研究者業績

佐藤 佳弘

サトウ ヨシヒロ  (Yoshihiro Satou)

基本情報

所属
武蔵野大学 経済学部 (教養教育) 教授
学位
学士(東北大学)
博士(東京大学大学院)

J-GLOBAL ID
200901012441818226
researchmap会員ID
1000256434

外部リンク

研究キーワード

 5

論文

 9
  • 日本社会情報学会学会誌 第19巻(3号) 13 2008年3月  査読有り
    平成20年3月30日。生活情報化の進展は、移動電話契約数の増加を始めとして様々な側面に現れているものの、それらは生活情報化を総体としては表していない。なぜなら、生活の中の情報は、通信だけでなく郵便、放送、印刷などの多様なメディアによって媒介されているからである。そこで様々なメディアから構成されている生活情報化の進展度合いを家計消費支出の側面から把握することを試みている。<br /> (13頁)
  • 日本社会情報学会学会誌 第19巻(2号 2007年9月) 55-69 2007年9月  
    学術研究論文としての日本語の文章表現に焦点を当てたチュートリアルである。若手研究者や駆け出しの研究者など初めて研究論文を執筆する者を、論文の文章表現の側面から支援する目的で執筆されている。避けたい表現、注意を要する表現に分けて、実例を挙げながら論文の文章表現を解説している。
  • 生活学会報 第31巻1号 31巻(1号) 22-14 2004年10月  
    生活の中の情報を、通信メディア、郵便メディア、放送メディア、印刷メディア、手書きメディア、記録メディア、情報機器の7つのメディア区分に分類し、生活情報化におけるメディア特性を明らかにしている。データには家計消費支出を用い、メディアに対する家計上の依存度」を分析している。(P22~P24)
  • 足立 研, 尾身健二, 岸田能和, 佐藤佳弘, 文能照之, 水野映子
    機械工業経済研究報告書 H13-6 2002年5月  
    「Ⅷ.ユニバーサルデザイン促進のための周辺状況」を担当した。<br /> 共著者:足立 研、尾身健二、岸田能和、佐藤佳弘、文能照之、水野映子(総頁数100頁中、P73~P78を担当)
  • 2001年3月  
    石川県21世紀情報化推進プランに基づいて、情報化施策の具体的な検討を行い、情報化構想の策定結果をまとめている。<br /> 共同研究者:高本隆、泉良樹、佐藤佳弘、砺波準、萩原正憲、平野恵子、福田豊、温井清太郎(総頁数69頁)<br /> 担当分:共同研究につき本人担当部分の抽出不可能

MISC

 25
  • 「じんけん」 (No.323 2008年3月号) 11-15 2008年3月  
    インターネット上での人権侵害について、自主規制の機構を持つマスメディアによる情報発信と、モラル意識に任された個人利用者による情報発信とを対比して論じている。現状では、プロバイダー責任制限法という法的な整備や一部の自治体のによる電子掲示板の巡回監視が実施されているものの、安心・安全なネット社会にするためには、利用者自身の自己防衛が不可欠であると結論付けている。(P11~P15)
  • 「情報管理」 Vol.50(No.10 2008年1月号) 645-648 2008年1月  
    情報化が進んだ未来の生活像は常に明るいバラ色で描かれているものの、そこには心が豊かになった幸せな人々が想像できないとして、「技術ありき」の発想から、「生活ありき」の発想に転換する必要を主張している。20世紀半ばからの生活情報化を概観しながら、情報のあり方を論じている。(P644~P647)
  • ICEPニュース (No.38) 4 2002年6月  
    生活の情報化について、技術動向と生活への影響を解説するとともに、将来の展望を述べている。情報環境がユビキタスに向かっていることを明らかにし、携帯電話が応用された生活支援の機能や、家庭内機器がネットワーク化された時に実現する機能を解説した上で、生活の質の向上との関係を分析して、今後のあるべき方向性を示している。
  • yearbook of the Artificial - Nature, Peter Lang Volume 1 241-256 2002年4月  
  • 季刊 家計経済研究 (第53号) 18-24 2002年1月  
    生活の情報化の進展度合いを、情報関連支出をアナログ情報関連支出とデジタル情報関連支出とに分けることによって、家計の側面から生活の情報がデジタル化していることを定量的に把握している。さらに、所得・年齢との相関を分析することにより、アナログ情報とデジタル情報の生活での位置付けを明らかにし、生活情報化のユニバーサルサービスへのアプローチ方法を示している。(P18~P24)

書籍等出版物

 38
  • 2012年6月 (ISBN: 9784904248119)
  • 源 2011年6月 (ISBN: 9784904248096)
    インターネットの利用者が日常生活の中で犯す危険のある法律違反の行為を解説している。インターネットを介した音楽・動画、イラスト・画像、書き込み、写真の利用について、合法となる行為と違法となる行為を法律的な根拠と共に解説している。(総頁数144頁)
  • 武蔵野大学出版会 2010年9月 (ISBN: 9784903281179)
    レポート課題を発表する学生や、就職活動で採用面接に臨む学生、また様々な説明会・発表会で人前に立つ社会人のために、聞き手に伝えることができるプレゼンテーションのノウハウを解説している。(総頁数166頁)
  • 春風社 2010年3月
    「情報化は私たちを幸せにしたか」という基調テーマのもとに、情報化が生活にもたらしている危険性を様々なシーンについて解説すると共に、IT時代における暮らしを守る心構えを論じている。(総頁数238頁)
  • ミネルヴァ書房 2010年2月
    情報化が生活にもたらしている危険性について、権利侵害と情報リスクマネジメントに分けて、法的な根拠を明らかにしながら解説している。人権侵害(名誉毀損、侮辱、信用毀損、セクハラ、さらし)、肖像権侵害、パブリシティ権侵害、著作権侵害、個人情報、プライバシ侵害について論じている。(総頁数230頁)

講演・口頭発表等

 80

Works(作品等)

 24

教育内容・方法の工夫

 5
  • 件名
    昭和62年度高等学校教育開発委員
    年月日(From)
    1987/04/01
    概要
    〈概要〉整流回路における電流シミュレーションのCAIソフトを試作し、パソコンを取り入れた指導法を開発した。
    〈成果〉「昭和62年度高等学校教育開発指導資料集」東京都教育庁指導部
  • 件名
    平成元年度東京都高等学校教育研究員
    年月日(From)
    1989/04/01
    概要
    〈概要〉基礎教育としての情報教育の在り方を研究した。
    〈成果〉「高等学校平成元年度教育研究員研究報告書(農・工)」東京都教育委員会
  • 件名
    すべての担当科目について講義内容をWeb上に公開
    年月日(From)
    1998/04
    年月日(To)
    1998/04
    概要
    学内、自宅だけでなく全国どこからでも24時間アクセスが可能なWebサーバーに講義内容を公開している。学生は予習・復習に使用できるほか、風邪等でやむを得ず授業を欠席した場合でも、授業内容の自習が可能である。
  • 件名
    講義に関するすべての事前連絡、事後連絡のメール化(携帯メールにも対応)
    年月日(From)
    1998/04
    年月日(To)
    1998/04
    概要
    講義に関する連絡は、事前・事後を含めすべてをメールにて行っている。携帯メール利用者数はパソコンメールのそれを上回っているという社会状況を踏まえて、同報メールは携帯メールアドレスに対しても同時に発信している。
  • 件名
    授業での配布資料、プリントをWeb上に掲載
    年月日(From)
    1998/04
    年月日(To)
    1998/04
    概要
    授業で配布する参考資料、プリントを、すべてWeb上に掲載している。教師は人数分のコピーに時間を割くことなく、授業の準備ができる。学生にとっては、やむを得ず授業を欠席した場合でも、配布物を手に入れることができる。また、例え授業に出席していた学生でも、紛失時にも入手することができる。

教育上の能力に関する大学等の評価

 1
  • 件名
    学生による授業評価
    年月日(From)
    2007/12
    概要
    総合点による教員順位は、大学の全専任教員の中で第4位であり、所属学部においては第1位である。授業品質の高さは、学生の評価結果が示している。

実務経験を有する者についての特記事項(教育上の能力)

 60
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 品川シルバー大学いきいきコース「現代社会」
    年月日(From)
    2003/10/25
    年月日(To)
    2003/11/26
    概要
    平成15年10月25日、11月19日、11月26日 講座:「日本と世界を読む」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 西東京市自治体職員向け「地域情報化推進研修」
    年月日(From)
    2004/01/27
    年月日(To)
    2004/01/27
    概要
    講座:「地域情報化推進のために〜業務に活かせ!電子自治体〜」「電子自治体の推進について〜ネットが外部に開かれる日〜」「業務改革のツールとしての電子自治体−最適化計画と電子メールの活用−」「情報システムのマネジメント〜最適化に向けた業務改善〜」「西東京市の地域情報化〜市民も事業者も行政も〜」「システム導入と業務改善−導入プロセスのリエンジニアリング−」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 平成15年度港北区生涯学習「地域へのまなざし」
    年月日(From)
    2004/02/21
    概要
    講座:「ITを活用したまちづくり〜生活に活かそうITの力」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 平成15年度三鷹市社会教育会館市民大学
    年月日(From)
    2004/03/06
    概要
    講座:「情報社会のアクティブシニア〜IT活用でもっと生き生き〜」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 三鷹市平成16年度市民大学
    年月日(From)
    2004/05/22
    年月日(To)
    2005/03/12
    概要
    講座:「市民に役立つIT〜ITを地域社会に活かそう」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 練馬区教育委員会「まちかどシネマ」
    年月日(From)
    2004/10/28
    概要
    講座:「インターネット社会と人権 〜エンジンを持ったクチコミ〜」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 墨田区教育委員会人権を考える講演と映画の会
    年月日(From)
    2005/02/10
    概要
    講座:「インターネット社会における差別と犯罪」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 「デュアルシステム訓練」事業
    年月日(From)
    2005/07/28
    年月日(To)
    2008/03
    概要
    講座:「現代社会の基礎知識」「福祉ビジネスの動向と展望社会」「IT社会における障害者支援」「個人情報と人権侵害」「ユニバーサルデザインが築く福祉社会」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 奈良県人権啓発シンポジウム
    年月日(From)
    2005/08/11
    概要
    講座:「これでいいのか「情報化」社会」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 竪川中・菊川小・中和小合同PTA研修
    年月日(From)
    2005/09/21
    概要
    講座:「ネット社会と小中学生−インターネットの落とし穴」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 東京都教育委員会情報モラル教育研究会
    年月日(From)
    2005/11/16
    概要
    講座:「情報モラルと子どもの教育
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 福井県平成17年度人権・同和問題講演と映画の会
    年月日(From)
    2005/12/16
    概要
    講座:「インターネット社会と人権」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 東京都市町村職員研修所 特別研修
    年月日(From)
    2006/06/23
    年月日(To)
    2006/06/23
    概要
    講座:「情報倫理」「情報活用力養成」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 平成18年度川崎市人権問題講演会
    年月日(From)
    2006/12/07
    概要
    講座:「インターネット社会と人権」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 兵庫県平成18年度 第3回市町人権啓発担当職員研修
    年月日(From)
    2007/02/20
    概要
    講座:「インターネット社会と人権 」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 平成19年 兵庫県人権学習指導者研修会
    年月日(From)
    2007/05/22
    年月日(To)
    2007/06/05
    概要
    平成19年5月22日、5月29日、6月05日 講座:「情報社会と人権 」
  • 件名
    (社会教育講座 講師) 丹波市「人権文化をすすめる市民運動」人権講演会
    年月日(From)
    2007/08/22
    概要
    講座:「インターネットと人権」
  • 件名
    各種審議会・行政委員会、各種ADR等の委員 西東京市地域情報化計画策定審議会
    年月日(From)
    2007/10
    年月日(To)
    2009/02
    概要
    事務局として、西東京市の第2期地域情報化基本計画書(5ヵ年計画)を策定した。
  • 件名
    (大学公開講座 講師) 武蔵野大学 生涯学習講座
    年月日(From)
    2007/11/21
    年月日(To)
    2009/11/09
    概要
    平成19年11月21日、12月5日、12月19日、平成21年10月26日・11月2日・9日 講座:「個人情報よ、どこへ行く」
  • 件名
    (大学公開講座 講師) 武蔵野大学大学院公開講座
    年月日(From)
    2007/11/24
    概要
    講座:「情報社会と人権侵害」

その他(教育上の能力)

 1
  • 件名
    武蔵野女子学院 学院特別研究費 採択
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2004/03
    概要
    言葉情報処理支援ツールの開発(生活者意識調査の整理分析支援ツールとして) (単独) 37万円

資格・免許

 9
  • 件名
    情報処理技術者認定(通産省)特種
    年月日
    1985/02
  • 件名
    日本語文書処理技能 3級
    年月日
    1988/07
  • 件名
    初級アドミニストレータ
    年月日
    2001/05
  • 件名
    インターネット検定とドットコム・スター(シングルスター)
    年月日
    2004/12
  • 件名
    マイクロコンピュータ利用者認定 1級
    年月日
    1990/02
  • 件名
    英語検定 2級
    年月日
    1990/12
  • 件名
    普通自動車一種免許
    年月日
    1978/02
  • 件名
    高等学校教諭二級普通免許
    年月日
    1986/03
  • 件名
    福祉住環境コーディネーター 3級
    年月日
    2001/11

実務経験を有する者についての特記事項(職務上の実績)

 6
  • 件名
    (情報技術者として) 日本自転車振興会競輪情報システム(KIS)
    年月日(From)
    1978/09
    年月日(To)
    1981/08
    概要
    M-360Rデュプレックス(汎用大型機)と三菱オフィスターミナル(M5000)とを接続した365日無休の全国オンラインシステム。赤坂に設置したセンターとの全国競輪場(50箇所)や関係団体(約20箇所)を接続した。センター側の富士通としては、ACプロトコル(FNA)を使用した初めてのDDXパケット交換他社接続であり、これが稼動第1号ユーザーとなった。システム設計、システム編集、技術支援を行った。
  • 件名
    (情報技術者として) 日本中央競馬会場内トータリーゼータシステム
    年月日(From)
    1981/09
    年月日(To)
    1983/03
    概要
    PFU-1500デュアル(ミニコン)を使用した高信頼性、高処理能力の場内トータリーゼータシステム。アプリケーション レベルアップ、テスティングを行った。
  • 件名
    (情報技術者として) 日本中央競馬会次期システム
    年月日(From)
    1983/04
    年月日(To)
    1984/03
    概要
    S-3000デュアル(スーパーミニコン)を使用した高信頼性、高処理能力の場内トータリーゼータシステム。システムの企画段階からプロジェクトに参加し、システム設計、アプリケーション開発を行った。
  • 件名
    (情報技術者として) 自転車産業振興協会自転車統計情報システム
    年月日(From)
    1984/04
    年月日(To)
    1986/03
    概要
    M-360Rデュプレックス(汎用大型機)を使用し、TSS配下の画面メニュー方式、ユーザー主導の出力帳票選択を特徴としたシステム。ユーザーネゴシエーション、技術支援を行った。
  • 件名
    (情報技術者として) 日本自転車振興会電話投票システム
    年月日(From)
    1984/04
    年月日(To)
    1986/03
    概要
    M-360Rデュプレックス(汎用大型機)とNTT ANSERセンターを接続した音声応答の全国オンラインシステムである。競輪における初めての電話投票システムとなった。システム設計、システム編集、技術支援を行った。
  • 件名
    (企業の研究者として) 協調設計技法CDMの開発
    年月日(To)
    1997/03
    概要
    (株)NTTデータ システム科学研究所において開発した。モノ作りの上流工程における大量の定性情報を分類・整理する手法である。アンケート、インタビュー、ディスカッションなどから得られた無数の日本語文章(センテンス)を材料として、定められたルールと手順に従って作業をすることにより、階層化された分類構造を得ることができる。この開発の成果が認められ、1997年に社長表彰を受賞した。