研究者業績
基本情報
- 所属
- 武蔵野大学 人間科学部 社会福祉学科 教授
- 学位
- 教育学修士(東京学芸大学)学士(山梨大学)学士(佛教大学)
- J-GLOBAL ID
- 201301070778049570
- researchmap会員ID
- B000229030
- 外部リンク
研究キーワード
10研究分野
1経歴
20-
2021年4月 - 現在
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2018年4月 - 現在
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2018年4月 - 現在
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2004年4月 - 現在
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2018年4月 - 2020年3月
学歴
4-
2010年4月 - 2017年3月
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1994年4月 - 1997年3月
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1987年4月 - 1990年3月
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1983年4月 - 1987年3月
委員歴
20-
2007年4月 - 現在
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2015年4月 - 2020年3月
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2016年4月 - 2019年3月
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2016年4月 - 2019年3月
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2015年7月 - 2018年7月
論文
24-
人間学研究論集 = Bulletin of human studies (10) 9-20 2021年3月10日 査読有り
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発達障害研究 : 日本発達障害学会機関誌 39(2) 165-174 2017年5月 招待有り
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「日本学校ソーシャルワーク研究」（学校ソーシャルワーク学会機関誌） (10) 103-109 2015年11月 招待有りスクールソーシャルワーク実践の源流としての京都市教育委員会「生徒福祉課」の設立経過と実践について詳述した。これら生徒福祉課の実践および組織的改編のあり方を通して、スクールソーシャルワーク実践の意義とスクールソーシャルワーカーを活用する組織的な課題について言及した。
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教育行財政研究集録 (9) 27-35 2014年3月教育現場におけるスクールソーシャルワーカーの活用は、「教育振興基本計画」や「生徒指導提要」の中にも記載され、国の重要な教育政策として位置づけられている。スクールソーシャルワーカー活用事業は、短期間で急激に進められた教育政策であり、本事業の政策過程を明らかにすることで、生徒指導施策の政策過程への影響要因の解明につながる可能性がある。本稿では、本事業の政策過程分析を進めるにあたり、「政策の窓」モデルの適用可能性について検討した。
MISC
11-
学校ソーシャルワーク研究 = Japanese journal of school social work (10) 103-109 2015年11月
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「日本学校ソーシャルワーク学会10周年記念誌」 60-65 2015年6月学会設立10周年記念事業として刊行された「学校ソーシャルワーク実践の動向と今後の展望」に寄稿した論文。甲信越地区のスクールソーシャルワーカー事業の歩みと今後の展望および課題について、関係教育委員会からの提供資料を基に詳述、提言を行った。
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学校ソーシャルワーク研究 (4) 1 2009年7月日本学校ソーシャルワーク学会の機関誌に寄稿した巻頭言。<br /> スクールソーシャルワーカー活用事業の課題と展望について、実施主体としての教育委員会へのメッセージとして記述した。今後の活用事業の発展には、指導主事の熱意と「思い」が不可欠であることが強調されている。<br />
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目白大学心理カウンセリングセンター年報 (7) 3 2009年3月カウンセリングセンターで実施された左記表題の講演会の講演禄。表題の講演後、スクールカウンセラーとスクールソーシャルワーカーがどう協働していけばよいか対談が行われ講演記録としてまとめられた。
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スクールソーシャルワーカー実践活動事例集 92 2008年12月本実践活動事例集は、専門家による理論編、教育委員会や学校関係者による実践編、SSWによる活動（事例）編に分けて編集されており、「?章４節 スクールソーシャルワークのあり方」の「４節 スクールソーシャルワーカーが「つなぐ」関係機関」を分担執筆。<br /> 関係機関との連携の必要性とそのあり方について説明するとともに、連携時の留意点についても解説した。<br />
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日本臨床心理士会雑誌 17(1) 56 2008年7月平成20年度から始められたスクールソーシャルワーカー（SSW）活用事業は、多くの自治体でSSWに誰を任用するか混乱が生じている。自治体によっては、スクールカウンセラー（SC）を名称だけ変えて、SSWとして任用している自治体もある。本稿では、SCをSSWとして任用することの危険性とSSWを有効に活用するための課題と展望について言及した。
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『平成16･17･18年度文部科学省科学研究費【基盤研究(C)】報告書』 26-41 2007年3月本研究では、当時の関係者からの聞き取り調査と文献研究を通して、組織的な実践内容と生徒福祉課の発展経過を明かにするとともに、わが国の学校ソーシャルワーカー配置に向けた制度的課題と克服に向けた提言を行った。
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mindixぷらざ 8(4) 18 2002年7月地域において障碍児の社会資源を開発していく際には、当該資源が永続的に活用されるよう、地域で生活している障碍児のライフサイクルを視野に入れた上での資源開発が重要である。障害乳幼児の早期療育に関わる社会資源の乏しい地域においては、ポーテージプログラムを用いた地域療育支援が有効である。
書籍等出版物
17-
北大路書房 2017年7月教育福祉実践の系譜を辿り、スクールソーシャルワーク実践との関連およびその展開過程について詳述した。また、日本におけるスクールソーシャルワークの制度的側面に関する最新の動向や課題についても言及している。「第3章 学校におけるソーシャルワークの展開とその展望」を分担執筆。
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ミネルヴァ書房 2016年10月前掲11の改訂版。 スクールソーシャルワークの日本の歴史について詳述した。 「?章５節 日本のスクールソーシャルワーク? スクールソーシャルワーク前史」を分担執筆。
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昭和堂 2016年3月前掲12の改訂版。 前記の内容に、文部科学省の最新の施策、動向を追記し、今日的課題について言及した。「第８章 教育福祉と教育行政」を分担執筆。
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学事出版 2015年9月日本生徒指導学会編集の生徒指導論のテキスト。生徒指導研究の技法として｢ファミリー・サポート論」について概説した。 「第?章 生徒指導研究の対象と方法、第2節 生徒指導研究の技法」の「４ ファミリー・サポート論（家庭支援論）」を分担執筆。
講演・口頭発表等
42-
日本教育行政学会第53回大会 2018年10月13日 日本教育行政学会文部科学省と財務省が公表しているスクールソーシャルワーカー活用事業および内閣府を含めたスクールソーシャルワーカー活用事業に関連した諸事業の資料を中心に分析を行い、スクールソーシャルワーカー活 用事業と他の「子供・若者育成支援」施策との関係および諸事業間の継承性について明らかにした。
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日本教育行政学会第51回大会 2016年10月 日本教育行政学会学校教育の現場では、いじめや非行、不登校など、子どもの権利条例との関わりを通して、検討していかなくてはならないケースも少なくない。教育現場での指導や支援のあり方だけでなく、教育行政施策との関連も踏まえて、適用・運用していかなくてはならない。本研究では、川崎市と尼崎市の子どもの権利条例の意義と課題を通して、子どもの権利条例が教育行政施策に及ぼす影響について検討を行った。
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日本教育行政学会第50回大会 2015年10月 日本教育行政学会スクールソーシャルワーカー活用事業の政策形成過程を明らかにするために、キングダンの「政策の窓」モデルの適用可能性についての検討を行った。検討の結果、先行研究（近藤、2010）に示された通り、政策形成過程の分析に有効でることが示唆された。
担当経験のある科目(授業)
17共同研究・競争的資金等の研究課題
4-
文部科学省 科学研究補助金 基盤研究C 2014年4月 - 2017年4月
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早稲田大学 教育総合研究所 公募研究課題 2014年4月 - 2016年3月
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文部科学省 科学研究費補助金 基盤研究C 2008年4月 - 2011年3月
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文部科学省 科学研究費補助金 基盤研究C 2004年4月 - 2007年3月
資格・免許
7-
件名臨床心理士年月日2001/04/01概要公認心理師資格取得（2021年3月5日登録）に伴い2021年3月31日更新手続き未了により失効。
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件名社会福祉士年月日1998/03/31
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件名公認心理師年月日2021/03/05
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件名小学校教諭一級教員免許状取得（山梨県教育委員会 昭六一小一普 第１３８号）年月日1987/03/31
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件名中学校教諭一級教員免許状（社会）取得（山梨県教育委員会 昭六一中一普 第１３６号）年月日1987/03/31
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件名高等学校教諭二級教員免許状（社会）取得（山梨県教育委員会 昭六一高二普 第１６４号）年月日1987/03/31
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件名養護学校教諭一級教員免許状取得（山梨県教育委員会 昭六一養学一普 第６号）年月日1987/03/31