中島 ともみ

要旨：生活行為向上マネジメント（以下，MTDLP）を活用した訪問リハビリテーションが，転倒恐怖感と生活活動に与える効果検証のために，訪問リハビリテーション利用者36名を介入群と対照群の2群に分け検討した．介入群はMTDLPによる介入，対照群は従来の訪問リハビリテーションを実施した．結果，介入群では活動・参加の改善を目指す具体的な目標が立案され，実際場面での活動練習，家族や関連職種との連携，環境支援などがバランスよく行われた．介入から3ヵ月後，介入群のみで有意な改善を認め，MTDLPの活用は自己効力感の改善により転倒恐怖感を軽減し，生活活動を改善させることが示され，活動・参加の促進と自立支援としての有用性を示せた．

研究論文本研究では，脳血管障害による片麻痺を有する当事者が参加し，作業に焦点を当てた理論を基盤とする学内演習が，学生の学習度と演習への満足度，遂行度にどのような影響があったのかを明らかにすることを目的に行った．その結果，演習終了後の学習度では， 16 項目中14 項目で向上が見られた．また演習終了後の満足度の理由では【作業療法に関する知識，経験，意欲の向上】，【実習前に当事者に実践的なことが行える】，【演習についての要望】，遂行度の理由では【演習を行うことで得られた主体性と達成感】，【演習から得られた気づきと課題】，【グループメンバー内の関係と時間のコントロール】の各々3 つにカテゴリー化された．作業に焦点を当てた理論を基盤とする学内演習を行うことで学習度の向上や作業療法への意欲が高まることが示唆された．

実践報告本研究の目的は，浜松市内の教育現場における作業療法の認知度，教員が児童・生徒において困っていること，作業療法の必要性などを調査することである．調査方法は，浜松市内の公立小・中学校，特別支援学校に勤務している教員242 名に対し，アンケート調査を実施した．結果は，小・中学校，特別支援学校において半数以上の教員が作業療法を知っていた．また半数以上教員が気になる児童・生徒がいると回答し，行動面，学習面，対人関係，自立活動面において，困り感を感じていた．しかし，作業療法の必要性については，小・中学校では，「どちらともいえない」や未回答の回答が半数以上を占めていた．OT が学校に介入するためには，外部専門家としての知識や実践を学び，県士会等の組織的に学校教育現場に関わることが必要である．

【目的】近年，ゲリラ豪雨と言われている局所的な自然災害も起き，避難を余儀なくされる場合も起きている。被災者の中には，健常人だけではなく高齢者や障がい者等，要援護者も含まれており，行政機関はもとより，福祉サービス事業所は「平時よりそれらの要援護者の生命・安全を守る事を優先に個人情報に配慮しつつ，適切な情報共有が求められている」（水上ら2012）。東日本大震災リハビリテーション支援関連10団体が作成した，緊急情報シートによれば，支援に必要とされる情報は多岐にわたっており，支援者の住所や氏名，服薬情報，移動手段，日常生活の情報だけでなく，民生委員・福祉委員・自治会長の氏名まで，個人で取得，管理，更新する事は難しいのではないかと考えられる情報も必要とされていた（里宇2012）。そこで今回我々は，デイサービス，訪問リハビリテーションの利用者を対象に，緊急時情報シートの記載を行い，その傾向と問題点について検討を行ったので報告する。【対象および方法】対象は，デイサービスおよび訪問リハビリテーション利用者より，無作為に選出した20名およびその家族とした。方法は，緊急時情報シートに現時点で記入できる部分に関してのみ実際に記入してもらう形とした。【結果と考察】今回，同意を得た20名のうち16名について回答を得ることができた。利用者本人氏名，住所，電話番号は，対象者の100%において記載されていた。しかし，携帯電話の番号は，80%の利用者においてしか記載されておらず，さらにEメールに関しては93％の利用者において記載がされていなかった。本人の情報以外の情報は，地域での福祉的な活動の一部を担っている民生委員や地域福祉委員に関して，把握していないのが約60％にものぼり，民生委員や地域福祉委員の連絡先は90％以上が把握していない状況であった。また，近隣者や親族の連絡先なども，80%以上で把握されていなかった。

【目的】 近年、東日本大震災や局所集中豪雨などの災害が各地区で起きている。災害に対するハザードマップの作成や避難場所の設置などについては、行政で行われている。また、社会福祉施設利用者、在宅要介護者等の安全確保策を含む防災対策の強化を行うよう、平成24年4月20日に厚生労働省（老総発0420第1号、老高発0420第1号、老振発0420第1号、老老発0420第1号）から各市町村に向けて通知がなされてもいる。この通知には、情報の一元管理と共有ができる環境を整えることが必要とあるが、そもそも、どのような情報が必要であるかは未だ検討されていない。<br> そこで今回我々は、水害時の避難能力評価表の作成を試みたので報告する。<br>【方法】 Barthel Index（以下BI）および機能的自立度評価法（functional independence measur以下FIM）の移動の項目をもとに、水害時の避難能力評価段階を作成した。<br>【評価段階について】 評価段階については、下記のように設定した。<br> 自立：雨天時、傘などを使い介助や監視なしに歩行できるとともに、足関節までの水の中を歩行できる。<br> 部分介助：雨天時、傘などを使い介助や監視なしに歩行できるが、足関節までの水の中の歩行に関しては介助が必要。<br> 全介助：雨天時、傘などを使い歩行することができず、全介助が必要。<br>【考察】 BIおよびFIMの評価については、天候などについての評価要素は含まれておらず、いわゆる晴天時などの状況を想定した評価表となっている。これらの評価段階に、今回我々が作成した評価段階を含めることにより、水害時の避難能力の把握ができるのではないかと考える。<br>【まとめ】 我々は、第22回愛知県理学療法学術大会において、在宅訪問リハビリ利用者の避難能力について報告を行った。実際に、局所豪雨が起き避難勧告が発令された中では、ほとんどの利用者が自力では避難することができなかった。避難できない理由としては、移動能力の低下が原因であった。自宅内では歩行する能力があっても、傘をさしての歩行ができない、道が川のようになっており歩行することができない、などである。リハビリテーションの対象者の多くは、歩行能力の低下が起きている。健常人でさえ、水害時に歩行で避難することは困難な場合が多い。<br> このように考えると、歩行能力の低下を起こしている場合には自力で避難することができず、逃げ遅れてしまう事も考えられる。病院を退院時や在宅訪問リハビリテーション開始時、デイケアやデイサービス利用開始時に通常の評価だけではなく、水害時の避難能力についても把握することは重要ではないかと考える。避難能力を把握する事で、私たちが直接避難介助をすることができなくても、行政などに連絡する事で対応する事は可能であるのではないかと考える。<br> 今回は、水害に焦点を当て評価表の作成を試みたが、いくつかの災害を想定して評価表を作成していく事は重要ではないかと考える。また、移動能力だけではなく、家屋状況や介護者の状況など総合的に評価することも検討し、更に検討していかなければならないと考える。<br> 本発表は、所属施設の倫理委員会の承認を得て行っている。