さらに、福祉の対象者に関わる過程の中で、改めて人間そのものについて、また、対象者に関わりのある政治等にも徐々に連鎖的に関心が広がっていく傾向があることも示されており、自己の成長と同時に周囲に対する見方の広がり等、ボランティア活動から得られるものが多いことが示唆された。 ことばに遅れのあるダウン症幼児への発達援助--ポーテージ・プログラムによる地域での発達援助と母親援助 大崎 広行 群馬社会福祉短期大学紀要 (1) 91-100 1998年3月 三重県菰野町での障害乳幼児への援助実践をもとにまとめた事例研究論文である。<br /> この論文では、障害児の早期療育プログラムであるポーテージ・プログラムを用いたダウン症幼児へのことばの発達援助と併せて、母親への援助過程や我が子の療育活動を通しての母親の成長過程などについても詳述している。この事例を通して、障害幼児への家庭での療育のあり方や母子関係のあり方、また、家庭と保育園などの他機関との連携のあり方など、多くの示唆を得ることができた。 『障害乳幼児への地域での発達援助に関する研究−三重県菰野町での実践事例を通して−』 大崎広行 「聖十字学院研究紀要」 (4) 45-54 1996年3月 地域の中で個別の早期療育プログラム(ポーテージ・プログラム)を用いて母子への援助を行っている三重県菰野町の実践例を通して、地域の実情にあわせた早期からの母子への援助のあり方について検討し、あわせてこのプログラムの有効性と今後の課題について言及した。<br /> 小さな市町村においては、障害乳幼児への早期療育サービスが十分行き届いていないのが現状であり、こうした障害乳幼児への社会資源の乏しい地域では、菰野町での実践に見られるような個別の早期療育プログラム(ポーテージ・プログラム)を用いた母子への援助が有効であることが指摘された。 『介護福祉士養成施設卒業生の就職動向と適性に関する考察』 大崎絹子, 大崎広行 「聖十字学院研究紀要」 (3) 28-37 1995年5月 老人福祉施設以外の就職者への対応や学生一人ひとりの適性を考慮に入れた就職指導が必要であることなど、介護福祉士を養成する側の留意すべき点について指摘された。(介護福祉士科卒業生の就職動向に関する部分を分担執筆し、最後の考察については共同で執筆した) 『地方都市における障害乳幼児対策の現状と課題〜四日市市の障害乳幼児対策の分析を通して〜』 大崎広行 「聖十字学院研究紀要」 (3) 16-27 1995年5月 筆者が心理発達相談員として勤務していた四日市市での実践を通して、四日市市の障害乳幼児対策の現状について概観するとともに、他の自治体の障害乳幼児対策の実態をふまえ、四日市市の障害乳幼児対策の課題について考察した。また、以上の事柄をふまえた上で、地方都市における障害乳幼児対策の今後のあり方についても検討している。聖十字福祉専門学校介護福祉士科卒業生及び全国の介護福祉士養成施設卒業生の就職動向を分析した上で、本校介護福祉士科卒業生の性格傾向と養成する側の教員が描く介護専門職としての適性との関連について検討した。 『障害児出生にともなう倫理的対応の意義』 大崎広行 「聖十字学院研究紀要」 (1) 34-43 1992年11月 障害児をもつ家族を援助していく為には、障害児が生まれた時点からの或いは障害が発見された時点からのごく早期からの援助が必要である。障害児医療の現場においては、「胎児診断」や「障害の告知」の問題等、障害児出生にともなう倫理的問題が山積している。この論文の中では、障害児出生にまつわる倫理的問題について明らかにするとともに、障害児をもつ家族を早期から援助していく為には、こうした問題についての援助する側(医師や看護婦、ソーシャルワーカーなど)の高度な倫理性が必要であることを指摘している。 1 MISC 12 第9回全国大会シンポジウム 京都市教育委員会「生徒福祉課」の創設と今日的意義 : 「学校におけるソーシャルワーク」の原点を求めて 大崎 広行 学校ソーシャルワーク研究 = Japanese journal of school social work (10) 103-109 2015年11月 『甲信越地区のスクールソーシャルワーカー事業の歩みと今後の展望』 大崎広行 「日本学校ソーシャルワーク学会10周年記念誌」 60-65 2015年6月 学会設立10周年記念事業として刊行された「学校ソーシャルワーク実践の動向と今後の展望」に寄稿した論文。甲信越地区のスクールソーシャルワーカー事業の歩みと今後の展望および課題について、関係教育委員会からの提供資料を基に詳述、提言を行った。 担任の援助を受け入れようとしない親に出会ったとき : スクールソーシャルワークの必要性 (「難しい親」への対応) 大崎 広行 児童心理 68(6) 66-71 2014年4月 国庫補助事業の事業形態が教育行政施策に及ぼす影響 : スクールソーシャルワーカー活用事業の事業形態からの分析を通して(【一般A-4】教育行財政・教育法,一般研究発表【A】,発表要旨) 大崎 広行 日本教育学会大會研究発表要項 72 138-139 2013年8月27日 スクールソーシャルワーカーへの期待 (特集 保護者面談・親面接を深める) -- (担任をサポートするシステム) 大崎 広行 児童心理 67(9) 133-137 2013年6月 もっとみる 書籍等出版物 17 社会的養護Ⅰ 宮﨑, 正宇, 大月, 和彦, 桜井, 慶一 (担当:分担執筆, 範囲:第8章 社会的養護の今後の課題) 北大路書房 2020年8月 (ISBN: 9784762831164) 児童・家庭福祉とソーシャルワーク−現場からの発信− 櫻井慶一, 宮?正宇, 執筆者, 櫻井慶一, 宮?正宇, 大崎広行 (担当:共著, 範囲:第3章) 北大路書房 2017年7月 教育福祉実践の系譜を辿り、スクールソーシャルワーク実践との関連およびその展開過程について詳述した。また、日本におけるスクールソーシャルワークの制度的側面に関する最新の動向や課題についても言及している。「第3章 学校におけるソーシャルワークの展開とその展望」を分担執筆。 よくわかるスクールソーシャルワーク(第2版) 山野則子, 野田正人, 半羽利美佳, 大崎広行 (担当:共著, 範囲:?章5節) ミネルヴァ書房 2016年10月 前掲11の改訂版。 スクールソーシャルワークの日本の歴史について詳述した。 「?章5節 日本のスクールソーシャルワーク? スクールソーシャルワーク前史」を分担執筆。 教育行政学−教育ガバナンスの未来図−(改訂版) 小松茂久, 阿内春生, 時田詠子, 大崎広行 (担当:共著, 範囲:第8章) 昭和堂 2016年3月 前掲12の改訂版。 前記の内容に、文部科学省の最新の施策、動向を追記し、今日的課題について言及した。「第8章 教育福祉と教育行政」を分担執筆。 『現代生徒指導論』(再掲) 明石要一, 森田洋二, 滝充, 大崎広行 (担当:共著, 範囲:第?章 第2節) 学事出版 2015年9月 日本生徒指導学会編集の生徒指導論のテキスト。生徒指導研究の技法として「ファミリー・サポート論」について概説した。 「第?章 生徒指導研究の対象と方法、第2節 生徒指導研究の技法」の「4 ファミリー・サポート論(家庭支援論)」を分担執筆。 もっとみる 講演・口頭発表等 42 教育⾏政と福祉改⾰ :改正社会福祉法が教育現場に及ぼす影響 大崎広行 日本教育行政学会第55回大会 2020年10月3日 戦後の長欠不就学児への学校福祉実践の意義に関する研究-長欠児童生徒援護会の設立理念と実践を通して- 大崎広行 教育史学会第63回大会 2019年9月28日 スクールソーシャルワーカー活用事業の継承性に関する研究 大崎 広行 日本教育行政学会第53回大会 2018年10月13日 日本教育行政学会 文部科学省と財務省が公表しているスクールソーシャルワーカー活用事業および内閣府を含めたスクールソーシャルワーカー活用事業に関連した諸事業の資料を中心に分析を行い、スクールソーシャルワーカー活 用事業と他の「子供・若者育成支援」施策との関係および諸事業間の継承性について明らかにした。 『子どもの権利に関する条例が教育行政施策に与える影響−尼崎市と川崎市の比較を通して−』 大崎広行 日本教育行政学会第51回大会 2016年10月 日本教育行政学会 学校教育の現場では、いじめや非行、不登校など、子どもの権利条例との関わりを通して、検討していかなくてはならないケースも少なくない。教育現場での指導や支援のあり方だけでなく、教育行政施策との関連も踏まえて、適用・運用していかなくてはならない。本研究では、川崎市と尼崎市の子どもの権利条例の意義と課題を通して、子どもの権利条例が教育行政施策に及ぼす影響について検討を行った。 『スクールソーシャルワーカー活用事業の政策形成過程に関する研究』 大崎広行 日本教育行政学会第50回大会 2015年10月 日本教育行政学会 スクールソーシャルワーカー活用事業の政策形成過程を明らかにするために、キングダンの「政策の窓」モデルの適用可能性についての検討を行った。検討の結果、先行研究(近藤、2010)に示された通り、政策形成過程の分析に有効でることが示唆された。 もっとみる 担当経験のある科目(授業) 17 教育理論原典講読 (早稲田大学教育学部教育学科) 障害者福祉論 (聖十字福祉専門学校介護福祉士科) ソーシャルワーク演習(チャレンジド) (目白大学大学院生涯福祉研究科) ケースワーク特論 (武蔵野大学大学院人間科学研究科実践福祉専攻<通学課程,通信課程>) 生涯福祉総論 (目白大学大学院生涯福祉研究科) もっとみる 所属学協会 6 日本心理臨床学会 日本教育学会 教育史学会 日本教育行政学会 日本社会福祉学会 もっとみる 共同研究・競争的資金等の研究課題 4 政治主導教育改革のもたらす教育政策の特質に関する日米比較研究 文部科学省 科学研究補助金 基盤研究C 2014年4月 - 2017年4月 小松茂久 地方教育ガバナンスの動態研究 早稲田大学 教育総合研究所 公募研究課題 2014年4月 - 2016年3月 小松茂久 日本における学校ソーシャルワーク実践の適応に関する調査研究 文部科学省 科学研究費補助金 基盤研究C 2008年4月 - 2011年3月 大崎 広行 わが国での学校ソーシャルワーカー配置に向けた調査研究 文部科学省 科学研究費補助金 基盤研究C 2004年4月 - 2007年3月 門田光司 資格・免許 7 件名 臨床心理士 年月日 2001/04/01 概要 公認心理師資格取得(2021年3月5日登録)に伴い2021年3月31日更新手続き未了により失効。 件名 社会福祉士 年月日 1998/03/31 件名 公認心理師 年月日 2021/03/05 件名 小学校教諭一級教員免許状取得(山梨県教育委員会 昭六一小一普 第138号) 年月日 1987/03/31 件名 中学校教諭一級教員免許状(社会)取得(山梨県教育委員会 昭六一中一普 第136号) 年月日 1987/03/31 件名 高等学校教諭二級教員免許状(社会)取得(山梨県教育委員会 昭六一高二普 第164号) 年月日 1987/03/31 件名 養護学校教諭一級教員免許状取得(山梨県教育委員会 昭六一養学一普 第6号) 年月日 1987/03/31 1