研究者業績

岩田 弘三

イワタ コウゾウ  (Kozo Iwata)

基本情報

所属
武蔵野大学 人間科学部 (教養教育) 教授
学位
学士(名古屋大学)
修士(名古屋大学大学院)
博士(東北大学)

J-GLOBAL ID
200901018270692740
researchmap会員ID
1000144380

論文

 85
  • 岩田 弘三
    大学評価研究 (22) 21-30 2023年10月  招待有り筆頭著者
    2023年の大学設置基準改正によって、大学教員組織における教育実施体制は、戦前期以来のそれまでの専任教員ではなく、基幹教員で規定されることになった。これによって、大学教員のあり方がいかに変わる可能性があるのかといった点が、今回の企画の全体的テーマである。そのテーマもとで、その点を歴史的に考察した。ただし、戦前期に存在したのは、専任教員と非常勤講師だけであるので、どのような人材を専任教員としてリクルートしていたのかを明かにした。また、かりに当時、基幹教員制度が存在したら、どの程度の人がそれに該当したかを確かめるためにも、大学教員の授業間の実態を検討した。
  • 岩田 弘三
    高校生の高等教育進学動向に関する調査研究 第二次報告書、国立教育政策研究所 127-147 2023年3月  筆頭著者
    国立教育生政策研究所が2021年に実施した『高校生の進路に関する保護者調査』の個票データを用い、高等教育進学にかかる費用に関する親の意識について分析した。 そこでは、以下の点などを明かにした。(1)①「高等教育費の本人(子ども)負担志向」については、家計所得階層が低いほど、また親の学歴が低いほどその意識が強い。そして、この意識が強いほど高等教育学費負担方法として、奨学金や子どものアルバイトへの依存度が高い傾向がみられた。逆に、②「子どもの将来への投資としての高等教育費の親負担志向」については、家計所得階層が高いほど、また、親の学歴が高いほどその意識が強い。して、この意識が強いほど高等教育学費負担方法として、奨学金や子どものアルバイトへの依存度が低い傾向がみられた。しかし、③「高等教育費負担の軽減要望」については、家計所得階層や親の学歴によって、その意識は影響を受けない。さらに、この意識の高低によって、奨学金や子どものアルバイト依存度には」、差はみられなかった。
  • 岩田 弘三
    武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis (13) 19-33 2023年3月  筆頭著者
    コロナ禍2年目(2021年)には、コロナ禍1年目(2020年)に比べて、①大学生の学生生活はどう変化したのか、また、②それにともない経済生活(学生生活費収入・支出)はどう変化したのかを、全国大学生活協同組合連合会『学生の消費生活に関する実態調査』データを利用して、コロナ禍前(2019年)、コロナ禍1年目(2020年)、コロナ禍2年目(2021年)の3時点のデータを比較することによって明らかにした。そこでは、コロナ禍前(2019年)の水準にはまだ及ばないものの、コロナ禍1年目(2020年)に比べれば、コロナ対策が確立してきたことにより、対面授業が増え、アルバイト従事率も増加するなど、コロナ禍2年目(2021年)には、学生生活はかなり「正常化」し、それにともない学生生活費収入・支出も、コロナ禍前(2019年)の水準に近づいたことなどを明かにした。
  • 岩田 弘三
    武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis (12) 15-28 2022年3月  筆頭著者
    コロナ禍の直撃を受けた2020年の学生の経済生活について、全国大学生活協同組合連合会『学生の消費生活に関する実態調査』データを用いて、検討した。
  • 岩田 弘三
    高校生の高等教育進学動向に関する調査研究 第一次報告書、国立教育政策研究所 101-127 2021年12月  筆頭著者
    国立教育生政策研究所が2020年に実施した『高校生の進路に関する保護者調査』の個票データを用い、両親の学歴が子どもの高校卒業後進路や高校生活などに及ぼす影響を分析した。そこでは、両親の学歴が子どもの高校卒業後進路にきわめて需要な影響を与えていることを明らかにした。

MISC

 48
  • 岩田 弘三
    令和4年度 学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構) 33-40 2024年3月  招待有り筆頭著者
    2022年度は、学生生活費に影響を及ぼす3つの事態が進行した。第1に、コロナ禍も3年目となり、多くの活動に対する自粛緩和が進んだ。第2に、深刻な物価高に見舞われた。第3に、低所得者層への経済的支援を目的とした、高等教育修学支援新制度が拡充された。以上3つの状況が同時進行したことが、学生生活費収入にどのような影響を与えたのかを検討した。そこでは、(1)自粛緩和の影響で、アルバイト収入は増加したものの、インフレ率を考慮すれば、むしろその収入は現しぃうしていたこと、(2)高等教育修学支援新制度の効果として、家庭からの給付の大幅な減少がみられることい、などを明らかにした。
  • 岩田 弘三
    『教育学術新聞』2023年7月5日、第2面 2023年7月  招待有り筆頭著者
    コロナ禍前(2020年)比べてコロナ禍初年(2020年)には、またコロナ禍初年に比べてコロナ禍2年目(2021年)には学生生活費支出・収入が、いかに変化したかを開設した。
  • 岩田弘三
    IDE 現代の高等教育 (643) 38-42 2022年7月  招待有り
    『学生生活調査』の公表版集計などをもとに、コロナ禍の直撃を受けた2020年度の学生生活費収入・支出状況を、コロナ禍前の2018年度の収入・支出状況をと比較して、コロナ禍が学生の経済生活費与えた影響を紹介したた。そこでは、以下の点などを論じた。(1)アルバイト収入や家計からの給付などの収入の減少はみられるものの、支出も大幅に減少しており、収入源が家計を直撃したわけではないこと。(2)「高等教育無償化」と呼ばれる高等教育修学支援新制度の導入によって、低所得者の家計負担がかなり減少したこと。
  • 岩田 弘三
    北日本新聞 2022年4月17日 第7面 2022年4月17日  招待有り
    コロナ禍が学生にどのような経済的影響を与えたのかを解説した。
  • 岩田 弘三
    令和2年度 学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構) 31-37 2022年3月  招待有り
    コロナ禍の直撃を受けた2020年度のアルバイト状況を、『令和2年度 学生生活調査』の公表版集計、個票による独自集計をもとに、学生生活費収入・支出の変化などもまじえて明らかにした内容を解説した。

書籍等出版物

 18
  • 岩田 弘三
    平凡社新書 2021年10月 (ISBN: 9784582859881)
    戦前期からコロナ禍の時代までの、日本における学生アルバイトの歴史を、歴史史資料・統計資料をもとに論じた。
  • 岩田 弘三 (担当:共著)
    平凡社 2018年6月
    以下の①・②中項目、および③~⑦の小項目を執筆した(括弧内は掲載ページ)。 ①「学問の自由と法制度」(PP.294-295)、②「学部自治」(PP.291-292)、 ③「学者グループ事件」(P.272)、 ④「三大学教授追放事件」(PP.459-460)、 ⑤「大学の自治と教育公務員特例法」(P.611)、 ⑥「滝川事件」(P.628)、 ⑦「平賀粛清」(P.753)。
  • (担当:共編者(共編著者))
    放送大学教育振興会 2017年3月
    第10章「近年キャンパス文化事情-まじめ化する大学生と学生の『生徒化』・大学の『学校化』-」、第11章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史①:カレッジの時代」、第12章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史②:ユニバーシティの登場以降の時代」、第15章「子ども・青年の文化・教育をめぐる問題と支援」を執筆した。第10章では、近年の日本における学生のまじめ化現象を、就職状況の変動のみならず、学生の「生徒化」・大学の「学校化」との関連で考察した。第11章・第12章では、アメリカの大学において、遊びキャンパス文化が勃興し、全盛期にいたる要因と過程、およびそれが一転して第2次世界大戦後に、まじめ・勉強キャンパス文化に取って代わられるようになった要因について、歴史的観点をもとに考察した。第15章では、子ども・青年・若者の文化・教育をめぐる問題を、教育社会学の視点から総合的に検討した。 編者:岩田弘三・谷田川ルミ
  • 編者, 小林雅之 (担当:共著)
    東信堂 2012年10月
    第10章「奨学金の社会・経済効果」第1節「学生生活費負担において『無理をする家計』の問題」を執筆した。そこでは、苦しい家計のもとで、大学教育費(学生生活費)を支出している家庭(家計)を、「無理をする家計」と名づけ、現在の日本において、(1)「無理をする家計」が、どの程度存在するのか、(2)奨学金を受給することで、何とか最低限の家計を維持している家庭が、どの程度存在するのか、(3)「無理をする家計」出身の学生が、学生生活費からみた場合に、どのような大学生活を送っているのか、といった点などを明らかにし、それらの点から奨学金の効果を検討した。(総頁数486頁中、P381-386を担当)
  • 編者, 稲垣恭子 (担当:共著)
    世界思想社 2011年4月
    第Ⅰ部第2章「キャンパス文化の変容」を執筆した。そこでは、とくに平成の大不況以降の動向を中心にして、戦後日本における大学生文化の変遷を考察するとともに、最近の学生気質についても論じた。(総頁数288頁中、P26-53を担当)

講演・口頭発表等

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  • 共同発表者, 武内清, 浜島幸司, 岩田弘三
    第66回日本教育社会学会 2014年9月13日
    2013年に15大学の学生を対象に、キャンパス文化についてアンケート調査を実施した。これは、1997年、2003年、2007年、2013年の4時点を計測点として、16 年間にわたる継続的な調査の一貫である。今回は、大学の「学校化」と大学生の「生徒化」をテーマとして、その動向が16年間にわたってどのように変化してきたのかを、データをもとに分析した。このような全体の報告のなかで、2番目の報告者として、2013年データを用い、とくに最近の大学の「学校化」と大学生の「生徒化」の様相を分析した。
  • 広島大学・高等教育研究開発センター第40回研究員集会 2012年11月23日
    戦前期の大学教授職の形成過程を報告するとともに、その延長で、現在のアカデミック・プロフェッションがかかえる問題を検討した。そして、それらとの関連で、高等教育に関する歴史研究が現在もつ課題を指摘した。(シンポジウム発表:30分)
  • 全国大学生活協同連合会シンポジウム「バブル崩壊後の学生の変容と現代学生像~学生生活実態調査をはじめとした調査分析より~」 2012年11月5日
    全国大学生活協同連合会『CAMPUS LIFE DATA 学生の消費生活に関する実態調査』1963~2011年に記載されている、学生生活費を中心とする学生生活のデータを集計し、戦後日本、とくにバブル経済崩壊後の最近の学生生活、キャンパス文化の動向を報告した。(シンポジウム発表:20分) (シンポジウム発表:15分)
  • 日本私立大学協会附置・私学高等教育研究所第47回公開研究会「高等教育の変化をとらえる-『私学高等教育データブック』の試み-」 2011年2月18日
    全国大学生協連合会『学生の消費生活に関する調査』のデータをもとに、近年の学生文化の変容について、報告した。 (シンポジウム発表:20分)
  • 関西私大助成シンポジウム2009 2009年12月
    学生支援の観点から、戦後日本における学生文化の推移・現状、および現在の学生の経済状況を、データを用いて検討し、今後の学生支援のあり方を考察した。(シンポジウム発表:60分)

Works(作品等)

 45
  • 2017年3月 その他
    本報告書は、昨年度の研究の延長として、その成果を踏まえ、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための調査・分析を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第1部第4章「JAIC研修参加者へのインタビュー調査をもとにした大学中退者の事例分析」を担当した。この章では、㈱JAICの協力をえて、そこの研修に参加した大学中退者を対象に、中退理由、大学時代の生活状況、中退後の生活状況などについての、ヒアリングを「行った結果を分析し、学生に対する経済的支援の問題点を検討した。 (総頁数305頁中、P30-52を担当)。
  • 2016年3月 その他
    本報告書は、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための基礎調査を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第3章 大学訪問調査」を担当した。この章の大部分は、この研究の調査研究委員会のメンバーが分担して実施した、全国の大学の中退状況、中退対策の取り組み、学生に対する経済的支援などに関するヒアリング結果の報告となっている。その取りまとめを行うとともに、P17-21で、そのヒアリング結果の概要を総括した。 (総頁数302頁中、P17-174を担当)。
  • 2016年3月 その他
    本報告は、『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』のなかの、「12 有識者による各種分析」」(P13-56)の一部として収録されたものである。『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』は、日本学生支援機構『平成26年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2014年度における学生生活の状況について解説したものである。その一部として、「(3)アルバイト従事状況を執筆した。そこでは、第1に、学部生については2014年度における学生アルバイトの状況に関して、1990年度以降の動向を踏まえて解説を加えた。第2に、大学院生については、修士課程・博士課程・専門職学位課程の比較をとおして、アルバイトおよびTA・RAの勤務状況に関して解説した。 なお、『「平成26年度学生生活調査結果」の概要』は、日本学生支援機構のホームページに掲載されたものである(URLは以下のとおり)。http://www.jasso.go.jp/about/statistics/gakusei_chosa/__icsFiles/afieldfile/2016/03/18/data14_ou
  • 2015年9月 その他
    ポストドクター(ポスドク)とは、博士課程を卒業した後に、有給の任期付研究員の職に就いている、非常勤の若手研究者のことである。1990年代以降の大学院拡大にともない、ポスドクが大量に出現することになり、ポスドク問題がと呼ばれる現象が発生することになった。本書は、そのポスドクの実態および問題に焦点を当てた著作である。その著作について批判的な書評を行った。
  • 編者, 日本学生支援機構
    2015年3月 その他
    ビジネス革新技能省(Department for Business, Innovation and Skills; BIS)による『イギリス人学生の収入・支出調査 2011/12年度』(Student Income and Expenditure Survey 2011/12 English-domiciled Students)をもとに、イギリスの大学における学生の経済的状況を紹介した。

共同研究・競争的資金等の研究課題

 32

社会貢献活動

 10

教育内容・方法の工夫

 1
  • 件名
    子育て支援・地域貢献に資するための公園の実態調査
    年月日(From)
    2001/04
    年月日(To)
    2003/03
    概要
    「社会教育演習」の授業を利用して、その履修学生に、東久留米市の全公園を調査してもらい、それら公園の所在地、広さ、遊具の配置、使い勝手などを、「西東京市における全公園の情報ガイド」、「東久留米市における全公園の情報ガイド」と題する一冊の冊子にまとめた。なお、これらの取り組みは、朝日新聞など主要各新聞等で大きく取り上げられた。

その他(教育上の能力)

 27
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    年月日(From)
    1990/04
    年月日(To)
    1991/03
    概要
    「ポスト学歴社会における大学と高校の接続関係に関する研究-大学評価と入学者選抜方法の多様化の視点から-」 (単独) 助成金額:800,000円
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    年月日(From)
    1991/04
    年月日(To)
    1992/03
    概要
    「多様な大学選択をもたらす大学評価に関する研究」(単独) 助成金額:1,100,000円
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    年月日(From)
    1992/04
    年月日(To)
    1993/03
    概要
    「多様化・個性化を促進するための大学教育と入試のあり方に関する研究」 (単独) 助成金額:900,000円
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    年月日(From)
    1993/04
    年月日(To)
    1994/03
    概要
    「大学教育の個性化とそれを促す入試の多様化を視点にした大学評価に関する研究」(単独) 助成金額:900,000円
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    年月日(From)
    1994/04
    年月日(To)
    1995/03
    概要
    「18歳入ロ減少期における入試戦略に関する研究-受験生の大学選択と大学入試多様化のあり方-」(単独) 助成金額:900,000円
  • 件名
    文部省科学研究費補助金・一般研究(C)
    年月日(From)
    1995/04
    年月日(To)
    1998/03
    概要
    平成7〜9年度。「18歳入ロ減少期における入試多様化、大学改革と受験生の大学選択のあり方に関する研究」(単独) 助成金額: 平成7年度800,000円 平成8年度600,000円 平成9年度500,000円
  • 件名
    教育暦 教育課程論、教育方法とコンピューター
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2003/03
    概要
    平成11〜14年度
  • 件名
    教育暦 教育原理、社会教育演習
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2003/03
    概要
    平成11〜14年度
  • 件名
    教育暦 教育社会学
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2004/03
    概要
    平成11〜15年度
  • 件名
    教育暦 社会調査
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成11〜22年度
  • 件名
    教育暦 社会調査実習
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成11〜22年度
  • 件名
    日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究(C)(2)
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2003/03
    概要
    平成11〜14年度。「卒業生の視点からみたカレッジインパクトと大学評価に関する研究」(単独) 助成金額: 平成11年度900,000円 平成12年度800,000円 平成13年度800,000円 平成14年度800,000円
  • 件名
    日本学術振興会科学研研究補助金基盤研究(A)採択研究分担者
    年月日(From)
    1999/04
    年月日(To)
    2003/03
    概要
    平成11〜14年度。マス高等教育段階における新しい教育接続の研究スタンダードと大学入試の国際比較分析−分担研究(代表:東北大学 荒井克弘) 助成金額:平成11年度4,600,000円
    平成12年度5,700,000円 平成13年度7,410,000円 平成14年度3,770,000円
  • 件名
    教育暦 社会福祉調査実習
    年月日(From)
    2002/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成14〜22年度
  • 件名
    教育暦 統計調査法
    年月日(From)
    2002/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成14〜22年度
  • 件名
    教育暦 社会福祉学科課題演習
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成15〜22年度
  • 件名
    教育暦 社会福祉学科基礎演習
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2010/03
    概要
    平成15〜21年度
  • 件名
    教育暦 社会福祉学科専門演習
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2011/03
    概要
    平成15〜22年度
  • 件名
    日本私立大学協会付置私学高等教育研究所助成金採択
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2004/03
    概要
    私立大学の教育条件・財務データベースの整備(代表:国立学校財務センター 丸山文裕) 助成金額:1,500,000円
  • 件名
    武蔵野女子学院 学院特別研究費 採択
    年月日(From)
    2003/04
    年月日(To)
    2004/03
    概要
    大学生の生活費支出・収入に関する時系列的研究(単独) 助成金額:350,000円

資格・免許

 3
  • 件名
    高等学校教諭二級免許状(国語科)
    年月日
    1980/03
  • 件名
    専門社会調査士
    年月日
    2005/10
  • 件名
    中学校教諭一級免許状(国語科)
    年月日
    1982/12