岩田 弘三

本報告書は、昨年度の研究の延長として、その成果を踏まえ、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための調査・分析を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第１部第４章「JAIC研修参加者へのインタビュー調査をもとにした大学中退者の事例分析」を担当した。この章では、㈱JAICの協力をえて、そこの研修に参加した大学中退者を対象に、中退理由、大学時代の生活状況、中退後の生活状況などについての、ヒアリングを「行った結果を分析し、学生に対する経済的支援の問題点を検討した。 (総頁数305頁中、P30-52を担当)。

本報告書は、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための基礎調査を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第３章 大学訪問調査」を担当した。この章の大部分は、この研究の調査研究委員会のメンバーが分担して実施した、全国の大学の中退状況、中退対策の取り組み、学生に対する経済的支援などに関するヒアリング結果の報告となっている。その取りまとめを行うとともに、P17-21で、そのヒアリング結果の概要を総括した。 (総頁数302頁中、P17-174を担当)。

本報告は、『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』のなかの、「12 有識者による各種分析」」（P13-56）の一部として収録されたものである。『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』は、日本学生支援機構『平成26年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2014年度における学生生活の状況について解説したものである。その一部として、「（３）アルバイト従事状況を執筆した。そこでは、第１に、学部生については2014年度における学生アルバイトの状況に関して、1990年度以降の動向を踏まえて解説を加えた。第２に、大学院生については、修士課程・博士課程・専門職学位課程の比較をとおして、アルバイトおよびTA・RAの勤務状況に関して解説した。 なお、『「平成26年度学生生活調査結果」の概要』は、日本学生支援機構のホームページに掲載されたものである（URLは以下のとおり）。http://www.jasso.go.jp/about/statistics/gakusei_chosa/__icsFiles/afieldfile/2016/03/18/data14_ou

ポストドクター（ポスドク）とは、博士課程を卒業した後に、有給の任期付研究員の職に就いている、非常勤の若手研究者のことである。1990年代以降の大学院拡大にともない、ポスドクが大量に出現することになり、ポスドク問題がと呼ばれる現象が発生することになった。本書は、そのポスドクの実態および問題に焦点を当てた著作である。その著作について批判的な書評を行った。

ビジネス革新技能省（Department for Business, Innovation and Skills; BIS）による『イギリス人学生の収入・支出調査 2011/12年度』（Student Income and Expenditure Survey 2011/12 English-domiciled Students）をもとに、イギリスの大学における学生の経済的状況を紹介した。

第４章「専門学校学生調査からみた学生の経済的支援の現状」を担当した。そこでは、専門学校（専修学校専門課程）在学者に対する学生生活の状況についてアンケート調査実施結果をもとに、専門学校学生の出身家庭の経済状状態別の分析を中心に、学生生活の実態を明らかにし、専門学校学生に対する経済的支援策に関する考察を行った(総頁数240頁中、P90-123を担当)。

本報告書は、平成25年度文部科学省先導的大学改革推進委託事業調査研究報告書となるものである(総頁数207頁)。その一部として、第２章「教育費負担とアルバイト―『平成24年度 学生生活調査』」をもとに」を担当した。そこでは、日本学生支援機構「平成24年度 学生生活調査」の公表データに、その個票データの解析結果を交えて、過去のデータとの連続で、近年における学生アルバイトの状況を、時系列的文脈のなかで分析した。また、とくに近年の状況については、雇用・賃金統計なども援用し、雇用情勢とに関連などに関しても考察を加えた。

本報告は、『「平成24年度学生生活調査結果」の概要』のなかの、「12 有識者による各種分析」（P15-29）のなかに収録されたものである(監修：小林雅之）。それは、日本学生支援機構『平成24年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2012年度における学生生活の状況について解説したものである。その一部として、「３ アルバイト従事状況を執筆した。そこでは、2012年度における学生アルバイトの状況について、1990年度以降の動向を踏まえて解説を加えた。 なお、『「平成24年度学生生活調査結果」の概要』は、日本学生支援機構のホームページに掲載されたものである（URLは以下のとおり）。http://www.jasso.go.jp/about/statistics/gakusei_chosa/__icsFiles/afieldfile/2015/10/16/data12_outline.pdf (総頁数15頁中、P21-2２を担当)。

大学１年生に対する導入教育のサブテキストの、第１部「大学における学びとは」の第１章として、大学とは何であるのか、高校までの学校とは、さらに学生と生徒どこが違うのか、大学での学びとはどのようなものであるのか、といった点などについて解説した。

全国大学生活協同連合会『CAMPUS LIFE DATA 学生の消費生活に関する実態調査』1963～2011年に記載されている、学生生活費を中心とする学生生活のデータを集計し、戦後日本、とくにバブル経済崩壊後の最近の学生生活、キャンパス文化の動向を分析・検討した。

自分が担当した第Ⅰ部第２章「キャンパス文化の変容」の概要を含めて、稲垣恭子[編]『教育文化を学ぶ人のために』の紹介を行った。

「関西私大助成シンポジウム2009」での報告内容を文章化したものである。そこでは、学生支援の観点から、戦後日本における学生文化の推移・現状、および現在の学生の経済状況を、データを用いて検討し、今後の学生支援のあり方を考察した。

「武蔵野大学平成21年度FD研修」での報告内容を文章化したものである。そこでは、日本の大学において近年、なぜ、一般教養教育が見直されているのかについて、その経緯を解説すると同時に、そこでの論点を考察した。

戦前期日本において、教授、助教授、助手といった大学教授職のキャリア・パスを分析することによって、アカデミック・プロフェッションが、どのように養成されてきたのかを、総合的に検討した、さらに、そこでの議論を踏まえて、若手大学教員の経歴の問題を中心にして、近年の大学教授職養成が抱える課題についても考察した。(総頁数224頁）

平成11～14年度日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究(C)：研究代表者 岩田弘三）の最終報告書として、これまでに行ってきた卒業生・在校生調査の結果をまとめ、カレッジインパクトや学生文化研究の観点をまじえて、大学評価のあり方を総合的に検討した。

「日本における教育接続の戦後史」とくに理科教科目に焦点をあて、その学習指導要領の変遷と、大学入試上の位置づけを中心に検討し、それらの変遷をもとに、戦後日本における中等教育と高等教育の教育接続の問題を、エリート段階から、マス段階、ユニバーサル段階への移行という、教育の発展段階を視座に据え、歴史的に考察した。（総ページ数337頁中、P44～P61）

現在の学生ボランティアの現状や、それを促進するための諸条件について、いくつかの観点から実証的な分析を加え、今後の学生ボランティアを推進していくための課題を提言した。（総ページ数91頁中、p23-29,p31-32、p41-51）

これまで、わが国では、スポーツ史と大学史の統合を図る研究はなされてこなかった。そこで、外国におけるその先駆的研究をなす文献の翻訳書の紹介を行った。

この本は、日本の幼児を取り巻く発達環境の問題を、様々な心理学的観点から総合的に論じたものであるが、社会学的な視点をまじえて書評を行った。

大学入試センター発足以来、研究開発部で蓄積されてきた研究のうち代表的なものを取り上げ、これまでの入試研究の流れを総括するとともに、それによって現在までのところ、入学者選抜問題のどこまでが明らかにされてきたのかをまとめた。

この本は、競争をもとにする日本の選抜システムの構造を明らかにしようとしたものであるが、それに入試研究の立場から書評を加えた。

金相吉｢中等教育に望ましい影響を与える大学入学者選抜の方法｣、およびプラディト･モムスリ｢タイにおける大学入試の展望｣の翻訳を担当した。（総ページ数161頁中、P17-28、P38-50頁を担当）

｢高校生の工学適性と工学部志望｣の項目を担当した。そこでは、中学生、高校生へのアンケート調査をもとに、どのような生徒が工学系学部に志望しているのか、さらにどのような理由でそれを断念せざるをえない生徒がいるのかを分析した。（総頁数339頁中、P286-308を担当）

世界の｢学問中心地｣は、時代によって移動することが指摘されているが、この本は、現在の学問中心地はどこにあるといえるのかを、様々なデータを駆使して検証している。これに対し、高等教育研究のみならず、科学史の論点から書評を加えた。

1993年以降の18歳人口減を睨んで、志願者確保策の一環として、多くの私立大学では、入試教科目の削減化傾向が顕著になったとされる。そこで、その実態を確かめるために、昭和52、昭和56、昭和63、平成2、平成5年度における、全私立大学の本試験入試科目の変遷を時系列的に調査した。（総ページ数49頁中、p3-49を担当）

「理工系離れ」・「科学技術離れ」問題の真偽を、いくつかのデータをもとに検討するとともに、１８歳人口減少が進展していく中での、理工系人材の質の維持の問題を議論した。

1979年の共通1次試験制度発足以降、国公立大学志願者層の変化の中でも、女子志願者の増加は、最大の特徴の一つとなっている。これがどのような形をとって進展してきたのかを、大学入試センター所蔵のデータをもとに様々な角度から分析した。

入試多様化路線の中、国公立大学でも1987年以降、様々な入試改革が行われてきたが、それが原因となって、受験生の大学選択にどのような変化が生じてきているのかを、大学入試センター所蔵のデータなどをもとに実証的に検討した。

現在の日本は高度技術社会の段階に達したと考えられるが、その中で科学技術マンパワー養成はどのような問題をかかえるようになってきたのかを総合的に考察した。さらにその中でも、とくに｢理工系離れ｣と呼ばれる現象の真偽を批判的に検討した。

「理工系離れ」、「製造業離れ」、「研究技術者の大学離れ」など、日本の理工系人材養成が現在かかえている問題を総合的に検討した。

現在、アメリカの大学を語る場合に、スポーツは重要な要素となっているが、スポーツは起源的にアメリカの大学にどの様に根づいていき、どのような過程を経て今のような姿に形作られてきたのかを、学生生活、学生文化との関連で歴史的にレビューした。

大学との共同研究の一環として、鹿児島大学農学部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の農学部と比較して検討した。（総頁数27頁中、P11～P19を担当）

大学との共同研究の一環として、鹿児島大学水産部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の水産学部と比較して検討した。（総頁数31頁中、P11～P13、P16～P23を担当）

大学との共同研究の一環として、鹿児島大学歯学部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の歯学部と比較して検討した。（総頁数32頁中、P11～P24を担当）

大学との共同研究の一環として、鹿児島大学工学部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の工学部と比較して検討した。（総頁数32頁中、P11～P24を担当）

大学との共同研究の一環として、鹿児島大学医学部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の医学部と比較して検討した。

大学との共同研究の一環として、愛媛大学医学部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の医学部と比較して検討した。

ある高校の1つの学年を対象に、その生徒の学業成績を3年間追跡し、個々の生徒の学力パターン(各教科の得意･不得意のパターン)が、高校3年間にどのように変化、変動していくのかについて、基礎的な分析を行った。

国公立大学が学部を新設した場合に、その学部にはどのような県から志願者が集まるのか、またその学部が新設される以前には、かれらはどの県にあるいかなる学部に志願していたと考えられるのかを、大学入試センター所蔵のデータをもとに明らかにした。

｢入試学力方針｣(各大学が入試においてどの教科を重視しているか)と、その大学に志願した受験生の学力型(受験生の各教科の得意･不得意のパターン)との関連を分析し、学力による選抜を基本としながらも、入試方法の多様化を図る方策を模索するための基礎的研究を行った。

1982年度の国公立大学志願者を対象にして、性、卒業年、(現役、浪人)といった、志願者の属性別にみた場合、どの県出身の高校生が、どの県に設置された大学に志願しているのかを、大学入試センター所蔵のデータをもとに明らかにし、受験性の属性別の志願行動について考察を加えた。

大学入試センター所蔵のデータをもとに、T県所在の各高校が、現役ー浪人別に、国公立大学全体や、有名国公立大学にどの程度の進学者を輩出しているのかを分析し、T県の後期中等教育の構造を明らかにした。さらにそのデータをもとにサンプリングを行い、インタビュー調査を実施して、各高校の進学政策をタイプ分けした。

大学入試センター所蔵のデータをもとに、1984年度の国公立大学志願者を対象にして、学部系統別にみた場合、どの県出身の高校生が、どの県に設置された大学に志願しているのかを明らかにした。さらにそこでは、志望学部系統が自県(地元)に設置されていない場合、受験生はどのような志願行動を取るのかについても考察を加えた。

大学入試センター所蔵のデータをもとに、1979年の共通1次試験制度発足以降、1984年までの期間を対象にして、どの県出身の高校生が、どの県に設置された国公立大学に志願しているのかを、受験生の学力などとの関係を含めて分析し、受験生が大学選択を行う際に考慮する地理的要因を明らかにした。

昭和57年10月 1日。第2章｢教科構造と学習態度｣、第4章｢適性と性格｣の一部を担当した。そこでは、中学生、高校生を対象としたアンケート調査をもとに、学校の中で生徒はどの教科が大切と思っているのか、また高校学科別、成績別にみた場合、生徒の適性と性格には何らかの相違がみられるのかどうかを分析した。（総頁数232頁中、P35-50、P54ー57、P59-62を担当）