Curriculum Vitaes

Kozo Iwata

  (岩田 弘三)

Profile Information

Affiliation
Faculty of Human Sciences Liberal Arts Education, Musashino University
Degree
学士(名古屋大学)
修士(名古屋大学大学院)
博士(東北大学)

J-GLOBAL ID
200901018270692740
researchmap Member ID
1000144380

Research History

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Papers

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  • 岩田 弘三
    大学評価研究, (22) 21-30, Oct, 2023  InvitedLead author
    2023年の大学設置基準改正によって、大学教員組織における教育実施体制は、戦前期以来のそれまでの専任教員ではなく、基幹教員で規定されることになった。これによって、大学教員のあり方がいかに変わる可能性があるのかといった点が、今回の企画の全体的テーマである。そのテーマもとで、その点を歴史的に考察した。ただし、戦前期に存在したのは、専任教員と非常勤講師だけであるので、どのような人材を専任教員としてリクルートしていたのかを明かにした。また、かりに当時、基幹教員制度が存在したら、どの程度の人がそれに該当したかを確かめるためにも、大学教員の授業間の実態を検討した。
  • 岩田 弘三
    高校生の高等教育進学動向に関する調査研究 第二次報告書、国立教育政策研究所, 127-147, Mar, 2023  Lead author
    国立教育生政策研究所が2021年に実施した『高校生の進路に関する保護者調査』の個票データを用い、高等教育進学にかかる費用に関する親の意識について分析した。 そこでは、以下の点などを明かにした。(1)①「高等教育費の本人(子ども)負担志向」については、家計所得階層が低いほど、また親の学歴が低いほどその意識が強い。そして、この意識が強いほど高等教育学費負担方法として、奨学金や子どものアルバイトへの依存度が高い傾向がみられた。逆に、②「子どもの将来への投資としての高等教育費の親負担志向」については、家計所得階層が高いほど、また、親の学歴が高いほどその意識が強い。して、この意識が強いほど高等教育学費負担方法として、奨学金や子どものアルバイトへの依存度が低い傾向がみられた。しかし、③「高等教育費負担の軽減要望」については、家計所得階層や親の学歴によって、その意識は影響を受けない。さらに、この意識の高低によって、奨学金や子どものアルバイト依存度には」、差はみられなかった。
  • 岩田 弘三
    武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis, (13) 19-33, Mar, 2023  Lead author
    コロナ禍2年目(2021年)には、コロナ禍1年目(2020年)に比べて、①大学生の学生生活はどう変化したのか、また、②それにともない経済生活(学生生活費収入・支出)はどう変化したのかを、全国大学生活協同組合連合会『学生の消費生活に関する実態調査』データを利用して、コロナ禍前(2019年)、コロナ禍1年目(2020年)、コロナ禍2年目(2021年)の3時点のデータを比較することによって明らかにした。そこでは、コロナ禍前(2019年)の水準にはまだ及ばないものの、コロナ禍1年目(2020年)に比べれば、コロナ対策が確立してきたことにより、対面授業が増え、アルバイト従事率も増加するなど、コロナ禍2年目(2021年)には、学生生活はかなり「正常化」し、それにともない学生生活費収入・支出も、コロナ禍前(2019年)の水準に近づいたことなどを明かにした。
  • 岩田 弘三
    武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis, (12) 15-28, Mar, 2022  Lead author
    コロナ禍の直撃を受けた2020年の学生の経済生活について、全国大学生活協同組合連合会『学生の消費生活に関する実態調査』データを用いて、検討した。
  • 岩田 弘三
    高校生の高等教育進学動向に関する調査研究 第一次報告書、国立教育政策研究所, 101-127, Dec, 2021  Lead author
    国立教育生政策研究所が2020年に実施した『高校生の進路に関する保護者調査』の個票データを用い、両親の学歴が子どもの高校卒業後進路や高校生活などに及ぼす影響を分析した。そこでは、両親の学歴が子どもの高校卒業後進路にきわめて需要な影響を与えていることを明らかにした。

Misc.

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  • 岩田 弘三
    令和4年度 学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構), 33-40, Mar, 2024  InvitedLead author
    2022年度は、学生生活費に影響を及ぼす3つの事態が進行した。第1に、コロナ禍も3年目となり、多くの活動に対する自粛緩和が進んだ。第2に、深刻な物価高に見舞われた。第3に、低所得者層への経済的支援を目的とした、高等教育修学支援新制度が拡充された。以上3つの状況が同時進行したことが、学生生活費収入にどのような影響を与えたのかを検討した。そこでは、(1)自粛緩和の影響で、アルバイト収入は増加したものの、インフレ率を考慮すれば、むしろその収入は現しぃうしていたこと、(2)高等教育修学支援新制度の効果として、家庭からの給付の大幅な減少がみられることい、などを明らかにした。
  • 岩田 弘三
    『教育学術新聞』2023年7月5日、第2面, Jul, 2023  InvitedLead author
    コロナ禍前(2020年)比べてコロナ禍初年(2020年)には、またコロナ禍初年に比べてコロナ禍2年目(2021年)には学生生活費支出・収入が、いかに変化したかを開設した。
  • 岩田弘三
    IDE 現代の高等教育, (643) 38-42, Jul, 2022  Invited
    『学生生活調査』の公表版集計などをもとに、コロナ禍の直撃を受けた2020年度の学生生活費収入・支出状況を、コロナ禍前の2018年度の収入・支出状況をと比較して、コロナ禍が学生の経済生活費与えた影響を紹介したた。そこでは、以下の点などを論じた。(1)アルバイト収入や家計からの給付などの収入の減少はみられるものの、支出も大幅に減少しており、収入源が家計を直撃したわけではないこと。(2)「高等教育無償化」と呼ばれる高等教育修学支援新制度の導入によって、低所得者の家計負担がかなり減少したこと。
  • 岩田 弘三
    北日本新聞 2022年4月17日 第7面, Apr 17, 2022  Invited
    コロナ禍が学生にどのような経済的影響を与えたのかを解説した。
  • 岩田 弘三
    令和2年度 学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構), 31-37, Mar, 2022  Invited
    コロナ禍の直撃を受けた2020年度のアルバイト状況を、『令和2年度 学生生活調査』の公表版集計、個票による独自集計をもとに、学生生活費収入・支出の変化などもまじえて明らかにした内容を解説した。
  • 岩田 弘三
    日本私立大学協会附置・私学高等教育研究所『創立20周年記念「私立大学研究の到達点」』, 76-79, Mar, 2021  Lead author
    日本学生支援機構(JASSO)奨学金の受給率・貸与額がともに増加した時期と、それらがともに減少したJASSO奨学金離れが起こった2014~16年度の時期それぞれに関して、どの所得階層の学生がいかなる形で、JASSO奨学金利用が拡大・縮小したのかについて、日本学生支援機構『学生生活調査』個票を解析した結果を、まとめるとともに、2020年から開始された高等教育無償化制度に関する課題を考察した。
  • 岩田 弘三
    平成30年度 学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構), 31-37, Mar, 2020  Invited
    日本学生支援機構『平成30年度学生生活調査』の公表データおよび、個票データをもとに、2018年度の四年制大学昼間部学生のアルバイト状況を、1990年度以降の推移の中に位置づけて検討した。そこでは、2014年度以降のアルバイト時給の増加などの影響によって、近年、アルバイト収入額が増加している点などを明らかにした。
  • 岩田 弘三
    『月刊 高校教育』, (2019年10月号) 80-83, Nov, 2019  Invited
    『平成29 年度文部科学省委託事業「高校生等への修学支援の効果及び影響等に関する調査研究」報告書』で明らかになった事実から示唆される、高校生等への修学支援制度に対する今後の政策的方向性を2回にわたって、高校教員などむけに解説した第2回目の連載である。<br /> 前回にひきつづき、この回では、①奨学給付金の代理受給、②高校事務負担の軽減、③「在校地主義」と「在住地主義」にまつわる奨学給付金の申請方法、④申請書類未提出の生徒への働きかけ、⑤高校教育の質保証、の問題に対する政策的問題に対する政策的課題について解説した。さらに、政策的な問題の枠を超えた、高校側へのお願いとして、⑥高校内部での風通しのよさの重要性の問題について指摘した。
  • 岩田 弘三
    『月刊 高校教育』, (2019年10月号) 88-91, Oct, 2019  Invited
    『平成29 年度文部科学省委託事業「高校生等への修学支援の効果及び影響等に関する調査研究」報告書』で明らかになった事実から示唆される、高校生等への修学支援制度に対する今後の政策的方向性を2回にわたって、高校教員などむけに解説した第1回目の連載である。<br /> この回では、①就学支援金・奨学給付金制度利用者の情報ギャップ、②就学支援金の支給時期、③スクールソーシャルワーカーとの連携、などの問題に対する政策的課題について解説した。
  • 岩田 弘三
    月刊 高校教育, (2018年9月号) 86-89, Sep, 2018  Invited
    『平成29 年度文部科学省委託事業「高校生等への修学支援の効果及び影響等に関する調査研究」報告書』の内容を3回にわたって、高校教員などむけに解説した第3回目の連載である。<br /> この回では、とくに就学支援金・奨学給付金制度が、いかなる改善課題をもっているのかといった点について、解説した。
  • 岩田 弘三
    平成28年度 学生生活調査結果(独立行政法人 日本学生支援機構), 30-35, Sep, 2018  Invited
    日本学生支援機構『平成28年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2016年度における4年制大学昼間部学生に対象を絞って、アルバイトの状況に関して解説を加えた。そこでは、とくに2016年度におけるアルバイト従事率上昇の原因を、1990年以降の動向を踏まえて、さまざまな角度から検討を加えた。
  • 岩田 弘三
    2018年8月号 86-89, Aug, 2018  Invited
    『平成29 年度文部科学省委託事業「高校生等への修学支援の効果及び影響等に関する調査研究」報告書』の内容を3回にわたって、高校教員などむけに解説した第2回目の連載である。<br /> この回では、とくに就学支援金・奨学給付金制度が、いかなる効果をもったのか、といった点について解説した。
  • 岩田 弘三
    月刊 高校教育, (2018年7月号) 82-85, Jul, 2018  Invited
    『平成29 年度文部科学省委託事業「高校生等への修学支援の効果及び影響等に関する調査研究」報告書』の内容を3回にわたって、高校教員などむけに解説した第1回目の連載である。<br /> この回では高校がどのような手段を用いて、就学支援金・奨学給付金の周知を行っているのか、また生徒に申請書類を出させる努力をどの程度行っているのか、そしてその努力が申請漏れといかなる関係があるのか、などについて解説した。
  • 岩田 弘三
    教育学術新聞 2016年5月25日 第2面, May, 2016  Invited
    「アルカディア学報」第591のコラムで、とくに、学生のあいだで2000年代半ばから急増傾向がみられる勉強志向と、大学生の「生徒化」・大学の「学校化」現象の関連について議論するとともに、そこに存在する問題を提起した。
  • 岩田 弘三
    「平成26年度 学生生活調査」結果の概要(独立行政法人 日本学生支援機構), 25-29, Mar, 2016  Invited
    第1に、学部生については2014年度における学生アルバイトの状況に関して、1990年度以降の動向を踏まえて解説を加えた。第2に、大学院生については、修士課程・博士課程・専門職学位課程の比較をとおして、アルバイトおよびTA・RAの勤務状況に関して解説した。<br /> 本報告は、『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』のなかの、「12 有識者による各種分析」(P13-56)の一部として収録されたものである。『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』は、日本学生支援機構『平成26年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2014年度における学生生活の状況について解説したものである。<br /> なお、『「平成26年度学生生活調査結果」の概要』は、日本学生支援機構のホームページに掲載されたものである(URLは以下のとおり)。<br /> http://www.jasso.go.jp/about/statistics/gakusei_chosa/__icsFiles/afieldfile/2016/03/18/data14_outline.pdf
  • 岩田 弘三
    教育学研究, 82(3) 478-479, Sep, 2015  Peer-reviewed
    ポストドクター(ポスドク)とは、博士<br /> 課程を卒業した後に、有給の任期付研究<br /> 員の職に就いている、非常勤の若手研究<br /> 者のことである。1990年代以降の大学院拡大にともない、ポスドクが大量に出現することになり、ポスドク問題がと呼ばれる現象が発生することになった。本書は、そのポスドクの実態および問題に焦点を当てた著作である。その著作について批判的な書評を行った。
  • 岩田 弘三
    「平成24年度 学生生活調査」結果の概要 (独立行政法人 日 本学生支援機構), 21-22, Feb, 2014  Invited
    本報告は、『「平成24年度学生生活調査結果」の概要』のなかの、「12 有識者による各種分析」(P15-29)のなかに収録されたものである(監修:小林雅之)。それは、日本学生支援機構『平成24年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2012年度における学生生活の状況について解説したものである。その一部として、「3 アルバイト従事状況」を執筆した。そこでは、2012年度における学生アルバイトの状況について、1990年度以降の動向を踏まえて解説を加えた。<br /> なお、『「平成24年度学生生活調査結果」の概要』は、日本学生支援機構のホームページに掲載されたものである(URLは以下のとおり)。<br /> http://www.jasso.go.jp/about/statistics/gakusei_chosa/__icsFiles/afieldfile/2015/10/16/data12_outline.pdf
  • 岩田 弘三
    『知の世界をひろげよう』(基礎セルフ ディベロップメント 科目・サブテキスト 25年版)(武蔵野大学), Apr, 2013  
    大学1年生に対する導入教育のサブテキ<br /> ストの、第1部「大学における学びとは」の第1章として、大学とは何であるのか、高校までの学校とは、さらに学生と生徒どこが違うのか、大学での学びとはどのようなものであるのか、といった点などについて解説した。<br />
  • 岩田 弘三
    高等教育研究の未来を考える~RIHEへの期待と今後のあり方~―第40回(2012年度)研究員集会の記録, (高等教育研究叢書124) 71-84, Apr, 2013  Invited
    戦前期の大学教授職の形成過程を報告するとともに、その延長で、現在のアカデミック・プロフェッションがかかえる問題を検討した。そして、それらとの関連で、高等教育に関する歴史研究が現在もつ課題を指摘した。広島大学・高等教育研究開発センター第40回研究員集会での報告内容を文章化したものである。
  • 岩田 弘三
    武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 The Basis, (2) 181-182, Mar, 2012  
    自分が担当した第Ⅰ部第2章「キャンパス文化の変容」の概要を含めて、稲垣恭子[編]『教育文化を学ぶ人のために』の紹介を行った。<br /> (181-182頁)
  • 岩田弘三, 黒河内利臣
    高等教育の変化をとらえる-「私学高等教育データブック」の試み(私学高等教育研究所シリーズNo.46), Mar, 2012  Invited
    日本私立大学協会附置・私学高等教育研究所第47回公開研究会「高等教育の変化をとらえる-『私学高等教育データブック』の試み-」で報告した、「設置者別にみた学生生活費と学生文化の推移-全国大学生活協同組合連合会『学生の消費生活に関する実態調査』データをもとに-」の「近年の学生文化の変容について」を文章化したものである。<br /> (総頁数36頁中、P9-14、P29-32)
  • 岩田 弘三
    教育学研究, 78(2) 220-221-221, Jun, 2011  Peer-reviewedInvited
    『リーディングス 日本の高等教育』全8巻は、高等教育分野については、初めてのリーディングスの試みである。そのなかでは、主要論文が収録されているのみならず、高等教育分野について、各巻3つほどのテーマをたて、各テーマごとに、先行研究に関するレビューがなされている。そこで、そのレビュー部分を中心に、このシリーズの書評を行った。
  • 岩田 弘三
    私大政策研究(京都 公助推進会議・京滋私大教連), (30) 7-24, Mar, 2010  Invited
    「関西私大助成シンポジウム2009」での<br /> 報告内容を文章化したものである。そこでは、学生支援の観点から、戦後日本における学生文化の推移・現状、および現在の学生の経済状況を、データを用いて検討し、今後の学生支援のあり方を考察した。
  • 岩田 弘三
    武蔵野大学平成21年 度FD研修報告書, 21-36, Mar, 2010  Invited
    「武蔵野大学平成21年度FD研修」での報告内容を文章化したものである。そこでは、日本の大学において近年、なぜ、一般教養教育が見直されているのかについて、その経緯を解説すると同時に、そこでの論点を考察した。
  • 岩田 弘三
    『教育学術新聞』2007年5月16日、第2面, May, 2007  Invited
    経済的に苦しい状況のなかで、子どもを大学進学させている家庭の実態を、調査データをもとに紹介し、そのような家庭に対する経済的支援の必要性を論じた。
  • 岩田 弘三
    『教育学術新聞』2006年2月22日、第2面, Feb, 2006  Invited
    近年の学生アルバイトの実態について、学生への経済的支援の問題を含めて概説した。
  • 岩田 弘三
    univ.co-op, 28-29, Jul, 2005  
    学生生活・学生文化が、とくに最近どのように変化しつつあるのかを、具体的なデータをもとに検討するとともに、学生の成長にとって遊び文化がもつ意味を考察した。
  • 岩田 弘三
    Between(進研アド ), (206) 27-27, Jul, 2004  
    学生にとってアルバイトはいかなる意味をもつものなのかを、学生に対するインタビュー調査などをもとにした学生側の言い分をもとに、批判的に考察した。
  • 岩田 弘三
    19-20, Feb, 2001  Peer-reviewed
    これまで、わが国では、スポーツ史と大学史の統合を図る研究はなされてこなかった。そこで、外国におけるその先駆的研究をなす文献の翻訳書の紹介を行った。
  • 岩田 弘三
    大学史研究, 29(第14号) 140-141-279, Mar, 1999  Peer-reviewedInvited
    この本は、現在の大学教授職が、どのような過程を経て形成されてきたのかを、ドイツの大学を例にとって歴史的に検証したものである。これに対し、アメリカや日本の近代大学における教授職の成立過程を踏まえた形での論点から、書評を加えた。
  • 岩田 弘三
    学習評価研究, (28) 74-78, Dec, 1996  Invited
    この本は、日本の幼児を取り巻く発達環境の問題を、様々な心理学的観点から総合的に論じたものであるが、社会学的な視点をまじえて書評を行った。
  • 岩田 弘三
    学習評価研究, (24) 76-80, Dec, 1995  Invited
    この本は、競争をもとにする日本の選抜システムの構造を明らかにしようとしたものであるが、それに入試研究の立場から書評を加えた。
  • 岩田 弘三
    大学進学研究(大学進学研究会), (100) 35-41, Dec, 1995  Invited
    大学入試センター発足以来、研究開発部で蓄積されてきた研究のうち代表的なものを取り上げ、これまでの入試研究の流れを総括するとともに、それによって現在までのところ、入学者選抜問題のどこまでが明らかにされてきたのかをまとめた。<br />
  • 国際シンポジウム報告書編集委員会
    Jul, 1995  
    金相吉「中等教育に望ましい影響を与える大学入学者選抜の方法」、およびプラディト・モムスリ「タイにおける大学入試の展望」の翻訳を担当した。<br /> (総ページ数161頁中、P17-28、P38-50頁を担当)
  • 岩田 弘三
    140-141, Apr, 1995  Peer-reviewed
    世界の「学問中心地」は、時代によって移動することが指摘されているが、この本は、現在の学問中心地はどこにあるといえるのかを、様々なデータを駆使して検証している。これに対し、高等教育研究のみならず、科学史の論点から書評を加えた。
  • 岩田 弘三
    「高度技術社会」ニ ュース(文部省科学研究費補助金(重点領域研究「高度技術社会のパースペクテ ィブ」)), (54) 2-13, Jan, 1995  Invited
    「理工系離れ」・「科学技術離れ」問題の真偽を、いくつかのデータをもとに検討するとともに、18歳人口減少が進展していく中での、理工系人材の質の維持の問題を議論した。
  • 岩田 弘三
    大学進学研究(大学進学研究会), (85) 16-20, Nov, 1993  Invited
    入試多様化路線の中、国公立大学でも1987年以降、様々な入試改革が行われてきたが、それが原因となって、受験生の大学選択にどのような変化が生じてきているのかを、大学入試センター所蔵のデータなどをもとに実証的に検討した。
  • 岩田 弘三
    「高度技術社会」ニ ュース(文部省科学研究費補助金・重点領域研究 「高度技術社会のパースペク ティブ」), (22) 10-14, May, 1992  Invited
    「理工系離れ」、「製造業離れ」、「研究技術者の大学離れ」など、日本の理工系人材養成が現在かかえてい問題を総合的に検討した。
  • 岩田 弘三
    IDE-現代の高等教育(民主教育協会), (324) 59-64, May, 1991  
    現在、アメリカの大学を語る場合に、スポーツは重要な要素となっているが、スポーツは起源的にアメリカの大学にどの様に根づいていき、どのような過程を経て今のような姿に形作られてきたのかを、学生生活、学生文化との関連で歴史的にレビューした。
  • 鹿児島大学入学者選抜方法委員会, 大学入試センター研究開発部
    Mar, 1991  
    大学との共同研究の一環として、鹿児島大学農学部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の農学部と比較して検討した。<br /> (総頁数27頁中、P11~P19を担当)
  • 鹿児島大学入学者選抜方法委員会, 大学入試センター研究開発部
    Mar, 1991  
    大学との共同研究の一環として、鹿児島大学水産部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の水産学部と比較して検討した。<br /> (総頁数31頁中、P11~P13、P16~P23を担当)
  • 鹿児島大学入学者選抜方法委員会, 大学入試センター研究開発部
    Mar, 1991  
    大学との共同研究の一環として、鹿児島大学歯学部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の歯学部と比較して検討した。<br /> (総頁数32頁中、P11~P24を担当)
  • 鹿児島大学入学者選抜方法委員会, 大学入試センター研究開発部
    Mar, 1991  
    大学との共同研究の一環として、鹿児島大学工学部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の工学部と比較して検討した。<br /> (総頁32頁中、11-24頁を担当)
  • 鹿児島大学入学者選抜方法委員会, 大学入試センター研究開発部
    Mar, 1991  
    大学との共同研究の一環として、鹿児島大学医学部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の医学部と比較して検討した。<br /> (11-26頁を担当)
  • 愛媛大学入学者選抜方法委員会医学部委員, 大学入試センター研究開発部
    Mar, 1991  
    大学との共同研究の一環として、愛媛大学医学部から2次試験データの提供を受け、共通1次試験、2次試験の各教科の配点比率を変化させていけば、合格者にどのような入れ替わりが生じるのかをシュミレーション分析した。さらに、志願者、合格者、入学者にどのような特徴がみられるのかを、他の医学部と比較して検討した。<br /> (10-22頁を担当)
  • 岩田 弘三
    IDE-現代の高等教育 (民主教育協会 ), (316) 34-41, Aug, 1990  Invited
    国公立大学が学部を新設した場合に、その学部にはどのような県から志願者が集まるのか、またその学部が新設される以前には、かれらはどの県にあるいかなる学部に志願していたと考えられるのかを、大学入試センター所蔵のデータをもとに明らかにした。

Books and Other Publications

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  • 岩田 弘三
    平凡社新書, Oct, 2021 (ISBN: 9784582859881)
    戦前期からコロナ禍の時代までの、日本における学生アルバイトの歴史を、歴史史資料・統計資料をもとに論じた。
  • 岩田 弘三 (Role: Joint author)
    平凡社, Jun, 2018
    以下の①・②中項目、および③~⑦の小項目を執筆した(括弧内は掲載ページ)。 ①「学問の自由と法制度」(PP.294-295)、②「学部自治」(PP.291-292)、 ③「学者グループ事件」(P.272)、 ④「三大学教授追放事件」(PP.459-460)、 ⑤「大学の自治と教育公務員特例法」(P.611)、 ⑥「滝川事件」(P.628)、 ⑦「平賀粛清」(P.753)。
  • (Role: Joint editor)
    放送大学教育振興会, Mar, 2017
    第10章「近年キャンパス文化事情-まじめ化する大学生と学生の『生徒化』・大学の『学校化』-」、第11章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史①:カレッジの時代」、第12章「アメリカの大学におけるキャンパス文化の歴史②:ユニバーシティの登場以降の時代」、第15章「子ども・青年の文化・教育をめぐる問題と支援」を執筆した。第10章では、近年の日本における学生のまじめ化現象を、就職状況の変動のみならず、学生の「生徒化」・大学の「学校化」との関連で考察した。第11章・第12章では、アメリカの大学において、遊びキャンパス文化が勃興し、全盛期にいたる要因と過程、およびそれが一転して第2次世界大戦後に、まじめ・勉強キャンパス文化に取って代わられるようになった要因について、歴史的観点をもとに考察した。第15章では、子ども・青年・若者の文化・教育をめぐる問題を、教育社会学の視点から総合的に検討した。 編者:岩田弘三・谷田川ルミ
  • 編者, 小林雅之 (Role: Joint author)
    東信堂, Oct, 2012
    第10章「奨学金の社会・経済効果」第1節「学生生活費負担において『無理をする家計』の問題」を執筆した。そこでは、苦しい家計のもとで、大学教育費(学生生活費)を支出している家庭(家計)を、「無理をする家計」と名づけ、現在の日本において、(1)「無理をする家計」が、どの程度存在するのか、(2)奨学金を受給することで、何とか最低限の家計を維持している家庭が、どの程度存在するのか、(3)「無理をする家計」出身の学生が、学生生活費からみた場合に、どのような大学生活を送っているのか、といった点などを明らかにし、それらの点から奨学金の効果を検討した。(総頁数486頁中、P381-386を担当)
  • 編者, 稲垣恭子 (Role: Joint author)
    世界思想社, Apr, 2011
    第Ⅰ部第2章「キャンパス文化の変容」を執筆した。そこでは、とくに平成の大不況以降の動向を中心にして、戦後日本における大学生文化の変遷を考察するとともに、最近の学生気質についても論じた。(総頁数288頁中、P26-53を担当)

Presentations

 32
  • 共同発表者, 武内清, 浜島幸司, 岩田弘三
    第66回日本教育社会学会, Sep 13, 2014
    2013年に15大学の学生を対象に、キャンパス文化についてアンケート調査を実施した。これは、1997年、2003年、2007年、2013年の4時点を計測点として、16 年間にわたる継続的な調査の一貫である。今回は、大学の「学校化」と大学生の「生徒化」をテーマとして、その動向が16年間にわたってどのように変化してきたのかを、データをもとに分析した。このような全体の報告のなかで、2番目の報告者として、2013年データを用い、とくに最近の大学の「学校化」と大学生の「生徒化」の様相を分析した。
  • 広島大学・高等教育研究開発センター第40回研究員集会, Nov 23, 2012
    戦前期の大学教授職の形成過程を報告するとともに、その延長で、現在のアカデミック・プロフェッションがかかえる問題を検討した。そして、それらとの関連で、高等教育に関する歴史研究が現在もつ課題を指摘した。(シンポジウム発表:30分)
  • 全国大学生活協同連合会シンポジウム「バブル崩壊後の学生の変容と現代学生像~学生生活実態調査をはじめとした調査分析より~」, Nov 5, 2012
    全国大学生活協同連合会『CAMPUS LIFE DATA 学生の消費生活に関する実態調査』1963~2011年に記載されている、学生生活費を中心とする学生生活のデータを集計し、戦後日本、とくにバブル経済崩壊後の最近の学生生活、キャンパス文化の動向を報告した。(シンポジウム発表:20分) (シンポジウム発表:15分)
  • 日本私立大学協会附置・私学高等教育研究所第47回公開研究会「高等教育の変化をとらえる-『私学高等教育データブック』の試み-」, Feb 18, 2011
    全国大学生協連合会『学生の消費生活に関する調査』のデータをもとに、近年の学生文化の変容について、報告した。 (シンポジウム発表:20分)
  • 関西私大助成シンポジウム2009, Dec, 2009
    学生支援の観点から、戦後日本における学生文化の推移・現状、および現在の学生の経済状況を、データを用いて検討し、今後の学生支援のあり方を考察した。(シンポジウム発表:60分)

Works

 45
  • Mar, 2017 Others
    本報告書は、昨年度の研究の延長として、その成果を踏まえ、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための調査・分析を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第1部第4章「JAIC研修参加者へのインタビュー調査をもとにした大学中退者の事例分析」を担当した。この章では、㈱JAICの協力をえて、そこの研修に参加した大学中退者を対象に、中退理由、大学時代の生活状況、中退後の生活状況などについての、ヒアリングを「行った結果を分析し、学生に対する経済的支援の問題点を検討した。 (総頁数305頁中、P30-52を担当)。
  • Mar, 2016 Others
    本報告書は、とくに経済的理由を中心とした、大学中退の実態を明らかにするための基礎調査を行った結果をまとめたものである。そのなかで、「第3章 大学訪問調査」を担当した。この章の大部分は、この研究の調査研究委員会のメンバーが分担して実施した、全国の大学の中退状況、中退対策の取り組み、学生に対する経済的支援などに関するヒアリング結果の報告となっている。その取りまとめを行うとともに、P17-21で、そのヒアリング結果の概要を総括した。 (総頁数302頁中、P17-174を担当)。
  • Mar, 2016 Others
    本報告は、『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』のなかの、「12 有識者による各種分析」」(P13-56)の一部として収録されたものである。『「平成26年度学生生活調査」結果の概要』は、日本学生支援機構『平成26年度 学生生活調査』の集計表、個票データの解析をもとに、2014年度における学生生活の状況について解説したものである。その一部として、「(3)アルバイト従事状況を執筆した。そこでは、第1に、学部生については2014年度における学生アルバイトの状況に関して、1990年度以降の動向を踏まえて解説を加えた。第2に、大学院生については、修士課程・博士課程・専門職学位課程の比較をとおして、アルバイトおよびTA・RAの勤務状況に関して解説した。 なお、『「平成26年度学生生活調査結果」の概要』は、日本学生支援機構のホームページに掲載されたものである(URLは以下のとおり)。http://www.jasso.go.jp/about/statistics/gakusei_chosa/__icsFiles/afieldfile/2016/03/18/data14_ou
  • Sep, 2015 Others
    ポストドクター(ポスドク)とは、博士課程を卒業した後に、有給の任期付研究員の職に就いている、非常勤の若手研究者のことである。1990年代以降の大学院拡大にともない、ポスドクが大量に出現することになり、ポスドク問題がと呼ばれる現象が発生することになった。本書は、そのポスドクの実態および問題に焦点を当てた著作である。その著作について批判的な書評を行った。
  • 編者, 日本学生支援機構
    Mar, 2015 Others
    ビジネス革新技能省(Department for Business, Innovation and Skills; BIS)による『イギリス人学生の収入・支出調査 2011/12年度』(Student Income and Expenditure Survey 2011/12 English-domiciled Students)をもとに、イギリスの大学における学生の経済的状況を紹介した。

Research Projects

 32

教育内容・方法の工夫

 1
  • Subject
    子育て支援・地域貢献に資するための公園の実態調査
    Date(From)
    2001/04
    Date(To)
    2003/03
    Summary
    「社会教育演習」の授業を利用して、その履修学生に、東久留米市の全公園を調査してもらい、それら公園の所在地、広さ、遊具の配置、使い勝手などを、「西東京市における全公園の情報ガイド」、「東久留米市における全公園の情報ガイド」と題する一冊の冊子にまとめた。なお、これらの取り組みは、朝日新聞など主要各新聞等で大きく取り上げられた。

その他(教育上の能力)

 27
  • Subject
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    Date(From)
    1990/04
    Date(To)
    1991/03
    Summary
    「ポスト学歴社会における大学と高校の接続関係に関する研究-大学評価と入学者選抜方法の多様化の視点から-」 (単独) 助成金額:800,000円
  • Subject
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    Date(From)
    1991/04
    Date(To)
    1992/03
    Summary
    「多様な大学選択をもたらす大学評価に関する研究」(単独) 助成金額:1,100,000円
  • Subject
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    Date(From)
    1992/04
    Date(To)
    1993/03
    Summary
    「多様化・個性化を促進するための大学教育と入試のあり方に関する研究」 (単独) 助成金額:900,000円
  • Subject
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    Date(From)
    1993/04
    Date(To)
    1994/03
    Summary
    「大学教育の個性化とそれを促す入試の多様化を視点にした大学評価に関する研究」(単独) 助成金額:900,000円
  • Subject
    文部省科学研究費補助金・奨励研究(A)
    Date(From)
    1994/04
    Date(To)
    1995/03
    Summary
    「18歳入ロ減少期における入試戦略に関する研究-受験生の大学選択と大学入試多様化のあり方-」(単独) 助成金額:900,000円
  • Subject
    文部省科学研究費補助金・一般研究(C)
    Date(From)
    1995/04
    Date(To)
    1998/03
    Summary
    平成7〜9年度。「18歳入ロ減少期における入試多様化、大学改革と受験生の大学選択のあり方に関する研究」(単独) 助成金額: 平成7年度800,000円 平成8年度600,000円 平成9年度500,000円
  • Subject
    教育暦 教育課程論、教育方法とコンピューター
    Date(From)
    1999/04
    Date(To)
    2003/03
    Summary
    平成11〜14年度
  • Subject
    教育暦 教育原理、社会教育演習
    Date(From)
    1999/04
    Date(To)
    2003/03
    Summary
    平成11〜14年度
  • Subject
    教育暦 教育社会学
    Date(From)
    1999/04
    Date(To)
    2004/03
    Summary
    平成11〜15年度
  • Subject
    教育暦 社会調査
    Date(From)
    1999/04
    Date(To)
    2011/03
    Summary
    平成11〜22年度
  • Subject
    教育暦 社会調査実習
    Date(From)
    1999/04
    Date(To)
    2011/03
    Summary
    平成11〜22年度
  • Subject
    日本学術振興会科学研究費補助金・基盤研究(C)(2)
    Date(From)
    1999/04
    Date(To)
    2003/03
    Summary
    平成11〜14年度。「卒業生の視点からみたカレッジインパクトと大学評価に関する研究」(単独) 助成金額: 平成11年度900,000円 平成12年度800,000円 平成13年度800,000円 平成14年度800,000円
  • Subject
    日本学術振興会科学研研究補助金基盤研究(A)採択研究分担者
    Date(From)
    1999/04
    Date(To)
    2003/03
    Summary
    平成11〜14年度。マス高等教育段階における新しい教育接続の研究スタンダードと大学入試の国際比較分析−分担研究(代表:東北大学 荒井克弘) 助成金額:平成11年度4,600,000円
    平成12年度5,700,000円 平成13年度7,410,000円 平成14年度3,770,000円
  • Subject
    教育暦 社会福祉調査実習
    Date(From)
    2002/04
    Date(To)
    2011/03
    Summary
    平成14〜22年度
  • Subject
    教育暦 統計調査法
    Date(From)
    2002/04
    Date(To)
    2011/03
    Summary
    平成14〜22年度
  • Subject
    教育暦 社会福祉学科課題演習
    Date(From)
    2003/04
    Date(To)
    2011/03
    Summary
    平成15〜22年度
  • Subject
    教育暦 社会福祉学科基礎演習
    Date(From)
    2003/04
    Date(To)
    2010/03
    Summary
    平成15〜21年度
  • Subject
    教育暦 社会福祉学科専門演習
    Date(From)
    2003/04
    Date(To)
    2011/03
    Summary
    平成15〜22年度
  • Subject
    日本私立大学協会付置私学高等教育研究所助成金採択
    Date(From)
    2003/04
    Date(To)
    2004/03
    Summary
    私立大学の教育条件・財務データベースの整備(代表:国立学校財務センター 丸山文裕) 助成金額:1,500,000円
  • Subject
    武蔵野女子学院 学院特別研究費 採択
    Date(From)
    2003/04
    Date(To)
    2004/03
    Summary
    大学生の生活費支出・収入に関する時系列的研究(単独) 助成金額:350,000円

資格・免許

 3
  • Subject
    高等学校教諭二級免許状(国語科)
    Date
    1980/03
  • Subject
    専門社会調査士
    Date
    2005/10
  • Subject
    中学校教諭一級免許状(国語科)
    Date
    1982/12