貝塚 茂樹

戦後の教育改革に大きな役割を果たした天野貞祐に焦点を当て、その教師論と教員養成観について、教育刷新委員会での発言を中心として検討したものである。

昭和29年に成立した、いわゆる「教育二法」の成立の意義について、この法律の成立に実質的な役割を果たした文相大達茂雄の教育観に焦点をあてて考察したものである。

中高一貫校の将来展望について論じたコラム。

昭和50年代の教育状況を「ゆとり教育」の観点から分析し、考察したものである。

文部科学省による「競争力涵養」としての全国学力調査のあり方に言及したコラム。

戦後の道徳教育の歴史的展開を略述しながら、今後の望ましい道徳教育のあり方と方向性についての提言を行なったものである。

戦後における「国旗・国歌」をめぐる歴史的な変遷とその議論の論点について整理したものである。

戦後教育における「宗教的情操」をめぐる論議を整理し、その意味と課題について考察したものである。

戦後の道徳教育の歴史的展開を略述しながら､今後の望ましい道徳教育のあり方と方向性についての提言を行なった｡

社団法人 広島市私立幼稚園協会主催の「設置者・園長・後継者研修会」での講演を基にして、近年の教育改革の動向とその問題点について整理してまとめたものである。

本稿は教育基本法制定過程での教育刷新委員会での天野貞祐の議論に注目し、天野の教育勅語と国家論に関わる「公」と「私」の理解のありようについて検討することで、戦後教育史における天野の役割と位置づけについて考察したものである。

戦後日本のアメリカ像について、「マッカーサー」、「日米安保条約」、「湾岸戦争」の3つをキーワードとして整理して論じたものである。

昨今の教育改革の動向について触れながら、これが場あたり的な「戦術」のレベルにとどまっていることを指摘し、将来の展望を持った「戦略」としての教育政策に転換すべきことの必要性について論じた。

「期待される人間像」についての教育史的な位置づけとその重要性を指摘したコラム。

「戦後」を異文化理解の観点から捉えて検討したものである。

「大東亜戦争」という用語をめぐる解釈・意見について整理したものである。

本稿は、天野貞祐文相の在任中における発言に注目しながら、天野の道徳教育認識の内容を検討し、併せて天野発言が戦後の道徳教育問題の展開に及ぼした役割と意義について考察したものである。

戦後教育についての教育史研究における問題点と課題とについて論じたものである。

戦後における教科書問題の歴史的変遷とその課題について、教育学の観点から論じたものである。

戦後教育における平等主義のありようと「個性」についての理解の問題について論じたものである。

戦後の教育委員会制度の変遷を踏まえて、その意義と課題を今日的な観点から考察したものである。

戦後教育史における教育勅語の問題について、歴史的な観点からその課題について論じたものである。

大学改革の現状に触れながら、特に教員養成の理念再構築の必要性について論じたものである。

1950年代のメルクマールの一つである「逆コース」を対象として、その内実と研究の問題点について論じたものである。

宗教の問題について、特にカルト教育（対宗教安全教育）の研究の必要性について論じたものである。

戦後教育における宗教の問題について整理し、その課題について考察したものである。

本稿は、占領期における「宗教的情操」教育論議について、教育刷新委員会での論議の内実と連合国軍総司令官総司令部民間情報教育局（CIE）の認識を軸としながら検討したものである。

身体論の立場から、子ども達の「ムカツク」、「キレる」といった状況について分析したものである。

戦後教育における修身科をめぐる論議に触れながら、その研究の必要性を論じたものである。

戦後の道徳教育の歴史と課題を天野貞祐の道徳教育論に基づいて考察したものである。

戦後における「国旗・国歌」をめぐる歴史的な変遷とその議論の論点について整理したものである。

戦後のおける教育委員会と学校との位置関係について歴史的な観点から整理したものである。

社会科と「総合的な学習の時間」の関係について整理した上で、改めて社会科の役割について考察したものである。

本稿は、戦後教育改革期における教育勅語についての対日占領教育政策の形成過程を検討するとともに、この時期の道徳教育問題をめぐる占領軍と日本側との対応のありようを検討することを目的としたものである。

本稿は、民間の道徳運動団体であった道義再建連盟本部の発行した『教育勅語にかわる新道徳問題―審議記録（第一段階）』及び『教育勅語にかわる新道徳問題―審議記録（第二段階）』を全文復刻し、その内容について解説したものである。

本稿は、近代日本の教員養成制度の歴史的変遷を略述するとともに、現在の教員養成をめぐる動向を踏まえながら、特に戦後の教員養成制度改革の内容と意義について考察したものである。

本稿は、昭和26年の天野貞祐文相による「国民実践要領」制定をめぐる発言とその論議の検討を手がかりとしながら、占領後期の道徳教育問題の所在と道徳教育史研究の課題を明らかにしたものである。本稿では特に、天野発言の内容とその特質の解明に重点を置きながら、天野の修身科認識や教育勅語認識研究の必要性、さらには「国民実践要領」の内容に対する、いわゆる「京都学派」の哲学の影響とその関連性についての思想史的課題を提示した。

本稿は、戦前・戦中期における教育思想史研究の一環として、昭和16年に文部省教学局が編纂した『臣民の道』の成立過程について、当時の教学局指導部普及課長であった志水延義氏の資料群の分析によって検討したものである。本稿ではまた、『臣民の道』に関わった志田延義氏とのインタビュー記録などを加えることで、これまで明らかではなかった成立過程の解明に努めるとともに、『臣民の道』と同時期に編纂された『国体の本義』、『国史概説』、『大東亜史概説』などの著作との比較研究の視点を提示した。

本稿は、昭和24年の吉田首相の提唱による「教育宣言」構想をめぐる論議と、これに対するＣＩＥの対応を検証することで、占領後期の道徳教育問題の所在と戦後道徳教育史における意味を再検討したものである。本稿では、構想をめぐる論議が占領初期からの道徳教育問題の延長線上にあり、ＣＩＥが構想に対して明確な対応を欠いていたことを指摘することで、先行研究が、構想を「逆コース」のメルクマールと位置づけて来たことの問題点を指摘した。

本稿は、占領後期の天野貞祐文相の発言に端を発した道徳教育問題への文部省の対応のありようを道徳教育振興策として検討することによって、戦後道徳教育論史におけるその役割の意味を再検討したものである。

本稿は、昭和20年12月31日に占領軍による教育指令として出された、いわゆる「三教科停止指令」の成立過程を、ＣＩＥにおける修身科分析の内容とそれをめぐる論議を軸として検討し、その意義について考察したものである。本稿では、指令が結果として日本側における教育課程の自己改革の試みに修正を迫る役割を果たすとともに、当該教科の「停止」措置は、ＣＩＥの民主主義のあり方と原則を問う意味を持っていたことを指摘した。

本稿は、昭和25年末から昭和26年はじめにかけて展開した「修身科」復活問題を対象として、その歴史的な展開とその内容を検討することで、その戦後道徳教育論史における位置づけを再検討したものである。

本稿は、占領期における「公民教育構想」が占領政策によっていかに変容されたのかについて、「公民教育構想」と修身科との関わり、さらには教育勅語の排除過程の観点から再検討したものである。

本稿は、これまで主として社会科成立史の観点から研究されてきた「公民教育構想」の変容過程とその意義を道徳教育史の観点から再検討したものである。

道徳教育国際会議における韓国、台湾、イギリス、西ドイツ、カナダ、アメリカ6カ国の道徳教育の現状と課題についての報告を整理したものである。