示村 陽一

平成15年7・8月。グローバル化はアメリカ化ではなく､今日起こっているのはローカルな空間に異質な文化が流入することによって､文化の混合･融合が生じ､より複雑で多元的な文化が作り出されているグローバルな｢文化のるつぼ化｣である｡たとえば､｢マクドナルド化｣はローカル性をまとったグローバル化だといえる｡

｢異文化理解｣は通常｢外国文化｣の理解と解釈されているが､グローバル化の進展によって文化が越境する状態が日常化していることを考慮すれば､国民文化を単位にした｢異文化理解｣は現実に対応していない｡｢国｣を超えた新たな｢異文化理解｣の認識の枠組みが必要であることを主張している｡

平成10年 2月10日。日本経済と世界経済の近年の様々な変化と日本と外国のビジネス社会の比較を題材にして編集された大学生向けの英語教科書である。本書は、特に発信型の英語コミュニケーション能力の養成を意図して作られている。練習問題では、テキストに使われた英語を学生諸君が積極的にコミュニケーションの道具として使える様に作られている。（総頁数86頁中、40頁とWARM-UP,Comprehension,Exercisesを担当）

平成 9年 2月 5日。冷戦の終了を受けて、世界の新たな秩序の模索を続けている。戦後の基本的なイデオロギーである｢自由｣｢平等｣という概念も大きな挑戦を受けており、今日必要とされているのは、自由主義世界を統合する新たな概念である、と論じたもの。

平成 8年 7月15日。現代は様々な分野における｢権威｣が崩壊する時代であり、今日、教師も伝統的な権威にしがるべきではなく、｢魅力ある教師｣、｢尊敬に値する教師｣になるために日々研賛すべきと論じたもの。（総頁数61頁中、2頁を担当）

平成 7年 1月20日。高等学校外国語科用英語教科書である。著者は、武蔵野女子大学山本證先生を含めて8名である。

平成 5年 2月 1日。異文化の理解には、自己が生まれ育った文化を絶対視しない事が肝要であり、自文化中心主義が文化間の摩擦･衝突を引き起こす主要な原因であるので、自己と世界を相対化する意味でも自文化中心主義の脱却が必要である、と説いたもの。英語を教えることは異文化である英語文化を教えることであり、自己と自文化を相対視することである。

平成 4年 9月12日。1988年から1990年の二年間にかけて交換教授としてアメリカの大学で日本語を教授した経験から、アメリカの大学の日本語教育の実態、歴史、特色、問題点などに関して研究発表したもの。そして、最後に、日本の語学教育とを比較し、運用手段向上を目ざしたアメリカの外国語教育から幾つかの学ぶべき点を指摘。

平成 3年 1月 1日。1990年8月2日に勃発した中東危機に対して、日本政府は8月29日、そして9月14日にそれぞれ中東貢献策を発表。本稿は、それらを巡る時事英語の表現を一般読者向けに解説したもの。末尾に、会話例、重要表現例もある。

平成 3年 1月26日。激変する国際情勢の下、又深刻化する日米の経済摩擦･貿易摩擦の中で、支配的なアメリカの対日観を幾つか分析し、結論としてアメリカは日本を益々競争者、ライバルとして見なしつつあることをアメリカの新聞･雑誌記事から検証している。

平成 2年12月 1日。イラクによるクウェート侵攻に端を発した湾岸危機に関する時事英語の用法を解説したもの。具体的な会話例と重要表現も未尾に掲載してある。

平成 2年10月28日。アメリカでは、工業化とそれに附随する女性の職業進出、更には女性解放運動の大きな影響の下、女性は歴史的に規定してきた｢母性信仰｣が衰退していることを、出生率の低下、無子女性の増加、出産女性の高齢化などを通して分析。職業人としての女性の役割が強調される一方、子育てにおける母親の役割の重要性の低下、更にはアメリカ社会における育児機能の喪失を招いている、と論議している。

平成 1年 6月 1日。昭和天皇の｢大喪の礼｣をきっかけに、アメリカの各テレビ局は日本特集を組み、大々的に日本の事情を放映した。この画期的な報道体制の中で浮上した幾つかの日本のイメージを分析したのが本稿である、即、｢Rich Country、Poor Plinli｣ (国富めども民貧し)、｢All Work And No Play｣ (過剰な勤労倫理)、｢A Nail that Sticks Up Gets Pounded Down｣(集団同調主義)である。同時にアメリカ優越主義の報道も批判している。