研究者業績
Profile Information
- Affiliation
- Faculty of Economics Department of Economics, Musashino University
- Degree
- Bachelor of Letters(University of Tokyo)Master of Arts(University of Essex)Master of Arts(University of Tokyo)
- J-GLOBAL ID
- 200901091993314491
- researchmap Member ID
- 5000008695
Research Areas
1Research History
10-
Apr, 2014 - Present
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Apr, 2013 - Present
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Apr, 2010 - Present
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Apr, 2008 - Mar, 2009
Education
4-
Apr, 1997 - Mar, 2001
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Apr, 1995 - Mar, 1997
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Oct, 1991 - Sep, 1993
-
Apr, 1981 - Mar, 1985
Committee Memberships
3-
Feb, 2019 - Sep, 2019
-
Aug, 2010 - Mar, 2011
-
Apr, 2001 - Dec, 2010
Awards
1-
Mar, 2004
Papers
17-
武蔵野大学政治経済学部紀要, (第2号), Mar, 2010生命保険文化センターによる「企業の福利厚生制度に関する調査 2002」を用いて，正規労働者の仕事の満足度について，その決定要因を分析した．順序プロビット分析の結果，仕事の満足度に影響を与える要因は，男女で大き区異なり，男性は女性よりも給与水準に影響を受けることがわかった．また，男性は残業時間や通勤時間によって仕事の満足度が左右されるのに対し，女性は週の労働時間に影響される．
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Koichi Hamada and Hiromi Kato (eds.) Ageing and the Labor Market in Japan, Edward Elgar, 1-23, Oct, 2007
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城西大学経済・経営紀要, 第25巻, Mar, 2007平成4年,9年,14年の『就業構造基本調査』（総務省）の個票を用いて,この時期の労働者の離職,入職,非労働力化などの量的な変化を観察した。分析の結果,1992年から2000年にかけて,若年層,および60歳代で,継続就業者の割合が減少したことがわかった．これらの年代で失業率が大きく上昇したことを考慮すると, job flowが拡大しただけでなく,失業者も増加したことがわかる．また新規学卒者では,非正規労働の割合が増加し,女性の新規就業者に占める非正規労働の割合も拡大したことがわかった．
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『就業環境と労働市場の持続的改善に向けた政策課題に関する調査研究報告書』第7章, Mar, 2007厚生労働省『パートタイム労働者総合実態調査』の個票を用いた分析の結果，訓練や能力活用制度などを実施している事業所や非正社員の基幹化が進んでいると思われる企業では、有資格のパート等の非正社員が雇用保険に加入している確率が高いことがわかった。また、非正社員に対する訓練は、非正社員の賃金を有意に上昇させるが、訓練を行っている事業所で比較した場合、非正社員から正社員への登用制度がある事業所の方が、非正社員の賃金が低くなることがわかった。
Books and Other Publications
1Presentations
5-
International Sociological Association Forum of Sociology 2008, Sep, 2008
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SEMINARIS JAPÓ,Seminari d’estudi interdisciplinar, Feb, 2008英国の労使関係についてのデータ、｢The Workplace Employment Relations Survey 2004｣ および生命保険文化センターによる「企業の福利厚生制度に関する調査 2002」を用いて、日本と英国の仕事の満足度について、その決定要因を比較した。個人の属性などの様々な要因をコントロールした結果、英国と日本の仕事の満足を決定する要因が顕著に異なるのは、フレックスタイムや有給の育児休暇などの、育児中の労働者にとって有利な制度であった。これらの制度によって、英国の労働者の仕事の満足度は有意に上昇するのに対して、日本の労働者の仕事の満足度は全く影響を受けないことがわかった。
Professional Memberships
1Works
4-
Mar, 2007 Othersイギリス、アメリカ、フランス、ドイツの非正規雇用者、とくに派遣労働者についての調査を行った．各国の現状に関するデータ調査、制度の調査とともに、人材派遣会社および派遣労働者を導入している企業にインタビューを行って各国の違いを明らかにした．「アメリカ」担当．