研究者業績

岩田 弘三

イワタ コウゾウ  (Kozo Iwata)

基本情報

所属
武蔵野大学 人間科学部 (教養教育) 教授
学位
学士(名古屋大学)
修士(名古屋大学大学院)
博士(東北大学)

J-GLOBAL ID
200901018270692740
researchmap会員ID
1000144380

論文

 85
  • 岩田 弘三
    大学教育研究 (第8号) 9-25 2000年3月  筆頭著者
    5四年制大学、2短期大学の卒業生について、アンケート調査を行い、卒業生の視点から学生生活評価および大学評価を行ってもらい、その結果をカレッジインパクトの観点などから実証的に分析・検討した。
  • 岩田 弘三
    大学教育研究 (7) 1-19-19 1999年3月  筆頭著者
    15四年制大学・4短期大学の在学生について、アンケート調査を行ない、現在の学生文化の実状を明らかにするとともに、その形成過程を、カレッジ・インパクトの観点などから実証的に分析・検討した。
  • 岩田 弘三
    大学論集 第25集 104-127-127 1996年3月  筆頭著者
    明治19~大正15年の『職員録』に記載されている、戦前期に存在した内地7帝国大学の全助教授の経歴を調べ、学部別にどのような学校出身者、どのようなキャリアをもった人が助教授に採用され、その後、どのような大学で教授に昇進したのか否かを明らかにすることによって、大学教授職の中で、助教授とはどのような性格をもった職であったのかを考察した。
  • 岩田 弘三
    西潟千明(編)『理科系大学受験者の量的推移と特性に関する分析』(科学技術庁 科学技術政策研究所) 286-308 1995年6月  筆頭著者
    中学生、高校生へのアンケート調査をもとに、どのような生徒が工学系学部に志望しているのか、さらにどのような理由でそれを断念せざるをえない生徒がいるのかを分析した。<br /> (総頁数339頁中、P286-308を担当)
  • 岩田 弘三
    教育社会学研究 第56集 99-118-118,192-193 1995年4月  査読有り筆頭著者
    平成 7年 4月30日。1896、1906、1916、1926年の『職員録』に記載されている、戦前期に存在した内地7帝国大学の全助手の経歴を調べ、学部別にどのような学校出身者、どのようなキャリアをもった人が助手として採用され、助手を離任した後いかなる職業についたのかを明らかにすることによって、助手とはどのような性格をもった職であったのかを考察した。
  • 岩田弘三, 清水留三郎, 三浦真琴, 丸山文裕
    大学入試制度と受験競争激化の社会的・ 経済的・文化的要因に関する総合的研究 (平成7年度科学研究費補助金(総合研究 (A))研究成果報告書(研究代表者:清水留三郎)) 3-49 1995年3月  筆頭著者
    1993年以降の18歳人口減を睨んで、志願者確保策の一環として、多くの私立大学では、入試教科目の削減化傾向が顕著になったとされる。そこで、その実態を確かめるために、昭和52、昭和56、昭和63、平成2、平成5年度における、全私立大学の本試験入試科目の変遷を時系列的に調査した。(総ページ数49頁中、p3-49を担当)
  • 河野銀子, 岩田弘三
    大学研究 (13) 43-59 1995年3月  
    大学入学資格検定を利用して、大学進学しようとする受験生の動向を、大学入試センター所蔵のデータなどをもとに、時系列分析し、かれら集団の性格がいつ、どのように変化したのか等を明らかにした。
  • 岩田 弘三
    教育社会学研究 第54集 14-166-166 1994年6月  査読有り筆頭著者
    平成 6年 6月10日。明治32~昭和17年までの『職員録』に記載されている、戦前期に存在した内地7帝国大学の全学部に所属していた全ての教授の経歴を調べ、学部別にどのような学校出身者が、どのようなキャリアを経て、帝大教授の地位に就いたのかを、エリート研究の手法を用いて明らかにした。
  • 山田文康, 岩田弘三
    大学入試フォーラ ム(大学入試センター) (17) 23-27 1994年3月  
    1979年の共通1次試験制度発足以降、国公立大学志願者層の変化の中でも、女子志願者の増加は、最大の特徴の一つとなっている。これがどのような形をとって進展してきたのかを、大学入試センター所蔵のデータをもとに様々な角度から分析した。
  • 岩田 弘三
    研究 技術 計画 Vol.9(No.3・4) 98-105 1993年10月  査読有り招待有り筆頭著者
    平成 7年10月 1日。志願者数といった量的な理工系学部離れ、受験生の学力面からみた場合の理工系学部離れ、物理離れ、の3現象を取り上げ、1980年代後半から問題になった「理工系離れ」が、実際の入試データで裏付けられるのかどうかを検証し、さらに平成5年版『科学技術白書』が唱える「科学技術離れ」論を批判的に検討した。
  • 岩田 弘三
    大学研究 11(第11号) 115-175-117 1993年8月  筆頭著者
    『学校基本調査』のデータをもとに、1985~1991年の4年制大学への志願・進学動向を、受験生の性別、卒業年次別、志願および進学先の大学設置者別、学部系統別に時系列分析し、最近の受験生の志願・進学動向を、量的に捉えられる範囲で明らかにした。
  • 岩田 弘三
    高度技術社会における科学技術マンパワ ーの問題(平成4年度科学研究費補助金( 重点領域研究)研究成果報告書(研究代表者:中山茂)) 15-25 1993年3月  筆頭著者
    現在の日本は高度技術社会の段階に達したと考えられるが、その中で科学技術マンパワー養成はどのような問題をかかえるようになってきたのかを総合的に考察した。さらにその中でも、とくに「理工系離れ」と呼ばれる現象の真偽を批判的に検討した。
  • 岩田弘三, 山田文康
    大学入試センター研究紀要 (22) 1-52 1993年3月  筆頭著者
    国公立大学志願者を対象にして、学部系統別にみた場合、1979年の共通1次試験制度発足以降、1992年までに、志願者数、志願者の学力は、どのように変化してきたのかを、大学入試センター所蔵のデータをもとに時系列分析し、その間に行われた様々な入試改革などとの関連等を明らかにした。
  • 岩田 弘三
    大学基準協会会報 (第68号) 77-90 1992年5月  筆頭著者
    平成 4年 5月30日。助手制度の変遷や、大学教授集団内での助手職の位置づけなどを、歴史的にレビューすると同時に、昭和30年代に始まる戦後の助手問題論議を、国立大学協会で行われた議論を中心にまとめ、助手職については現在、何が問題となっているのかを、現代的な文脈のみならず、歴史的観点からの視点も含めて考察した。
  • 岩田 弘三
    大学研究 9(第9号) 155-185-185 1992年3月  筆頭著者
    明治32~昭和17年までの『職員録』に記載されている戦前期に存在した内地7帝国大学の全教授の経歴を調べ、全生涯を通じて、いつ博士号を取得しているのかを調べ、日本の大学教授のキャリア上に学位がどのように位置づけられてきたかを、学部別、時期別に明らかにした。
  • 池田輝政, 山村滋, 岩田弘三
    大学入試センター研究紀要 21(21) 59-79 1992年3月  
    ある高校の1つの学年を対象に、その生徒の学業成績を3年間追跡し、個々の生徒の学力パターン(各教科の得意・不得意のパターン)が、高校3年間にどのように変化、変動していくのかについての分析を行った。(総ページ数82頁中、P59-79 特にP64-68を担当)
  • 岩田 弘三
    大学入試センター研究紀要 (No.21) 81-106 1992年3月  筆頭著者
    ある高校の1つの学年を対象に、そこの生徒の学業成績、志望大学、学部を3年間追跡し、どのような学力パターンをもつ生徒が、いかなるタイプの大学(4年制国公立大学、4年制私立大学、その他高等教育機関)、いかなる学部系統を志望する傾向があるのかを、学力パターンの変化と志望変更の関係などを含めて考察した。
  • 岩田 弘三
    大学研究 7(第7号) 109-128-128 1991年3月  筆頭著者
    アメリカの大学入学者選抜は、学力以外の資料をも用いてなされている。このような入試方法の多様化が、歴史的にみた場合にどのような文脈、事情のもとに導入され、発展してきたのかを検討し、日本における入試多様化の方向性を考える上での基礎研究を行った。
  • 池田輝政, 山村滋, 岩田弘三
    高等学校の進路指導 における個性尊重に関する調査研究報告書-偏差値を主とした進学指導の改善を中心として-(大学入 試センター) 141-151 1991年2月  
    ある高校の1つの学年を対象に、その生徒の学業成績を3年間追跡し、個々の生徒の学力パターン(各教科の得意・不得意のパターン)が、高校3年間にどのよう<br /> に変化、変動していくのかについて、基礎的な分析を行った。
  • 池田輝政, 岩田弘三, 中島直忠
    大学入試センター研究紀要 19(19) 144-156-172 1990年3月  
    第3節「学習時間、学業成績と自己概念」を担当した。そこでは、中学3年生~高校3年生へのアンケート調査結果をもとに、学習時間の長短や学業成績の良否が、人格形成(セルフ・イメージ)にどのような影響を及ぼすのかを明らかにした。(総ページ数40頁中、P144-156を担当)
  • 伊藤彰浩, 岩田弘三, 中野実
    高等教育研究叢書 3 88-88 1990年3月  
    第3章「帝大助手のキャリア」を担当した。そこでは、1896、1906、1916、1926年の『職員録』に記載されている、戦前期に存在した内地7帝国大学の全助手の経歴を調べ、学部別にどのような学校出身者、どのような、キャリアをもった人が助手として採用され、助手を離任した後いかなる職業についていったのかを明らかにした。(総ページ数88頁中、P28-58を担当)
  • 荒井克弘, 岩田弘三
    大学研究 第4号 61-77 1989年3月  
    『学校基本調査』データをもとにして、県別に、後期中等教育進学率と、高等教育進学率の時系列データを作成し、各県がどのようなパターンで進学率を上昇させていったのか、その過程を分析した。
  • 岩田 弘三
    大学研究 第4号 79-94 1989年3月  筆頭著者
    国公立大学が学部を新設した場合に、その学部にはどのような県から志願者が集るのか、またその学部が新設される以前には、かれらはどの県にあるいかなる学部に志願していたと考えられるのかを、大学入試センター所蔵のデータをもとに明らかにした。
  • 岩田 弘三
    大学入試フォーラム(大学入試センター ) (10) 136-167 1988年3月  筆頭著者
    1982年度の国公立大学志願者を対象にし<br /> て、性、卒業年、(現役、浪人)といった<br /> 、志願者の属性別にみた場合、どの県出身の高校生が、どの県に設置された大学に志願しているのかを、大学入試センター所蔵のデータをもとに明らかにし、受験性の属性別の志願行動について考察を加えた。
  • 岩坪秀一, 池田輝政, 岩田弘三
    大学入試フォーラム (大学入試センター) (10) 126-135 1988年3月  
    「入試学力方針」(各大学が入試においてどの教科を重視しているか)と、その大学に志願した受験生の学力型(受験生の各教科の得意・不得意のパターン)との関連を分析し、学力による選抜を基本としながらも、入試方法の多様化を図る方策を模索するための基礎的研究を行った。
  • 岩坪秀一, 池田輝政, 岩田弘三
    大学入試センター研究紀要 17(17) 101-144 1988年3月  
    第2章「全受験者の学力型の特徴」を担当した。そこでは、各教科の得意・不得意のパターンを学力型と名付け、各学力型に属する受験性の特質を、大学入試センター所蔵のデータをもとに明らかにした。これは、学力による選抜を基本としながらも、入試方法の多様化を図る方法を模索するための基礎的研究である。(総ページ44頁中、P110-128を担当)
  • 荒井克弘, 岩田弘三
    中島忠直(編)「中学 校・高等学校生徒の進学準備と人間形成の関係-実態と問題解決に関する調査研 究-」(昭和61年度科学研究費補助金:特 定研究(1)研究成果報告書) 151-160 1987年6月  
    大学入試センター所蔵のデータをもとに、T県所在の各高校が、現役ー浪人別に、国公立大学全体や、有名国公立大学にどの程度の進学者を輩出しているのかを分析し、T県の後期中等教育の構造を明らかにした。さらにそのデータをもとにサンプリングを行い、インタビュー調査を実施して、各高校の進学政策をタイプ分けした。
  • 岩田 弘三
    大学入試フォーラム(大学入試センター) (9) 110-135 1987年3月  筆頭著者
    大学入試センター所蔵のデータをもとに、1984年度の国公立大学志願者を対象にして、学部系統別にみた場合、どの県出身の高校生が、どの県に設置された大学に志願しているのかを明らかにした。さらにそこでは、志望学部系統が自県(地元)に設置されていない場合、受験生はどのような志願行動を取るのかについても考察を加えた。
  • 岩田弘三, 岩坪秀一
    大学入試センター研究紀要 (No.17) 29-100 1987年3月  筆頭著者
    1987年に国公立大学の受験機会が複数化されたが、それ以前と以後を比較して、受験性が大学を選ぶ場合における地理的選択範囲(どの県出身の高校生が、どの県所在の大学に志願するか)が、いかなる形で変化したのかを、大学入試センター所蔵のデータをもとに検証した。
  • 岩田 弘三
    「大学入試フォーラ ム」(大学入試セン ター) (8) 93-118 1986年6月  筆頭著者
    大学入試センター所蔵のデータをもとに、1979年の共通1次試験制度発足以降、1984年までの期間を対象にして、どの県出身の高校生が、どの県に設置された国公立大学に志願しているのかを、受験生の学力などとの関係を含めて分析し、受験生が大学選択を行う際に考慮する地理的要因を明らかにした。
  • 岩田 弘三 31 95-115 1985年3月  筆頭著者
    明治32~昭和17年までの『職員録』に記載されている、戦前期に存在した内地7帝国大学の法、文、理、工学部の全教授の経歴を調べ、学部別にどのような学校出身者が、どのようなキャリアを経て、帝大教授の地位に就いたのかを、エリート研究の手法を用いて明らかにした。
  • 潮木守一, 藤田英典, 滝充, 岩田弘三, 木下かよ子, 盧錦姫
    修士論文 29 1983年3月  
    第2章「大学、短大への志願率の変化」を担当した。そこでは、1970~75年の大学進学率上昇期と、1975~79年の同低滞期を分け、どのような県、どのような高校教育課程で、志願率が上昇・低下したのかを、『学校基本調査』データをもとに検証した。(総頁数38頁中、P160-169を担当)
  • 名古屋大学教育学部SEOP研究会
    トヨタ財団助成 財団報告書 -232 1982年10月  
    第2章「教科構造と学習態度」、第4章「適性と性格」の一部を担当した。そこでは、中学生、高校生を対象としたアンケート調査をもとに、学校の中で生徒はどの教科が大切と思っているのか、また高校学科別、成績別にみた場合、生徒の適性と性格には何らかの相違がみられるのかどうかを分析した。(総頁数232頁中、P35-50、P54ー57、P59-62を担当)<br /> (編者:名古屋大学SEOP研究会、研究代表者:藤田英典)名古屋大学教育学部SEOP研究会
  • 岩田 弘三
    名古屋大学修士論文 1982年3月  査読有り筆頭著者
    戦前期における日本の学位制度の変遷を明らかにするとともに、博士号取得者を「学問エリート」とみなし、エリート研究の手法を用いて、博士号取得者の経歴を調べ、いかなるキャリアをもった人が、いかなる方法で博士号を取得し、その後どのような経歴を辿っていったのかを分析した。(総頁数376頁。)
  • 潮木守一, 藤田英典, 滝充, 佐藤智美, 川嶋太津夫, 岩田弘三
    名古屋大学教育学部紀要ー教育学科ー 27 1981年3月  
    第2章「教科構造と成績の自己評価」を担当した。そこでは、中学生へのアンケート調査結果をもとに、学校で教えられている教科のうち、生徒はどの教科を重視して勉強しているのかを、様々な観点から明らかにした。(総頁数46頁中、P177-186を担当)

MISC

 48
  • 岩田 弘三
    令和4年度 学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構) 33-40 2024年3月  招待有り筆頭著者
    2022年度は、学生生活費に影響を及ぼす3つの事態が進行した。第1に、コロナ禍も3年目となり、多くの活動に対する自粛緩和が進んだ。第2に、深刻な物価高に見舞われた。第3に、低所得者層への経済的支援を目的とした、高等教育修学支援新制度が拡充された。以上3つの状況が同時進行したことが、学生生活費収入にどのような影響を与えたのかを検討した。そこでは、(1)自粛緩和の影響で、アルバイト収入は増加したものの、インフレ率を考慮すれば、むしろその収入は現しぃうしていたこと、(2)高等教育修学支援新制度の効果として、家庭からの給付の大幅な減少がみられることい、などを明らかにした。
  • 岩田 弘三
    『教育学術新聞』2023年7月5日、第2面 2023年7月  招待有り筆頭著者
    コロナ禍前(2020年)比べてコロナ禍初年(2020年)には、またコロナ禍初年に比べてコロナ禍2年目(2021年)には学生生活費支出・収入が、いかに変化したかを開設した。
  • 岩田弘三
    IDE 現代の高等教育 (643) 38-42 2022年7月  招待有り
    『学生生活調査』の公表版集計などをもとに、コロナ禍の直撃を受けた2020年度の学生生活費収入・支出状況を、コロナ禍前の2018年度の収入・支出状況をと比較して、コロナ禍が学生の経済生活費与えた影響を紹介したた。そこでは、以下の点などを論じた。(1)アルバイト収入や家計からの給付などの収入の減少はみられるものの、支出も大幅に減少しており、収入源が家計を直撃したわけではないこと。(2)「高等教育無償化」と呼ばれる高等教育修学支援新制度の導入によって、低所得者の家計負担がかなり減少したこと。
  • 岩田 弘三
    北日本新聞 2022年4月17日 第7面 2022年4月17日  招待有り
    コロナ禍が学生にどのような経済的影響を与えたのかを解説した。
  • 岩田 弘三
    令和2年度 学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構) 31-37 2022年3月  招待有り
    コロナ禍の直撃を受けた2020年度のアルバイト状況を、『令和2年度 学生生活調査』の公表版集計、個票による独自集計をもとに、学生生活費収入・支出の変化などもまじえて明らかにした内容を解説した。

書籍等出版物

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  • 岩田 弘三
    平凡社新書 2021年10月 (ISBN: 9784582859881)
    戦前期からコロナ禍の時代までの、日本における学生アルバイトの歴史を、歴史史資料・統計資料をもとに論じた。
  • 岩田 弘三 (担当:共著)
    平凡社 2018年6月
    以下の①・②中項目、および③~⑦の小項目を執筆した(括弧内は掲載ページ)。 ①「学問の自由と法制度」(PP.294-295)、②「学部自治」(PP.291-292)、 ③「学者グループ事件」(P.272)、 ④「三大学教授追放事件」(PP.459-460)、 ⑤「大学の自治と教育公務員特例法」(P.611)、 ⑥「滝川事件」(P.628)、 ⑦「平賀粛清」(P.753)。
  • (担当:共編者(共編著者))
    放送大学教育振興会 2017年3月
    第10章「近年キャンパス文化事情-まじめ化する大学生と学生の『生徒化』・大学の『学校化』-」、第11章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史①:カレッジの時代」、第12章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史②:ユニバーシティの登場以降の時代」、第15章「子ども・青年の文化・教育をめぐる問題と支援」を執筆した。第10章では、近年の日本における学生のまじめ化現象を、就職状況の変動のみならず、学生の「生徒化」・大学の「学校化」との関連で考察した。第11章・第12章では、アメリカの大学において、遊びキャンパス文化が勃興し、全盛期にいたる要因と過程、およびそれが一転して第2次世界大戦後に、まじめ・勉強キャンパス文化に取って代わられるようになった要因について、歴史的観点をもとに考察した。第15章では、子ども・青年・若者の文化・教育をめぐる問題を、教育社会学の視点から総合的に検討した。 編者:岩田弘三・谷田川ルミ
  • 編者, 小林雅之 (担当:共著)
    東信堂 2012年10月
    第10章「奨学金の社会・経済効果」第1節「学生生活費負担において『無理をする家計』の問題」を執筆した。そこでは、苦しい家計のもとで、大学教育費(学生生活費)を支出している家庭(家計)を、「無理をする家計」と名づけ、現在の日本において、(1)「無理をする家計」が、どの程度存在するのか、(2)奨学金を受給することで、何とか最低限の家計を維持している家庭が、どの程度存在するのか、(3)「無理をする家計」出身の学生が、学生生活費からみた場合に、どのような大学生活を送っているのか、といった点などを明らかにし、それらの点から奨学金の効果を検討した。(総頁数486頁中、P381-386を担当)
  • 編者, 稲垣恭子 (担当:共著)
    世界思想社 2011年4月
    第Ⅰ部第2章「キャンパス文化の変容」を執筆した。そこでは、とくに平成の大不況以降の動向を中心にして、戦後日本における大学生文化の変遷を考察するとともに、最近の学生気質についても論じた。(総頁数288頁中、P26-53を担当)

講演・口頭発表等

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  • 共同発表者, 武内清, 浜島幸司, 岩田弘三
    第66回日本教育社会学会 2014年9月13日
    2013年に15大学の学生を対象に、キャンパス文化についてアンケート調査を実施した。これは、1997年、2003年、2007年、2013年の4時点を計測点として、16 年間にわたる継続的な調査の一貫である。今回は、大学の「学校化」と大学生の「生徒化」をテーマとして、その動向が16年間にわたってどのように変化してきたのかを、データをもとに分析した。このような全体の報告のなかで、2番目の報告者として、2013年データを用い、とくに最近の大学の「学校化」と大学生の「生徒化」の様相を分析した。
  • 広島大学・高等教育研究開発センター第40回研究員集会 2012年11月23日
    戦前期の大学教授職の形成過程を報告するとともに、その延長で、現在のアカデミック・プロフェッションがかかえる問題を検討した。そして、それらとの関連で、高等教育に関する歴史研究が現在もつ課題を指摘した。(シンポジウム発表:30分)
  • 全国大学生活協同連合会シンポジウム「バブル崩壊後の学生の変容と現代学生像~学生生活実態調査をはじめとした調査分析より~」 2012年11月5日
    全国大学生活協同連合会『CAMPUS LIFE DATA 学生の消費生活に関する実態調査』1963~2011年に記載されている、学生生活費を中心とする学生生活のデータを集計し、戦後日本、とくにバブル経済崩壊後の最近の学生生活、キャンパス文化の動向を報告した。(シンポジウム発表:20分) (シンポジウム発表:15分)
  • 日本私立大学協会附置・私学高等教育研究所第47回公開研究会「高等教育の変化をとらえる-『私学高等教育データブック』の試み-」 2011年2月18日
    全国大学生協連合会『学生の消費生活に関する調査』のデータをもとに、近年の学生文化の変容について、報告した。 (シンポジウム発表:20分)
  • 関西私大助成シンポジウム2009 2009年12月
    学生支援の観点から、戦後日本における学生文化の推移・現状、および現在の学生の経済状況を、データを用いて検討し、今後の学生支援のあり方を考察した。(シンポジウム発表:60分)

Works(作品等)

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  • 2017年3月 その他
    本報告書は、昨年度の研究の延長として、その成果を踏まえ、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための調査・分析を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第1部第4章「JAIC研修参加者へのインタビュー調査をもとにした大学中退者の事例分析」を担当した。この章では、㈱JAICの協力をえて、そこの研修に参加した大学中退者を対象に、中退理由、大学時代の生活状況、中退後の生活状況などについての、ヒアリングを「行った結果を分析し、学生に対する経済的支援の問題点を検討した。 (総頁数305頁中、P30-52を担当)。
  • 2016年3月 その他
    本報告書は、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための基礎調査を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第3章 大学訪問調査」を担当した。この章の大部分は、この研究の調査研究委員会のメンバーが分担して実施した、全国の大学の中退状況、中退対策の取り組み、学生に対する経済的支援などに関するヒアリング結果の報告となっている。その取りまとめを行うとともに、P17-21で、そのヒアリング結果の概要を総括した。 (総頁数302頁中、P17-174を担当)。
  • 2016年3月 その他
    本報告は、『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』のなかの、「12 有識者による各種分析」」(P13-56)の一部として収録されたものである。『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』は、日本学生支援機構『平成26年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2014年度における学生生活の状況について解説したものである。その一部として、「(3)アルバイト従事状況を執筆した。そこでは、第1に、学部生については2014年度における学生アルバイトの状況に関して、1990年度以降の動向を踏まえて解説を加えた。第2に、大学院生については、修士課程・博士課程・専門職学位課程の比較をとおして、アルバイトおよびTA・RAの勤務状況に関して解説した。 なお、『「平成26年度学生生活調査結果」の概要』は、日本学生支援機構のホームページに掲載されたものである(URLは以下のとおり)。http://www.jasso.go.jp/about/statistics/gakusei_chosa/__icsFiles/afieldfile/2016/03/18/data14_ou
  • 2015年9月 その他
    ポストドクター(ポスドク)とは、博士課程を卒業した後に、有給の任期付研究員の職に就いている、非常勤の若手研究者のことである。1990年代以降の大学院拡大にともない、ポスドクが大量に出現することになり、ポスドク問題がと呼ばれる現象が発生することになった。本書は、そのポスドクの実態および問題に焦点を当てた著作である。その著作について批判的な書評を行った。
  • 編者, 日本学生支援機構
    2015年3月 その他
    ビジネス革新技能省(Department for Business, Innovation and Skills; BIS)による『イギリス人学生の収入・支出調査 2011/12年度』(Student Income and Expenditure Survey 2011/12 English-domiciled Students)をもとに、イギリスの大学における学生の経済的状況を紹介した。

共同研究・競争的資金等の研究課題

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教育内容・方法の工夫

 1
  • 件名
    子育て支援・地域貢献に資するための公園の実態調査
    年月日(From)
    2001/04
    年月日(To)
    2003/03
    概要
    「社会教育演習」の授業を利用して、その履修学生に、東久留米市の全公園を調査してもらい、それら公園の所在地、広さ、遊具の配置、使い勝手などを、「西東京市における全公園の情報ガイド」、「東久留米市における全公園の情報ガイド」と題する一冊の冊子にまとめた。なお、これらの取り組みは、朝日新聞など主要各新聞等で大きく取り上げられた。

その他(教育上の能力)

 27
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    年月日(From)
    1990/04
    年月日(To)
    1991/03
    概要
    「ポスト学歴社会における大学と高校の接続関係に関する研究-大学評価と入学者選抜方法の多様化の視点から-」 (単独) 助成金額:800,000円
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    年月日(From)
    1991/04
    年月日(To)
    1992/03
    概要
    「多様な大学選択をもたらす大学評価に関する研究」(単独) 助成金額:1,100,000円
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    年月日(From)
    1992/04
    年月日(To)
    1993/03
    概要
    「多様化・個性化を促進するための大学教育と入試のあり方に関する研究」 (単独) 助成金額:900,000円
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    年月日(From)
    1993/04
    年月日(To)
    1994/03
    概要
    「大学教育の個性化とそれを促す入試の多様化を視点にした大学評価に関する研究」(単独) 助成金額:900,000円
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    年月日(From)
    1994/04
    年月日(To)
    1995/03
    概要
    「18歳入ロ減少期における入試戦略に関する研究-受験生の大学選択と大学入試多様化のあり方-」(単独) 助成金額:900,000円
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・一般研究(C)
    年月日(From)
    1995/04
    年月日(To)
    1998/03
    概要
    平成7〜9年度。「18歳入ロ減少期における入試多様化、大学改革と受験生の大学選択のあり方に関する研究」(単独) 助成金額: 平成7年度800,000円 平成8年度600,000円 平成9年度500,000円
  • 件名
    教育暦 教育課程論、教育方法とコンピューター
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2003/03
    概要
    平成11〜14年度
  • 件名
    教育暦 教育原理、社会教育演習
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2003/03
    概要
    平成11〜14年度
  • 件名
    教育暦 教育社会学
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2004/03
    概要
    平成11〜15年度
  • 件名
    教育暦 社会調査
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成11〜22年度
  • 件名
    教育暦 社会調査実習
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成11〜22年度
  • 件名
    日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究(C)(2)
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2003/03
    概要
    平成11〜14年度。「卒業生の視点からみたカレッジインパクトと大学評価に関する研究」(単独) 助成金額: 平成11年度900,000円 平成12年度800,000円 平成13年度800,000円 平成14年度800,000円
  • 件名
    日本学術振興会科学研研究補助金基盤研究(A)採択研究分担者
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2003/03
    概要
    平成11〜14年度。マス高等教育段階における新しい教育接続の研究スタンダードと大学入試の国際比較分析−分担研究(代表:東北大学 荒井克弘) 助成金額:平成11年度4,600,000円
    平成12年度5,700,000円 平成13年度7,410,000円 平成14年度3,770,000円
  • 件名
    教育暦 社会福祉調査実習
    年月日(From)
    2002/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成14〜22年度
  • 件名
    教育暦 統計調査法
    年月日(From)
    2002/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成14〜22年度
  • 件名
    教育暦 社会福祉学科課題演習
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成15〜22年度
  • 件名
    教育暦 社会福祉学科基礎演習
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2010/03
    概要
    平成15〜21年度
  • 件名
    教育暦 社会福祉学科専門演習
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成15〜22年度
  • 件名
    日本私立大学協会付置私学高等教育研究所助成金採択
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2004/03
    概要
    私立大学の教育条件・財務データベースの整備(代表:国立学校財務センター 丸山文裕) 助成金額:1,500,000円
  • 件名
    武蔵野女子学院 学院特別研究費 採択
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2004/03
    概要
    大学生の生活費支出・収入に関する時系列的研究(単独) 助成金額:350,000円

資格・免許

 3
  • 件名
    高等学校教諭二級免許状(国語科)
    年月日
    1980/03
  • 件名
    専門社会調査士
    年月日
    2005/10
  • 件名
    中学校教諭一級免許状(国語科)
    年月日
    1982/12